未来工業の配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期5095145145290.734749.91,723万
2025年3月期50100150150299.644850.11,723万
2024年3月期50100150150304.535149.31,723万
2023年3月期25255050159.402731.41,803万
2022年3月期25255050147.322533.91,803万
2021年3月期20204040164.582824.31,802万
2020年3月期20204040157.652825.41,803万
2019年3月期16244040177.634122.52,402万
2018年3月期16163232126.492925.32,563万
2017年3月期1616323299.712332.12,563万
2016年3月期16163232103.732430.82,563万
2015年3月期26164242107.632639.0—
2014年3月期16163232133.013224.1—
2013年3月期1416303088.592133.9—
2012年3月期1414282883.372033.6—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

設備資材・樹脂建材業界の配当3社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人65.8%16.4億円
その他法人17.9%4.5億円
金融機関13.6%3.4億円
外国法人2.4%59百万円
金融商品取引業者0.3%7百万円
合計100.0%25億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期145.00円
CAGR(15期)+12.5%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期28.00n/a連結
2013年3月期30.00+7.1%連結
2014年3月期32.00+6.7%連結
2015年3月期42.00+31.3%連結
2016年3月期32.00▲23.8%連結
2017年3月期32.00▲0.0%連結
2018年3月期32.00▲0.0%連結
2019年3月期40.00+25.0%連結
2020年3月期40.00▲0.0%連結
2021年3月期40.00▲0.0%連結
2022年3月期50.00+25.0%連結
2023年3月期50.00▲0.0%連結
2024年3月期150.00+200.0%連結
2025年3月期150.00▲0.0%連結
2026年3月期145.00▲3.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期49.9%
期間平均(15期)33.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期33.6n/a連結
2013年3月期33.9+0.3pt連結
2014年3月期24.1▲9.8pt連結
2015年3月期39.0+14.9pt連結
2016年3月期30.8▲8.2pt連結
2017年3月期32.1+1.3pt連結
2018年3月期25.3▲6.8pt連結
2019年3月期22.5▲2.8pt連結
2020年3月期25.4+2.9pt連結
2021年3月期24.3▲1.1pt連結
2022年3月期33.9+9.6pt連結
2023年3月期31.4▲2.5pt連結
2024年3月期49.3+17.9pt連結
2025年3月期50.1+0.8pt連結
2026年3月期49.9▲0.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期290.73円
CAGR(15期)+9.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期83.37n/a連結
2013年3月期88.59+6.3%連結
2014年3月期133.01+50.1%連結
2015年3月期107.63▲19.1%連結
2016年3月期103.73▲3.6%連結
2017年3月期99.71▲3.9%連結
2018年3月期126.49+26.9%連結
2019年3月期177.63+40.4%連結
2020年3月期157.65▲11.2%連結
2021年3月期164.58+4.4%連結
2022年3月期147.32▲10.5%連結
2023年3月期159.40+8.2%連結
2024年3月期304.53+91.0%連結
2025年3月期299.64▲1.6%連結
2026年3月期290.73▲3.0%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期26億円
CAGR(12期)+8.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期10n/a連結
2016年3月期8▲24.9%連結
2017年3月期8▲1.4%連結
2018年3月期8▲0.0%連結
2019年3月期8▲0.0%連結
2020年3月期9+21.9%連結
2021年3月期7▲23.1%連結
2022年3月期8+12.5%連結
2023年3月期9+11.1%連結
2024年3月期14+50.0%連結
2025年3月期26+91.2%連結
2026年3月期26▲0.0%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期13+125400.0%連結
2017年3月期0▲99.9%連結
2018年3月期0▲0.0%連結
2019年3月期0▲0.0%連結
2020年3月期128+1277300.0%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0n/a連結
2024年3月期47n/a連結
2025年3月期0▲100.0%連結
2026年3月期0▲0.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期26億円
CAGR(12期)+8.6%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期10n/a連結
2016年3月期20+96.0%連結
2017年3月期8▲62.2%連結
2018年3月期8▲0.0%連結
2019年3月期8▲0.0%連結
2020年3月期137+1682.8%連結
2021年3月期7▲94.7%連結
2022年3月期8+12.5%連結
2023年3月期9+11.1%連結
2024年3月期60+567.4%連結
2025年3月期26▲57.0%連結
2026年3月期26▲0.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期55.0%
期間平均(12期)83.7%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期40.4n/a連結
2016年3月期84.4+44.0pt連結
2017年3月期33.3▲51.1pt連結
2018年3月期26.3▲7.0pt連結
2019年3月期18.7▲7.6pt連結
2020年3月期485.5+466.8pt連結
2021年3月期25.5▲460.0pt連結
2022年3月期32.0+6.5pt連結
2023年3月期32.8+0.8pt連結
2024年3月期117.4+84.6pt連結
2025年3月期53.4▲64.0pt連結
2026年3月期55.0+1.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.17億株
11期増減▲0.08億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.26n/a連結
2017年3月期0.26▲0.0%連結
2018年3月期0.26▲0.0%連結
2019年3月期0.24▲6.3%連結
2020年3月期0.18▲25.0%連結
2021年3月期0.18▲0.0%連結
2022年3月期0.18▲0.0%連結
2023年3月期0.18▲0.0%連結
2024年3月期0.17▲4.4%連結
2025年3月期0.17▲0.0%連結
2026年3月期0.17▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株145円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株145円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1未来A.K.O株式会社2,382,00013.84%3.5億円
2名古屋中小企業投資育成株式会社1,495,0008.68%2.2億円
3日本マスタートラスト信託銀行株式会社(株式付与ESOP信託口・75647口)名義991,5005.76%1.4億円
4未来社員持株会828,9274.81%1.2億円
5山田雅裕765,5694.44%1.1億円
6山田智絵765,0004.44%1.1億円
7日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義762,8004.43%1.1億円
8清水陽一郎706,9694.1%1.0億円
9大澤千緒652,5003.79%95百万円
10岩田まりも649,5003.77%94百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長山田雅裕中島靖
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期2602655.0中島靖
2025年3月期2602653.4
2024年3月期144760117.4
2023年3月期90932.8
2022年3月期80832.0
2021年3月期70725.5
2020年3月期9128137485.5
2019年3月期80818.7
2018年3月期80826.3
2017年3月期80833.3
2016年3月期8132084.4
2015年3月期1001040.4山田雅裕

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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