広済堂HDの歴史

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沿革

1949年に創業した櫻井謄写堂が起源。

1994年に東京博善を子会社化して2020年に完全子会社とし、2021年には持株会社体制へ移って広済堂ホールディングスに改称した。印刷を祖業とし、東京博善やキャリアステーションなどを傘下に持つ持株会社である。

1949年 1962年 1972年 1992年 1994年 1999年 2021年 2026年 櫻井謄写堂 1949年創業 櫻井廣済堂 1962年株式会社に組織変更 廣済堂印刷 1972年商号変更 株式上場 1992年上場 東京博善 1994年子会社化 廣済堂 1999年関西廣済堂と合併 関西廣済堂 1999年合併 広済堂HD 2021年持株会社体制に移行
広済堂ホールディングス 有価証券報告書「沿革」、公式サイト「沿革」
創業期

1949年〜櫻井謄写堂の創業と宇都宮工場の新設

  1. 櫻井謄写堂を創業[1]創業
  2. 港区新堀町に社屋を新設し自営独立の操業を開始[2]
  3. 港区四国町に新社屋が完成し操業を開始[2]
  4. 桜井広済堂を設立[2]
  5. 桜井広済堂大阪支店が発足[2]創業
  6. 櫻井廣済堂を設立[2]
  7. 関西櫻井廣済堂を設立しタイプオフセット印刷業を開始[2]
  8. 株式会社櫻井廣済堂に組織変更[1]
  9. 豊中工場を開設[2]
  10. 浦和工場を新設[1]
  11. タイプオフセットを廃止し写植オフセット印刷に切り替え[2]
  12. 日本初のコンピュータ組版会社を設立[2]
  13. 廣済堂印刷に商号変更[1]商号変更
  14. 宇都宮工場を新設[1]
  15. アルバイト情報誌を創刊し求人情報事業を開始[2]
  16. クラウンガスライターなど2社と合併し廣済堂クラウンに商号変更[2]商号変更
  17. 岡山情報センターを開設[2]
売上高
  • 売上高
広済堂ホールディングス売上高—
成長期

1980年〜ゴルフ場経営への参入と東京博善への経営支援

  1. 豊中市の新社屋に本社機構と豊中工場を移転[2]
  2. ゴルフ場経営に参入[1]
  3. 廣済堂に商号変更[1]商号変更
  4. 特許事業部が光ディスクによる入力作業を開始[2]
  5. 同窓会名簿事業を開始[2]
  6. 東京博善への経営支援を開始[1]
  7. 新聞印刷事業部門を新設[2]
  8. 広告代理業を開始[2]
  9. 浦和第二新工場を開設[2]
  10. 三田電算センターを開設[2]
  11. 廣済堂新聞印刷を設立[1]
  12. 印刷本社ビルが竣工[2]
  13. 大阪証券取引所市場第二部に上場[2]上場
  14. 浦和第三新工場を開設[2]
売上高
  • 売上高
広済堂ホールディングス売上高—
成長期

1994年〜東京博善の子会社化と東証・大証一部上場

  1. マルチメディア事業分野に参入、廣済堂印刷に商号変更[2]商号変更
  2. 廣済堂印刷に商号変更[1]商号変更
  3. 東京博善を子会社化[1]買収
  4. 宇都宮新工場が竣工[2]
  5. ぱど(北摂版)を発行、CATV事業を開始[2]
  6. 廣済堂出版を完全子会社化[1]買収
  7. 人材派遣事業を開始[2]
  8. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  9. 廣済堂印刷と関西廣済堂が合併し廣済堂に商号変更[2]商号変更
  10. 関西廣済堂と合併[1]
  11. 廣済堂に商号変更[1]商号変更
  12. 東京証券取引所及び大阪証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  13. 廣済堂新聞印刷を合併[2]
  14. 威海廣済堂北越包装有限公司を設立[2]
  15. 札幌廣済堂印刷と廣済堂製版センターを合併[2]
  16. 中期経営計画「KOSAIDOパラダイムシフト2011～2013」を発表[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
広済堂ホールディングス2012年3月期売上高390億円売上高経常利益率11.0%
転換期

2013年〜ゴルフ場事業の譲渡と持株会社体制への移行

  1. KOSAIDO HR VIETNAMを設立[2]
  2. ゴルフ場事業関連子会社3社の全株式を譲渡[1]
  3. 金羊社と資本業務提携[1]
  4. ファインズを子会社化[1]買収
  5. 本社ビル・芝園ビル・銀座ビルを売却[1]
  6. キャリアステーションを完全子会社化[1]買収
  7. 共同システムサービスを完全子会社化[1]買収
  8. 廣済堂出版の全株式を譲渡[1]
  9. 東京博善を完全子会社化[1]買収
  10. 広済堂ネクストを設立[2]
  11. 広済堂あかつきの全保有株式を譲渡[1]
  12. 持株会社体制に移行[2]
  13. 広済堂ホールディングスに商号変更[2]商号変更
  14. プライム市場に移行[1]
  15. 合弁会社グランセレモ東京を設立[1]
  16. SBIホールディングスと資本業務提携[1]
  17. 常盤誠氏が社長に就任[3]社長交代
  18. R&Lホールディングスが主要株主に異動[3]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
広済堂ホールディングス2026年3月期売上高362億円売上高経常利益率18.2%
就任年社長氏名役職名
2017年黒澤洋史代表取締役社長→広済堂 社外取締役→広済堂 取締役CFO 経営戦略本部 関係会社管理担当→広済堂 代表取締役社長CEO（最高経営責任者）兼CFO（最高財務責任者）（現任）
2022年根岸千尋代表取締役社長→広済堂 専務取締役COO（最高執行責任者）（現任）→取締役会長（現任）
2024年前川雅彦入社→広済堂 代表取締役社長COO（最高執行責任者）兼CFO（最高財務責任者）（現任）
2025年常盤誠代表取締役社長COO(最高執行責任者)
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書
  • [2]広済堂ホールディングス 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月