リズムの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——167.6167.6287.912358.2809万
2025年3月期——737391.93879.4827万
2024年3月期——48.548.557.86583.8828万
2023年3月期——48.548.596.16850.4827万
2022年3月期——37.537.5124.921030.0828万
2021年3月期——3030-152.90-13—833万
2020年3月期——3030-137.92-11—828万
2019年3月期——3030-31.99-3—828万
2018年3月期——303020.185148.7831万
10株 → 1株の株式併合
2017年3月期——3300.17017,647.19,385万
2016年3月期——330104.201128.81.17億
2015年3月期——33092.101132.6—
2014年3月期——33073.60940.8—
2013年3月期——330121.001424.8—
2012年3月期——2.52581.901030.5—

2018年3月期に10株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に10株が1株になったので、それより前の期の開示値は10倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 2.5円 × 10(併合) = 25円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

自動車部品(総合)業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人58.4%7.9億円
金融機関25.0%3.4億円
その他法人13.0%1.8億円
外国法人2.2%30百万円
金融商品取引業者1.4%18百万円
合計99.9%13.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期167.60円
CAGR(15期)+14.6%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期25.00n/a連結
2013年3月期30.00+20.0%連結
2014年3月期30.00▲0.0%連結
2015年3月期30.00▲0.0%連結
2016年3月期30.00▲0.0%連結
2017年3月期30.00▲0.0%連結
2018年3月期30.00▲0.0%連結
2019年3月期30.00▲0.0%連結
2020年3月期30.00▲0.0%連結
2021年3月期30.00▲0.0%連結
2022年3月期37.50+25.0%連結
2023年3月期48.50+29.3%連結
2024年3月期48.50▲0.0%連結
2025年3月期73.00+50.5%連結
2026年3月期167.60+129.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期58.2%
期間平均(12期)1,521.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期30.5n/a連結
2013年3月期24.8▲5.7pt連結
2014年3月期40.8+16.0pt連結
2015年3月期32.6▲8.2pt連結
2016年3月期28.8▲3.8pt連結
2017年3月期17,647.1+17618.3pt連結
2018年3月期148.7▲17498.4pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期30.0n/a連結
2023年3月期50.4+20.4pt連結
2024年3月期83.8+33.4pt連結
2025年3月期79.4▲4.4pt連結
2026年3月期58.2▲21.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期287.91円
CAGR(15期)+9.4%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期81.90n/a連結
2013年3月期121.00+47.7%連結
2014年3月期73.60▲39.2%連結
2015年3月期92.10+25.1%連結
2016年3月期104.20+13.1%連結
2017年3月期0.17▲99.8%連結
2018年3月期20.18+11770.6%連結
2019年3月期▲31.99▲258.5%連結
2020年3月期▲137.92n/a連結
2021年3月期▲152.90n/a連結
2022年3月期124.92n/a連結
2023年3月期96.16▲23.0%連結
2024年3月期57.86▲39.8%連結
2025年3月期91.93+58.9%連結
2026年3月期287.91+213.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期6億円
CAGR(12期)+5.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期3▲4.6%連結
2017年3月期3▲13.0%連結
2018年3月期3▲3.5%連結
2019年3月期2▲11.2%連結
2020年3月期2▲0.0%連結
2021年3月期2▲0.0%連結
2022年3月期2▲0.0%連結
2023年3月期3+25.1%連結
2024年3月期4+29.4%連結
2025年3月期4▲0.0%連結
2026年3月期6+50.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期16億円
12期増減+7億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期8n/a連結
2016年3月期24+189.3%連結
2017年3月期6▲75.6%連結
2018年3月期23+296.8%連結
2019年3月期0▲99.9%連結
2020年3月期0▲50.0%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0▲0.0%連結
2024年3月期0+300.0%連結
2025年3月期0▲0.0%連結
2026年3月期16+39200.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期22億円
CAGR(12期)+5.8%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期12n/a連結
2016年3月期27+132.0%連結
2017年3月期9▲68.0%連結
2018年3月期26+197.7%連結
2019年3月期2▲90.4%連結
2020年3月期2▲0.4%連結
2021年3月期2▲0.4%連結
2022年3月期2+0.4%連結
2023年3月期3+25.0%連結
2024年3月期4+30.3%連結
2025年3月期4▲0.0%連結
2026年3月期22+438.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期94.1%
期間平均(9期)9,828.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期110.7n/a連結
2016年3月期258.9+148.2pt連結
2017年3月期87,300.0+87041.1pt連結
2018年3月期489.5▲86810.5pt連結
2019年3月期n/an/a連結
2020年3月期n/an/a連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期24.1n/a連結
2023年3月期39.0+14.9pt連結
2024年3月期84.7+45.7pt連結
2025年3月期53.3▲31.4pt連結
2026年3月期94.1+40.8pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.08億株
11期増減▲1.09億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.17n/a連結
2017年3月期0.94▲20.1%連結
2018年3月期0.08▲91.1%連結
2019年3月期0.08▲0.4%連結
2020年3月期0.08▲0.0%連結
2021年3月期0.08+0.7%連結
2022年3月期0.08▲0.7%連結
2023年3月期0.08▲0.1%連結
2024年3月期0.08+0.2%連結
2025年3月期0.08▲0.2%連結
2026年3月期0.08▲2.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株167.6円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株167.6円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1シチズン時計株式会社597,0007.4%1.0億円
2日本生命保険相互会社471,0005.8%79百万円
3植島 幹九郎440,0005.4%74百万円
4株式会社埼玉りそな銀行360,0004.4%60百万円
5株式会社三井住友銀行343,0004.2%57百万円
6三井住友信託銀行株式会社名義300,0003.7%50百万円
7共栄火災海上保険株式会社250,0003.1%42百万円
8株式会社武蔵野銀行217,0002.7%36百万円
9株式会社タムロン167,0002.1%28百万円
10佐藤和子161,0002%27百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長平田博美湯本武夫
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期6162294.1
2025年3月期40453.3湯本武夫
2024年3月期40484.7
2023年3月期30339.0
2022年3月期20224.1
2021年3月期202—
2020年3月期202—平田博美
2019年3月期202—
2018年3月期32326489.5
2017年3月期36987300.0
2016年3月期32427258.9
2015年3月期3812110.7

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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