リョービの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年3月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期5050100100346.4111228.93,183万
2024年12月期42.542.58585214.266939.73,240万
2023年12月期35458080312.5110125.63,239万
2022年12月期20254545147.804830.43,240万
2021年12月期10102020-135.87-44—3,239万
2019年12月期35357070151.794946.13,239万
2018年12月期35357070265.328626.43,239万
2018年3月期5354060242.357824.83,237万
5株 → 1株の株式併合
2017年3月期551050257.908319.41.72億
2016年3月期45945287.479315.71.71億
2015年3月期44840117.673834.0—
2014年3月期34735127.654127.4—
2013年3月期3363062.102048.3—
2012年3月期——630129.204223.2—

2018年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2018年3月期に5株が1株になったので、それより前の期の開示値は5倍してある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年3月期の調整後 = 6円 × 5(併合) = 30円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

自動車部品(総合)業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
金融機関36.9%11.7億円
外国法人26.8%8.5億円
個人25.7%8.2億円
その他法人7.5%2.4億円
金融商品取引業者3.1%98百万円
合計100.0%31.8億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期100.00円
CAGR(14期)+9.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期30.00n/a連結
2013年3月期30.00▲0.0%連結
2014年3月期35.00+16.7%連結
2015年3月期40.00+14.3%連結
2016年3月期45.00+12.5%連結
2017年3月期50.00+11.1%連結
2018年3月期60.00+20.0%連結
2018年12月期70.00+16.7%連結
2019年12月期70.00▲0.0%連結
2021年12月期20.00▲71.4%連結
2022年12月期45.00+125.0%連結
2023年12月期80.00+77.8%連結
2024年12月期85.00+6.3%連結
2025年12月期100.00+17.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期28.9%
期間平均(13期)30.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期23.2n/a連結
2013年3月期48.3+25.1pt連結
2014年3月期27.4▲20.9pt連結
2015年3月期34.0+6.6pt連結
2016年3月期15.7▲18.3pt連結
2017年3月期19.4+3.7pt連結
2018年3月期24.8+5.4pt連結
2018年12月期26.4+1.6pt連結
2019年12月期46.1+19.7pt連結
2021年12月期n/an/a連結
2022年12月期30.4n/a連結
2023年12月期25.6▲4.8pt連結
2024年12月期39.7+14.1pt連結
2025年12月期28.9▲10.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期346.41円
CAGR(14期)+7.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期129.20n/a連結
2013年3月期62.10▲51.9%連結
2014年3月期127.65+105.6%連結
2015年3月期117.67▲7.8%連結
2016年3月期287.47+144.3%連結
2017年3月期257.90▲10.3%連結
2018年3月期242.35▲6.0%連結
2018年12月期265.32+9.5%連結
2019年12月期151.79▲42.8%連結
2021年12月期▲135.87▲189.5%連結
2022年12月期147.80n/a連結
2023年12月期312.51+111.4%連結
2024年12月期214.26▲31.4%連結
2025年12月期346.41+61.7%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期30億円
CAGR(11期)+8.7%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13n/a連結
2016年3月期13▲0.0%連結
2017年3月期16+25.0%連結
2018年3月期16▲0.0%連結
2018年12月期23+39.7%連結
2019年12月期23+0.2%連結
2021年12月期3▲85.5%連結
2022年12月期10+196.6%連結
2023年12月期19+99.5%連結
2024年12月期28+45.6%連結
2025年12月期30+5.8%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期15億円
11期増減+15億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0n/a連結
2017年3月期0▲100.0%連結
2018年3月期0n/a連結
2018年12月期0▲100.0%連結
2019年12月期0n/a連結
2021年12月期0n/a連結
2022年12月期0n/a連結
2023年12月期0n/a連結
2024年12月期0n/a連結
2025年12月期15n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期45億円
CAGR(11期)+13.3%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期13n/a連結
2016年3月期13+0.1%連結
2017年3月期16+24.9%連結
2018年3月期16+0.1%連結
2018年12月期23+39.6%連結
2019年12月期23+0.2%連結
2021年12月期3▲85.5%連結
2022年12月期10+196.6%連結
2023年12月期19+99.5%連結
2024年12月期28+45.6%連結
2025年12月期45+58.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期40.2%
期間平均(10期)28.1%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期34.0n/a連結
2016年3月期13.9▲20.1pt連結
2017年3月期19.4+5.5pt連結
2018年3月期20.6+1.2pt連結
2018年12月期26.3+5.7pt連結
2019年12月期46.1+19.8pt連結
2021年12月期n/an/a連結
2022年12月期20.3n/a連結
2023年12月期19.2▲1.1pt連結
2024年12月期40.8+21.6pt連結
2025年12月期40.2▲0.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.32億株
10期増減▲1.40億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期1.71n/a連結
2017年3月期1.72+0.1%連結
2018年3月期0.32▲81.1%連結
2018年12月期0.32+0.1%連結
2019年12月期0.32▲0.0%連結
2021年12月期0.32▲0.0%連結
2022年12月期0.32▲0.0%連結
2023年12月期0.32▲0.0%連結
2024年12月期0.32▲0.0%連結
2025年12月期0.32▲1.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株100円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株100円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1菱工会持株会2,144,0006.74%2.1億円
2明治安田生命保険相互会社1,860,0005.84%1.9億円
3UBS AG HONG KONG1,815,0005.7%1.8億円
4日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(その他信託口)名義1,801,0005.66%1.8億円
5日本マスタートラスト信託銀行 株式会社(投資信託口)名義1,633,0005.13%1.6億円
6日本生命保険相互会社1,248,0003.92%1.2億円
7公益財団法人浦上奨学会1,165,0003.66%1.2億円
8株式会社日本カストディ銀行 (投資信託口)名義1,025,0003.22%1.0億円
9第一生命保険株式会社806,0002.53%81百万円
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY名義745,0002.34%75百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長浦上彰
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期30154540.2
2024年12月期2802840.8
2023年12月期1901919.2
2022年12月期1001020.3
2021年12月期303—
2019年12月期2302346.1
2018年12月期2302326.3
2018年3月期1601620.6
2017年3月期1601619.4
2016年3月期1301313.9
2015年3月期1301334.0浦上彰

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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