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増田裕一 カシオ計算機・社長現任

  • 新中期経営計画(2023〜2025)を策定し、主要3事業同時不振の中で事業ポートフォリオ改革を断行した経営者である。
    • 2023年に新中期経営計画(2023〜2025)を策定、時計・EdTech・サウンドのコンシューマ事業に経営資源を集中、中国時計事業不振・国内電子辞書市場急速縮小・サウンド事業低迷の三重苦に直面
    • サウンド事業ラインアップ半減・不採算エリア撤退・人員体制見直しを実行、電子辞書事業のハード新規開発中止・営業体制大幅縮小に踏み込む
  • 150億円規模の追加株主還元とDOE5%水準維持で、構造改革期間中も投資家への還元コミットメントを明示した。
    • DOE5%水準を株主還元の基本方針として明示し安定配当を維持、政策保有株式の継続縮減を実行
    • 150億円+αの追加株主還元枠を設定(B/Sスリム化と還元強化で資本収益性改善)、2030年度企業価値最大化を長期目標に据えペットロボット「モフリン」等の新規事業創出に着手

増田裕一氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2021年度2022年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間3在任中
出自カシオ計算機1978-04入社
社長就任前年齢671954年生まれ
直近時年齢70+3歳
社長就任前売上2,523億円FY21
直近時売上2,618億円FY24
売上CAGR+1.2%3年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率8.7%FY21
直近時売上高営業利益率5.4%FY24
在任平均売上高営業利益率5.9%3年平均
社長就任前時価総額3,508億円2022年3月末時点
直近時時価総額2,905億円2025年3月末時点
時価総額変化率-17.2%▲603億円
  1. カシオ計算機入社

  2. 執行役員開発本部時計統轄部長

  3. 執行役員時計事業部長

  4. 取締役執行役員時計事業部長

  5. 取締役専務執行役員時計事業部長

  6. 専務執行役員開発本部長兼事業戦略本部時計BU事業部長

  7. 専務執行役員時計BU事業部長

  8. 社長CEO兼CHRO

  9. 代表取締役社長CEO兼CHRO

  10. 代表取締役社長CEO(現任)

増田裕一氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

増田裕一氏の主な施策重要度の高い上位 5 件を表示(在任中の該当 6 件中)

年月カテゴリ出来事
2022/6社長交代

社長交代(樫尾和宏→増田裕一)

非創業家出身初の社長CEO

2024/11組織再編

ランサムウェア攻撃でサプライチェーンが一時停止

クリスマス商戦期の製品供給に遅延

2025/3

通期売上2,617億円・営業利益142億円・純利益80億円

構造改革による資産整理

2025/4社長交代

社長交代(増田裕一→高野晋)

非創業家社長の電撃退任と『3代社長の懐刀』への交代

2025/5株主対応

サウンド・電子辞書事業の構造改革と資本コスト基準での事業選別を表明

時計・教育関数を2本柱に再定義

増田裕一氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

FY報告資料の種別見所リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります
FY25決算説明会中期経営計画(2023〜2025)の2年目総括。中国時計事業不振・国内電子辞書市場急速縮小・サウンド事業の課題に直面、不採算事業の構造改革を実行(サウンド事業ラインアップ半減・不採算エリア撤退・人員体制見直し、電子辞書事業のハード新規開発中止・営業体制大幅縮小)。事業ポートフォリオを時計・EdTech・サウンドのコンシューマ事業に集中化。
FY24決算説明会中期経営計画(2023〜2025)初年度。主要3事業(時計・EdTech・サウンド)が同時に厳しい市場環境に晒される厳しいスタート。中国時計事業の市況低迷、教育事業のICT化に伴う電子辞書市場縮小、サウンド事業の収益性悪化に対応する構造改革に着手。
FY23決算説明会増田CEO就任年。新中期経営計画(2023〜2025)を策定、時計事業のG-SHOCK中高価格帯戦略、EdTech・サウンド事業を成長軸に位置付け。コロナ後のグローバル時計市場回復を取り込む方針を提示。
FY22決算説明会増田CEO就任前期。コロナ後の時計事業回復、教育事業の構造変化対応を継続。

アニュアルレポート / 統合報告書

FY報告資料の種別見所リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります
FY26統合報告書中期経営計画(2023〜2025)の総括と2030年度企業価値最大化への戦略を一体で提示。事業ポートフォリオ改革(不採算事業構造改革)、コンシューマ事業集中、150億円規模の追加株主還元、DOE5%水準維持、ペットロボット「モフリン」等の新規事業創出を整理。
FY25統合報告書中期経営計画(2023〜2025)初年度の振り返りと2年目方針を提示。主要3事業(時計・EdTech・サウンド)の市場環境変化に対応する構造改革、政策保有株式縮減方針、長期視点での企業価値向上戦略を整理。
FY24統合報告書増田CEO体制下の新中期経営計画(2023〜2025)始動年の統合報告書。時計事業のG-SHOCKを核とするブランド戦略、教育事業の構造変化対応、サウンド・新規事業の育成方針を整理。
FY23統合報告書増田CEO就任前年の統合報告書。樫尾和宏前体制から増田体制への移行準備、コロナ後の事業環境を踏まえたコンシューマ事業の体制整備を提示。
FY22統合報告書コロナ禍下の事業環境変化を踏まえた経営方針の再整理。時計・教育・サウンド事業のコンシューマ集中、ESG経営の本格化を提示。