リオンの配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期35508585271.413331.31,232万
2025年3月期28427070232.192930.11,232万
2024年3月期23325555215.512725.51,230万
2023年3月期23224545146.331830.81,230万
2022年3月期22234545181.412224.81,228万
2021年3月期22214343133.271632.31,228万
2020年3月期20234343144.961829.71,227万
2019年3月期18224040163.142024.51,226万
2018年3月期15203535153.761922.81,226万
2017年3月期15153030114.721426.21,228万
2016年3月期15153030129.991623.11,228万
2015年3月期12162828117.471423.8—
2014年3月期11142525112.451322.2—
2013年3月期——2222101.081121.8—
2012年3月期——202053.65637.3—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

福祉・家庭用医療機器業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人30.6%3.2億円
その他法人29.5%3.1億円
金融機関23.4%2.4億円
外国法人14.1%1.5億円
金融商品取引業者2.3%24百万円
合計99.9%10.5億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期85.00円
CAGR(15期)+10.9%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期20.00n/a連結
2013年3月期22.00+10.0%連結
2014年3月期25.00+13.6%連結
2015年3月期28.00+12.0%連結
2016年3月期30.00+7.1%連結
2017年3月期30.00▲0.0%連結
2018年3月期35.00+16.7%連結
2019年3月期40.00+14.3%連結
2020年3月期43.00+7.5%連結
2021年3月期43.00▲0.0%連結
2022年3月期45.00+4.7%連結
2023年3月期45.00▲0.0%連結
2024年3月期55.00+22.2%連結
2025年3月期70.00+27.3%連結
2026年3月期85.00+21.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期31.3%
期間平均(15期)27.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期37.3n/a連結
2013年3月期21.8▲15.5pt連結
2014年3月期22.2+0.4pt連結
2015年3月期23.8+1.6pt連結
2016年3月期23.1▲0.7pt連結
2017年3月期26.2+3.1pt連結
2018年3月期22.8▲3.4pt連結
2019年3月期24.5+1.7pt連結
2020年3月期29.7+5.2pt連結
2021年3月期32.3+2.6pt連結
2022年3月期24.8▲7.5pt連結
2023年3月期30.8+6.0pt連結
2024年3月期25.5▲5.3pt連結
2025年3月期30.1+4.6pt連結
2026年3月期31.3+1.2pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期271.41円
CAGR(15期)+12.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期53.65n/a連結
2013年3月期101.08+88.4%連結
2014年3月期112.45+11.2%連結
2015年3月期117.47+4.5%連結
2016年3月期129.99+10.7%連結
2017年3月期114.72▲11.7%連結
2018年3月期153.76+34.0%連結
2019年3月期163.14+6.1%連結
2020年3月期144.96▲11.1%連結
2021年3月期133.27▲8.1%連結
2022年3月期181.41+36.1%連結
2023年3月期146.33▲19.3%連結
2024年3月期215.51+47.3%連結
2025年3月期232.19+7.7%連結
2026年3月期271.41+16.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期9億円
CAGR(12期)+10.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期4+19.7%連結
2017年3月期4▲2.4%連結
2018年3月期4+0.1%連結
2019年3月期5+26.7%連結
2020年3月期5+10.2%連結
2021年3月期6+7.3%連結
2022年3月期5▲4.3%連結
2023年3月期6+6.9%連結
2024年3月期6▲2.1%連結
2025年3月期7+33.4%連結
2026年3月期9+28.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期n/a
7期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期n/an/a連結
2017年3月期n/an/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期0+37.5%連結
2021年3月期n/an/a連結
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期0+66.7%連結
2024年3月期0▲50.0%連結
2025年3月期n/an/a連結
2026年3月期n/an/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期9億円
CAGR(12期)+10.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期3n/a連結
2016年3月期4+19.7%連結
2017年3月期4▲2.4%連結
2018年3月期4+0.1%連結
2019年3月期5+26.7%連結
2020年3月期5+10.2%連結
2021年3月期6+7.3%連結
2022年3月期5▲4.3%連結
2023年3月期6+7.0%連結
2024年3月期6▲2.1%連結
2025年3月期7+33.4%連結
2026年3月期9+28.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期28.3%
期間平均(12期)25.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期22.1n/a連結
2016年3月期23.7+1.6pt連結
2017年3月期26.2+2.5pt連結
2018年3月期19.5▲6.7pt連結
2019年3月期23.3+3.8pt連結
2020年3月期29.0+5.7pt連結
2021年3月期33.8+4.8pt連結
2022年3月期23.7▲10.1pt連結
2023年3月期31.4+7.7pt連結
2024年3月期20.9▲10.5pt連結
2025年3月期25.8+4.9pt連結
2026年3月期28.3+2.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.12億株
11期増減+0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.12n/a連結
2017年3月期0.12▲0.0%連結
2018年3月期0.12▲0.2%連結
2019年3月期0.12▲0.0%連結
2020年3月期0.12▲0.0%連結
2021年3月期0.12+0.1%連結
2022年3月期0.12▲0.0%連結
2023年3月期0.12+0.1%連結
2024年3月期0.12▲0.0%連結
2025年3月期0.12+0.2%連結
2026年3月期0.12▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株85円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株85円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1一般財団法人小林理学研究所3,130,00025.39%2.7億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,190,0009.66%1.0億円
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義1,018,0008.26%87百万円
4リオン取引先持株会490,0003.98%42百万円
5株式会社みずほ銀行210,0001.7%18百万円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義162,0001.32%14百万円
7リオン従業員持株会156,0001.27%13百万円
8日本生命保険相互会社150,0001.22%13百万円
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044149,0001.21%13百万円
10RE FUND 107-CLIENT AC132,0001.07%11百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長清水健一岩橋清勝
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期90928.3
2025年3月期70725.8
2024年3月期60620.9岩橋清勝
2023年3月期60631.4
2022年3月期50523.7
2021年3月期60633.8
2020年3月期50529.0
2019年3月期50523.3
2018年3月期40419.5
2017年3月期40426.2
2016年3月期40423.7清水健一
2015年3月期30322.1

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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