モリ工業の配当・自社株買い

配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期1620363688.373440.73,819万
1株 → 5株の株式分割
2025年3月期8013021042106.954139.3763万
2024年3月期8015023046116.414539.5775万
2023年3月期4014018036136.265326.4775万
2022年3月期3010013026110.294323.6776万
2021年3月期3060901863.132528.5784万
2020年3月期3060901875.403023.9784万
2019年3月期3060901886.223420.9785万
2018年3月期2530551192.063711.9794万
2017年3月期2525501054.572218.3807万
5株 → 1株の株式併合
2016年3月期551010214.53184.74,141万
2015年3月期55101055.982317.9—
2014年3月期55101056.512317.7—
2013年3月期459920.47944.0—
2012年3月期459941.021721.9—

2026年3月期に1株→5株の株式分割、2017年3月期に5株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が5株に分かれたので、それより前の期の開示値は5で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2017年3月期の調整後 = 50円 ÷ 5(分割) = 10円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

ステンレス業界の配当5社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人36.4%5億円
金融機関29.1%4億円
その他法人26.2%3.6億円
外国法人7.7%1.1億円
金融商品取引業者0.7%9百万円
合計100.0%13.7億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期36.00円
CAGR(15期)+10.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期9.00n/a連結
2013年3月期9.00▲0.0%連結
2014年3月期10.00+11.1%連結
2015年3月期10.00▲0.0%連結
2016年3月期10.00▲0.0%連結
2017年3月期10.00▲0.0%連結
2018年3月期11.00+10.0%連結
2019年3月期18.00+63.6%連結
2020年3月期18.00▲0.0%連結
2021年3月期18.00▲0.0%連結
2022年3月期26.00+44.4%連結
2023年3月期36.00+38.5%連結
2024年3月期46.00+27.8%連結
2025年3月期42.00▲8.7%連結
2026年3月期36.00▲14.3%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期40.7%
期間平均(15期)25.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期21.9n/a連結
2013年3月期44.0+22.1pt連結
2014年3月期17.7▲26.3pt連結
2015年3月期17.9+0.2pt連結
2016年3月期4.7▲13.2pt連結
2017年3月期18.3+13.6pt連結
2018年3月期11.9▲6.4pt連結
2019年3月期20.9+9.0pt連結
2020年3月期23.9+3.0pt連結
2021年3月期28.5+4.6pt連結
2022年3月期23.6▲4.9pt連結
2023年3月期26.4+2.8pt連結
2024年3月期39.5+13.1pt連結
2025年3月期39.3▲0.2pt連結
2026年3月期40.7+1.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期88.37円
CAGR(15期)+5.6%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期41.02n/a連結
2013年3月期20.47▲50.1%連結
2014年3月期56.51+176.1%連結
2015年3月期55.98▲0.9%連結
2016年3月期214.53+283.2%連結
2017年3月期54.57▲74.6%連結
2018年3月期92.06+68.7%連結
2019年3月期86.22▲6.4%連結
2020年3月期75.40▲12.5%連結
2021年3月期63.13▲16.3%連結
2022年3月期110.29+74.7%連結
2023年3月期136.26+23.5%連結
2024年3月期116.41▲14.6%連結
2025年3月期106.95▲8.1%連結
2026年3月期88.37▲17.4%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期16億円
CAGR(12期)+13.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期4▲0.0%連結
2017年3月期4▲1.7%連結
2018年3月期4▲1.0%連結
2019年3月期5+18.1%連結
2020年3月期7+48.5%連結
2021年3月期7▲0.6%連結
2022年3月期7+0.1%連結
2023年3月期11+54.0%連結
2024年3月期17+57.4%連結
2025年3月期18+4.4%連結
2026年3月期16▲10.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期2+4625.0%連結
2017年3月期2+5.8%連結
2018年3月期5+150.5%連結
2019年3月期3▲40.1%連結
2020年3月期2▲33.3%連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期2n/a連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期8+79700.0%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期16億円
CAGR(12期)+13.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期4n/a連結
2016年3月期6+44.3%連結
2017年3月期6+0.7%連結
2018年3月期9+48.9%連結
2019年3月期8▲14.2%連結
2020年3月期9+16.9%連結
2021年3月期7▲22.5%連結
2022年3月期9+29.0%連結
2023年3月期11+19.5%連結
2024年3月期17+57.5%連結
2025年3月期26+51.1%連結
2026年3月期16▲38.0%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期47.6%
期間平均(12期)31.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期18.0n/a連結
2016年3月期34.0+16.0pt連結
2017年3月期27.3▲6.7pt連結
2018年3月期24.4▲2.9pt連結
2019年3月期22.8▲1.6pt連結
2020年3月期30.6+7.8pt連結
2021年3月期28.4▲2.2pt連結
2022年3月期21.0▲7.4pt連結
2023年3月期20.5▲0.5pt連結
2024年3月期37.8+17.3pt連結
2025年3月期62.5+24.7pt連結
2026年3月期47.6▲14.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.38億株
11期増減▲0.03億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.41n/a連結
2017年3月期0.08▲80.5%連結
2018年3月期0.08▲1.6%連結
2019年3月期0.08▲1.2%連結
2020年3月期0.08▲0.1%連結
2021年3月期0.08▲0.0%連結
2022年3月期0.08▲1.0%連結
2023年3月期0.08▲0.0%連結
2024年3月期0.08▲0.0%連結
2025年3月期0.08▲1.5%連結
2026年3月期0.38+400.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株36円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株36円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義2,745,0007.19%99百万円
2光通信KK投資事業有限責任組合2,317,0006.07%83百万円
3森 明信2,209,0005.78%80百万円
4大同生命保険株式会社名義2,200,0005.76%79百万円
5INTERACTIVE BROKERS LCC1,969,0005.16%71百万円
6株式会社三菱UFJ銀行1,393,0003.65%50百万円
7株式会社りそな銀行1,342,0003.51%48百万円
8日本生命保険相互会社名義1,338,0003.5%48百万円
9公益財団法人森教育振興会1,235,0003.24%44百万円
10阪和興業株式会社1,166,0003.05%42百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長森宏明
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期1601647.6
2025年3月期1882662.5
2024年3月期1701737.8
2023年3月期1101120.5
2022年3月期72921.0
2021年3月期70728.4
2020年3月期72930.6
2019年3月期53822.8
2018年3月期45924.4
2017年3月期42627.3
2016年3月期42634.0
2015年3月期40418.0森宏明

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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