シンプレクスHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2022年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2022年3月期〜2026年3月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期——181846.4210538.82.24億
1株 → 4株の株式分割
2025年3月期——5012.533.457837.45,698万
2024年3月期——4210.526.896239.05,818万
2023年3月期——256.2524.235425.85,723万
2022年3月期——235.7520.764227.75,553万

2026年3月期に1株→4株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が4株に分かれたので、それより前の期の開示値は4で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2022年3月期の調整後 = 23円 ÷ 4(分割) = 5.75円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

受託開発業界の配当34社

受託開発業界の配当34社

高還元日本エンタープライズFY25 連結配当性向535.7%1株配当3円高還元ネクストウェアFY22 連結配当性向217.4%1株配当2円高還元アピリッツFY24 連結配当性向142.9%1株配当16円高還元CDSFY25 連結配当性向110.6%1株配当74円高還元ソーバルFY24 連結配当性向60.1%1株配当33円高還元CIJFY25 連結配当性向57.5%1株配当15円高還元UbicomHDFY24 連結配当性向56.2%1株配当40円高還元システムズ・デザインFY24 連結配当性向51.7%1株配当45円高還元シイエヌエスFY25 連結配当性向51.0%1株配当75円高還元ベースFY25 連結配当性向51.0%1株配当117円高還元PCIHDFY24 連結配当性向50.6%1株配当25円デジタル・インフォメーション・テクノロジーFY25 連結配当性向48.9%1株配当72円日本プロセスFY25 連結配当性向40.6%1株配当62円ハイマックスFY24 連結配当性向40.3%1株配当45円シンプレクス・HDFY25 連結配当性向38.8%1株配当18円FIGFY25 連結配当性向38.7%1株配当10円ソフトクリエイトHDFY25 連結配当性向37.1%1株配当62円ソルクシーズFY25 連結配当性向36.9%1株配当14円東海ソフトFY25 連結配当性向32.3%1株配当55円フィックスターズFY25 連結配当性向29.8%1株配当18円キーウェアソリューションズFY24 連結配当性向25.1%1株配当32円グッドパッチFY25 連結配当性向21.6%1株配当10円大和コンピューターFY25 連結配当性向17.6%1株配当19円ティアンドエスグループFY25 連結配当性向14.9%1株配当10円テックファームHDFY25 連結配当性向11.3%1株配当8円KYCOMHDFY24 連結配当性向10.8%1株配当10円アルファシステムズFY24 連結配当性向—1株配当125円セックFY24 連結配当性向—1株配当110円昭和システムエンジニアリングFY24 連結配当性向—1株配当55円アクシスFY25 連結配当性向—1株配当46円日本オーエー研究所FY25 連結配当性向—1株配当30円ジィ・シィ企画FY22 連結配当性向—1株配当10円日本ラッドFY24 連結配当性向—1株配当10円インタートレードFY14 連結配当性向—1株配当3円
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人31.5%12.7億円
外国法人27.8%11.2億円
金融機関18.9%7.6億円
その他法人15.3%6.2億円
金融商品取引業者3.9%1.6億円
合計97.4%40.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期18.00円
CAGR(5期)+33.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2022年3月期5.75n/a連結
2023年3月期6.25+8.7%連結
2024年3月期10.50+68.0%連結
2025年3月期12.50+19.0%連結
2026年3月期18.00+44.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期38.8%
期間平均(5期)33.7%
決算期配当性向(%)YoY基準
2022年3月期27.7n/a連結
2023年3月期25.8▲1.9pt連結
2024年3月期39.0+13.2pt連結
2025年3月期37.4▲1.6pt連結
2026年3月期38.8+1.4pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期46.42円
CAGR(5期)+22.3%
決算期EPS(円)YoY基準
2022年3月期20.76n/a連結
2023年3月期24.23+16.7%連結
2024年3月期26.89+11.0%連結
2025年3月期33.45+24.4%連結
2026年3月期46.42+38.8%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期28億円
CAGR(4期)+30.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2022年3月期n/an/a連結
2023年3月期13n/a連結
2024年3月期14+12.1%連結
2025年3月期24+70.8%連結
2026年3月期28+16.5%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期56億円
4期増減+56億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期n/an/a連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期44n/a連結
2026年3月期56+28.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期85億円
期間平均(5期)36億円
決算期総還元額(億円)YoY基準
2022年3月期0n/a連結
2023年3月期13n/a連結
2024年3月期14+12.1%連結
2025年3月期68+377.3%連結
2026年3月期85+23.9%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期80.3%
期間平均(5期)42.9%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2022年3月期0.0n/a連結
2023年3月期23.5+23.5pt連結
2024年3月期23.1▲0.4pt連結
2025年3月期87.8+64.7pt連結
2026年3月期80.3▲7.5pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期2.24億株
5期増減+1.68億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2022年3月期0.56n/a連結
2023年3月期0.57+3.1%連結
2024年3月期0.58+1.6%連結
2025年3月期0.57▲2.1%連結
2026年3月期2.24+292.7%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株18円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株18円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義28,148,40012.58%5.1億円
2金子 英樹27,291,24812.2%4.9億円
3SBIホールディングス株式会社13,184,8005.89%2.4億円
4MLPFS CUSTODY ACCOUNT名義12,000,0005.36%2.2億円
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義11,430,4005.11%2.1億円
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義6,012,3312.69%1.1億円
7五十嵐 充5,891,2002.63%1.1億円
8TK&Company株式会社5,818,1762.6%1.0億円
9YK&Company株式会社5,818,1762.6%1.0億円
10田中 健一5,500,0002.46%99百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長金子英樹
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期28568580.3
2025年3月期24446887.8
2024年3月期1401423.1
2023年3月期1301323.5
2022年3月期0000.0金子英樹

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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