クリヤマHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年12月期〜2025年12月期

配当金の推移(2012年12月期〜2025年12月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年12月期28336161200.563930.42,020万
2024年12月期22.532.55555180.783530.41,987万
2023年12月期——4545193.623823.21,980万
2022年12月期——3030186.233616.11,980万
2021年12月期——2525195.323812.81,980万
2020年12月期——212174.111428.31,980万
2019年12月期——2020104.152019.21,980万
1株 → 2株の株式分割
2018年12月期——381989.201721.3989万
2017年12月期——3618126.872514.21,115万
2016年12月期——3316.572.941622.61,115万
2015年12月期——3316.5114.042414.5—
2014年12月期——301581.681818.4—
2013年12月期——2110.572.741614.4—
2012年12月期——178.559.941314.2—

2019年12月期に1株→2株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年12月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2019年12月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年12月期の調整後 = 17円 ÷ 2(分割) = 8.5円

出所: 有価証券報告書(2025年12月期)

ゴム製品・ベルト・ホース業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年12月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人57.0%7億円
その他法人21.3%2.6億円
金融機関12.4%1.5億円
外国法人8.1%100百万円
金融商品取引業者1.1%13百万円
合計100.0%12.3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年12月期61.00円
CAGR(14期)+16.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年12月期8.50n/a連結
2013年12月期10.50+23.5%連結
2014年12月期15.00+42.9%連結
2015年12月期16.50+10.0%連結
2016年12月期16.50▲0.0%連結
2017年12月期18.00+9.1%連結
2018年12月期19.00+5.6%連結
2019年12月期20.00+5.3%連結
2020年12月期21.00+5.0%連結
2021年12月期25.00+19.0%連結
2022年12月期30.00+20.0%連結
2023年12月期45.00+50.0%連結
2024年12月期55.00+22.2%連結
2025年12月期61.00+10.9%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2025年12月期30.4%
期間平均(14期)20.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年12月期14.2n/a連結
2013年12月期14.4+0.2pt連結
2014年12月期18.4+4.0pt連結
2015年12月期14.5▲3.9pt連結
2016年12月期22.6+8.1pt連結
2017年12月期14.2▲8.4pt連結
2018年12月期21.3+7.1pt連結
2019年12月期19.2▲2.1pt連結
2020年12月期28.3+9.1pt連結
2021年12月期12.8▲15.5pt連結
2022年12月期16.1+3.3pt連結
2023年12月期23.2+7.1pt連結
2024年12月期30.4+7.2pt連結
2025年12月期30.4▲0.0pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2025年12月期200.56円
CAGR(14期)+9.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年12月期59.94n/a連結
2013年12月期72.74+21.3%連結
2014年12月期81.68+12.3%連結
2015年12月期114.04+39.6%連結
2016年12月期72.95▲36.0%連結
2017年12月期126.87+73.9%連結
2018年12月期89.20▲29.7%連結
2019年12月期104.15+16.8%連結
2020年12月期74.11▲28.8%連結
2021年12月期195.32+163.6%連結
2022年12月期186.23▲4.7%連結
2023年12月期193.62+4.0%連結
2024年12月期180.78▲6.6%連結
2025年12月期200.56+10.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2025年12月期12億円
CAGR(11期)+14.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期4+10.0%連結
2017年12月期4▲0.0%連結
2018年12月期4▲0.9%連結
2019年12月期4+7.1%連結
2020年12月期4+5.2%連結
2021年12月期4+4.9%連結
2022年12月期5+18.9%連結
2023年12月期6+19.9%連結
2024年12月期13+125.3%連結
2025年12月期12▲10.1%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年12月期0億円
9期増減+0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期0n/a連結
2016年12月期0▲63.2%連結
2017年12月期18+2555471.4%連結
2018年12月期3▲81.1%連結
2019年12月期0▲100.0%連結
2020年12月期0▲60.0%連結
2021年12月期0+100.0%連結
2022年12月期n/an/a連結
2023年12月期n/an/a連結
2024年12月期0n/a連結
2025年12月期0+2505.9%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2025年12月期12億円
CAGR(11期)+14.1%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期3n/a連結
2016年12月期4+10.0%連結
2017年12月期21+504.6%連結
2018年12月期7▲67.8%連結
2019年12月期4▲45.4%連結
2020年12月期4+5.2%連結
2021年12月期4+4.9%連結
2022年12月期5+18.9%連結
2023年12月期6+19.9%連結
2024年12月期13+125.3%連結
2025年12月期12▲9.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2025年12月期30.5%
期間平均(11期)28.5%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期13.2n/a連結
2016年12月期22.6+9.4pt連結
2017年12月期84.3+61.7pt連結
2018年12月期39.6▲44.7pt連結
2019年12月期18.5▲21.1pt連結
2020年12月期27.4+8.9pt連結
2021年12月期10.9▲16.5pt連結
2022年12月期13.6+2.7pt連結
2023年12月期15.6+2.0pt連結
2024年12月期37.6+22.0pt連結
2025年12月期30.5▲7.1pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2025年12月期0.20億株
10期増減+0.09億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年12月期n/an/a連結
2013年12月期n/an/a連結
2014年12月期n/an/a連結
2015年12月期n/an/a連結
2016年12月期0.11n/a連結
2017年12月期0.11▲0.0%連結
2018年12月期0.10▲11.3%連結
2019年12月期0.20+100.1%連結
2020年12月期0.20▲0.0%連結
2021年12月期0.20▲0.0%連結
2022年12月期0.20▲0.0%連結
2023年12月期0.20▲0.0%連結
2024年12月期0.20+0.4%連結
2025年12月期0.20+1.6%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2025年12月期・1株61円

大株主が受け取った配当(2025年12月期・1株61円)

2025年12月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1栗山 博司1,492,0007.39%91百万円
2NOK株式会社1,095,0005.43%67百万円
3クリヤマホールディングス従業員持株会878,0004.35%54百万円
4株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義623,0003.08%38百万円
5クリエイト合同会社600,0002.97%37百万円
6株式会社三菱UFJ銀行491,0002.43%30百万円
7クリヤマホールディングス取引先持株会464,0002.3%28百万円
8株式会社日本カストディ銀行(信託E口)名義448,0002.22%27百万円
9株式会社オーハシテクニカ400,0001.98%24百万円
10タイガースポリマー株式会社386,0001.91%24百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長能勢広宣小貫成彦
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年12月期1201230.5
2024年12月期1301337.6
2023年12月期60615.6小貫成彦
2022年12月期50513.6
2021年12月期40410.9
2020年12月期40427.4
2019年12月期40418.5
2018年12月期43739.6能勢広宣
2017年12月期4182184.3
2016年12月期40422.6
2015年12月期30313.2

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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