丸善CHIHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2019年1月期〜2026年1月期

配当金の推移(2019年1月期〜2026年1月期)

1株配当(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年1月期——6636.033316.79,267万
2025年1月期——3342.23397.19,266万
2024年1月期——2223.71228.49,262万
2023年1月期——2219.161810.49,261万
2022年1月期——2223.47228.59,263万
2021年1月期——2222.60218.89,259万
2020年1月期——2222.44218.99,264万
2019年1月期——2226.19247.69,259万

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年1月期)

スポーツ・趣味業界の配当9社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年1月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人76.0%4.2億円
個人20.6%1.1億円
外国法人2.3%13百万円
金融商品取引業者0.9%5百万円
金融機関0.1%1百万円
合計100.0%5.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年1月期6.00円
CAGR(8期)+17.0%
決算期1株配当(円)YoY基準
2019年1月期2.00n/a連結
2020年1月期2.00▲0.0%連結
2021年1月期2.00▲0.0%連結
2022年1月期2.00▲0.0%連結
2023年1月期2.00▲0.0%連結
2024年1月期2.00▲0.0%連結
2025年1月期3.00+50.0%連結
2026年1月期6.00+100.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年1月期16.7%
期間平均(8期)9.5%
決算期配当性向(%)YoY基準
2019年1月期7.6n/a連結
2020年1月期8.9+1.3pt連結
2021年1月期8.8▲0.1pt連結
2022年1月期8.5▲0.3pt連結
2023年1月期10.4+1.9pt連結
2024年1月期8.4▲2.0pt連結
2025年1月期7.1▲1.3pt連結
2026年1月期16.7+9.6pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年1月期36.03円
CAGR(8期)+4.7%
決算期EPS(円)YoY基準
2019年1月期26.19n/a連結
2020年1月期22.44▲14.3%連結
2021年1月期22.60+0.7%連結
2022年1月期23.47+3.8%連結
2023年1月期19.16▲18.4%連結
2024年1月期23.71+23.7%連結
2025年1月期42.23+78.1%連結
2026年1月期36.03▲14.7%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年1月期3億円
CAGR(7期)+7.0%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2019年1月期n/an/a連結
2020年1月期2n/a連結
2021年1月期2▲0.0%連結
2022年1月期2▲0.0%連結
2023年1月期2▲0.0%連結
2024年1月期2▲0.0%連結
2025年1月期2▲0.0%連結
2026年1月期3+49.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年1月期0億円
8期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2019年1月期0n/a連結
2020年1月期0n/a連結
2021年1月期0n/a連結
2022年1月期0n/a連結
2023年1月期0n/a連結
2024年1月期0n/a連結
2025年1月期0n/a連結
2026年1月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年1月期3億円
期間平均(8期)2億円
決算期総還元額(億円)YoY基準
2019年1月期0n/a連結
2020年1月期2n/a連結
2021年1月期2▲0.0%連結
2022年1月期2▲0.0%連結
2023年1月期2▲0.0%連結
2024年1月期2▲0.0%連結
2025年1月期2▲0.0%連結
2026年1月期3+49.7%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年1月期8.3%
期間平均(8期)7.3%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2019年1月期0.0n/a連結
2020年1月期8.9+8.9pt連結
2021年1月期8.8▲0.1pt連結
2022年1月期8.5▲0.3pt連結
2023年1月期10.4+1.9pt連結
2024年1月期8.4▲2.0pt連結
2025年1月期4.7▲3.7pt連結
2026年1月期8.3+3.6pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年1月期0.93億株
8期増減+0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2019年1月期0.93n/a連結
2020年1月期0.93+0.1%連結
2021年1月期0.93▲0.1%連結
2022年1月期0.93▲0.0%連結
2023年1月期0.93▲0.0%連結
2024年1月期0.93▲0.0%連結
2025年1月期0.93▲0.0%連結
2026年1月期0.93▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年1月期・1株6円

大株主が受け取った配当(2026年1月期・1株6円)

2026年1月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1大日本印刷株式会社50,828,00054.92%3.0億円
2株式会社フォルトウナ4,200,0004.53%25百万円
3株式会社講談社3,620,0003.91%22百万円
4株式会社トーハン3,294,0003.55%20百万円
5有限会社淳久堂2,589,0002.79%16百万円
6株式会社小学館2,203,0002.38%13百万円
7石井 昭1,306,0001.41%8百万円
8丸善CHIホールディングス 従業員持株会1,030,0001.11%6百万円
9公益財団法人図書館振興財団919,0000.99%6百万円
10丸善CHIホールディングス 取引先持株会900,0000.97%5百万円
株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長松尾英介五味英隆
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年1月期3038.3
2025年1月期2024.7五味英隆
2024年1月期2028.4
2023年1月期20210.4
2022年1月期2028.5
2021年1月期2028.8
2020年1月期2028.9松尾英介
2019年1月期0000.0

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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