配当金の推移2025年3月期〜2026年3月期
配当金の推移(2025年3月期〜2026年3月期)
1株配当(円)配当性向(%)
| 決算期 | 中間円 | 期末円 | 年間円 | 調整後円 | EPS円 | 純利益億円 | 配当性向% | 株式数株 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | — | — | 123 | 123 | 410.41 | 54 | 30.0 | 1,301万 |
| 2025年3月期 | — | — | 107 | 107 | 348.90 | 41 | 30.7 | 1,304万 |
株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。
出所: 有価証券報告書(2026年3月期)
分析・計測機器業界の配当20社
分析・計測機器業界の配当20社
株主構成と配当の受取先
株主構成と配当の受取先
株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)
| 区分 | 比率% | 受取配当総額 |
|---|---|---|
| 個人 | 58.1% | 9.3億円 |
| その他法人 | 17.4% | 2.8億円 |
| 外国法人 | 15.0% | 2.4億円 |
| 金融機関 | 4.9% | 79百万円 |
| 金融商品取引業者 | 4.5% | 71百万円 |
| 合計 | 99.9% | 16億円 |
有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。
受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。
大株主が受け取った配当2026年3月期・1株123円
大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株123円)
| 順位 | 株主名 | 持株数株 | 比率 | 年間受取配当額 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | ジーエルテクノホールディングス従業員持株会 | 906,000 | 6.96% | 1.1億円 |
| 2 | 株式会社島津製作所 | 580,000 | 4.45% | 71百万円 |
| 3 | 森 禮子 | 527,000 | 4.05% | 65百万円 |
| 4 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 487,000 | 3.74% | 60百万円 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義 | 429,000 | 3.3% | 53百万円 |
| 6 | 東京中小企業投資育成株式会社 | 425,000 | 3.27% | 52百万円 |
| 7 | 公益財団法人世界自然保護基金ジャパン | 400,000 | 3.07% | 49百万円 |
| 8 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 376,000 | 2.89% | 46百万円 |
| 9 | J.P. MORGAN SE - LUXEMBOURGBRANCH 381639 | 256,000 | 1.97% | 31百万円 |
| 10 | 西川計測株式会社 | 226,000 | 1.74% | 28百万円 |
「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。
株主還元の推移
株主還元の推移
配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長長見善博
| 決算期 | 配当億円 | 自社株買い億円 | 総還元額億円 | 総還元性向% | 社長 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2026年3月期 | 14 | 1 | 15 | 28.5 | |
| 2025年3月期 | 7 | 6 | 13 | 32.9 | 長見善博 |
配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。