エムティーアイの配当・自社株買い

配当金の推移2012年9月期〜2025年9月期

配当金の推移(2012年9月期〜2025年9月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2025年9月期910191961.623430.85,569万
2024年9月期89171743.052439.55,525万
2023年9月期88161613.738116.55,506万
2022年9月期881616-16.99-9—5,501万
2021年9月期881616-21.28-12—5,496万
2020年9月期8816169.285172.45,480万
2019年9月期88161627.591558.05,476万
2018年9月期88161629.851653.65,469万
2017年9月期88161626.271460.96,086万
2016年9月期88161659.543326.96,055万
2015年9月期128202048.522641.2—
2014年9月期1012221726.631363.8—
1株 → 2株の株式分割
2013年9月期——2512.510.255122.0—
1株 → 100株の株式分割
2012年9月期——4,000208.431237.2—

2014年9月期に1株→2株の株式分割、2013年9月期に1株→100株の株式分割。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2025年9月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2014年9月期に1株が2株に分かれたので、それより前の期の開示値は2で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

2012年9月期の調整後 = 4,000円 ÷ 100(分割) ÷ 2(分割) = 20円

出所: 有価証券報告書(2025年9月期)

モバイルコンテンツ業界の配当4社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2025年9月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人61.6%6.5億円
その他法人31.8%3.4億円
金融機関3.3%35百万円
外国法人2.8%30百万円
金融商品取引業者0.5%5百万円
合計100.0%10.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2025年9月期19.00円
CAGR(14期)▲0.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年9月期20.00n/a連結
2013年9月期12.50▲37.5%連結
2014年9月期17.00+36.0%連結
2015年9月期20.00+17.6%連結
2016年9月期16.00▲20.0%連結
2017年9月期16.00▲0.0%連結
2018年9月期16.00▲0.0%連結
2019年9月期16.00▲0.0%連結
2020年9月期16.00▲0.0%連結
2021年9月期16.00▲0.0%連結
2022年9月期16.00▲0.0%連結
2023年9月期16.00▲0.0%連結
2024年9月期17.00+6.3%連結
2025年9月期19.00+11.8%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当性向

配当性向

2025年9月期30.8%
期間平均(12期)85.2%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年9月期237.2n/a連結
2013年9月期122.0▲115.2pt連結
2014年9月期63.8▲58.2pt連結
2015年9月期41.2▲22.6pt連結
2016年9月期26.9▲14.3pt連結
2017年9月期60.9+34.0pt連結
2018年9月期53.6▲7.3pt連結
2019年9月期58.0+4.4pt連結
2020年9月期172.4+114.4pt連結
2021年9月期n/an/a連結
2022年9月期n/an/a連結
2023年9月期116.5n/a連結
2024年9月期39.5▲77.0pt連結
2025年9月期30.8▲8.7pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
EPS

EPS

2025年9月期61.62円
CAGR(14期)+16.5%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年9月期8.43n/a連結
2013年9月期10.25+21.5%連結
2014年9月期26.63+159.9%連結
2015年9月期48.52+82.2%連結
2016年9月期59.54+22.7%連結
2017年9月期26.27▲55.9%連結
2018年9月期29.85+13.6%連結
2019年9月期27.59▲7.6%連結
2020年9月期9.28▲66.4%連結
2021年9月期▲21.28▲329.3%連結
2022年9月期▲16.99n/a連結
2023年9月期13.73n/a連結
2024年9月期43.05+213.5%連結
2025年9月期61.62+43.1%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
配当金の支払額

配当金の支払額

2025年9月期10億円
CAGR(11期)+4.5%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期6n/a連結
2016年9月期9+38.9%連結
2017年9月期9▲1.1%連結
2018年9月期9▲0.9%連結
2019年9月期9+0.3%連結
2020年9月期9+0.2%連結
2021年9月期9+0.1%連結
2022年9月期9+0.2%連結
2023年9月期9+0.1%連結
2024年9月期9+0.1%連結
2025年9月期10+13.2%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
自己株式の取得額

自己株式の取得額

2025年9月期0億円
4期増減▲20億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期n/an/a連結
2016年9月期20n/a連結
2017年9月期10▲48.9%連結
2018年9月期n/an/a連結
2019年9月期0n/a連結
2020年9月期n/an/a連結
2021年9月期n/an/a連結
2022年9月期n/an/a連結
2023年9月期n/an/a連結
2024年9月期n/an/a連結
2025年9月期0n/a連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元額

総還元額

2025年9月期10億円
CAGR(11期)+4.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期6n/a連結
2016年9月期28+343.8%連結
2017年9月期19▲33.9%連結
2018年9月期9▲53.6%連結
2019年9月期9+0.3%連結
2020年9月期9+0.2%連結
2021年9月期9+0.1%連結
2022年9月期9+0.2%連結
2023年9月期9+0.1%連結
2024年9月期9+0.1%連結
2025年9月期10+13.2%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
総還元性向

総還元性向

2025年9月期29.3%
期間平均(9期)78.8%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期24.6n/a連結
2016年9月期85.8+61.2pt連結
2017年9月期131.1+45.3pt連結
2018年9月期53.6▲77.5pt連結
2019年9月期58.0+4.4pt連結
2020年9月期173.0+115.0pt連結
2021年9月期n/an/a連結
2022年9月期n/an/a連結
2023年9月期116.9n/a連結
2024年9月期37.3▲79.6pt連結
2025年9月期29.3▲8.0pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
発行済株式数

発行済株式数

2025年9月期0.56億株
10期増減▲0.05億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年9月期n/an/a連結
2013年9月期n/an/a連結
2014年9月期n/an/a連結
2015年9月期n/an/a連結
2016年9月期0.61n/a連結
2017年9月期0.61+0.5%連結
2018年9月期0.55▲10.1%連結
2019年9月期0.55+0.1%連結
2020年9月期0.55+0.1%連結
2021年9月期0.55+0.3%連結
2022年9月期0.55+0.1%連結
2023年9月期0.55+0.1%連結
2024年9月期0.55+0.3%連結
2025年9月期0.56+0.8%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
有価証券報告書/長期の推移を見る
大株主が受け取った配当2025年9月期・1株19円

大株主が受け取った配当(2025年9月期・1株19円)

2025年9月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1前多俊宏11,923,00021.41%2.3億円
2株式会社ケイ・エム・シー10,096,00018.13%1.9億円
3エスアイエル投資事業有限責任組合4,356,1007.82%83百万円
4UH Partners 3投資事業有限責任組合4,127,0007.41%78百万円
5UH Partners 2投資事業有限責任組合3,858,5006.93%73百万円
6光通信KK投資事業有限責任組合3,459,3006.21%66百万円
7株式会社メディパルホールディングス3,150,0005.66%60百万円
8日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義1,611,2002.89%31百万円
9株式会社アイビー1,500,3002.69%29百万円
10株式会社デジマース1,386,8002.49%26百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長前多俊宏
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2025年9月期1001029.3
2024年9月期90937.3
2023年9月期909116.9
2022年9月期909—
2021年9月期909—
2020年9月期909173.0
2019年9月期90958.0
2018年9月期90953.6
2017年9月期91019131.1
2016年9月期9202885.8
2015年9月期60624.6前多俊宏

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

同業他社の業績概況

免責事項およびポリシー