/

河合利樹　東京エレクトロン・社長現任

  • アプライド マテリアルズとの経営統合中止（2015年4月）後の体制立て直しから、半導体製造装置の長期成長サイクルを取り込んで中期経営計画を2年前倒しで達成する成長を主導した経営者である。
    • 2017年3月期に2020年3月期に向けた中期経営計画を策定・新体制を始動、続く2019年5月発表の中期経営計画では財務モデルを2年前倒しで達成
    • 2023年に新ビジョンと新中期経営計画を策定、2030年頃の半導体市場1兆米ドル規模を見据えてHBM（高帯域幅DRAM）等の新規市場対応・次世代技術開発投資を継続
  • 配当性向50%・年間配当下限の導入と、累計数千億円規模の自己株式取得・株式分割で長期にわたる株主還元基盤を構築した。
    • 連結配当性向50%・年間配当下限150円（2023年4月の株式分割後は50円）の方針を整え、1株当たり配当を237→352→433→502→660→1,678円規模へ段階的に引き上げ（株式分割考慮前）
    • 2023年4月1日付で1株を3株に株式分割を実施、近年は約1,200億円・1,500億円規模の自己株式取得を機動的に実行

河合利樹氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2014年度2015年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間10年在任中
出自東京エレクトロン1986-04入社
社長就任前年齢51歳1963年生まれ
直近時年齢61歳+10歳
社長就任前売上6,131億円FY14
直近時売上24,316億円FY24
売上CAGR+14.8%10年・年平均（就任前→直近）
社長就任前売上高営業利益率14.4%FY14
直近時売上高営業利益率28.7%FY24
在任平均売上高営業利益率24.2%10年平均
社長就任前時価総額15,140億円2015年3月末時点
直近時時価総額94,858億円2025年3月末時点
時価総額変化率+526.5%+79,718億円

  1. 東京エレクトロン入社

  2. 東京エレクトロン執行役員東京エレクトロンTPS BUGM東京エレクトロンSD BUGM

  3. 東京エレクトロンSPS BUGM

  4. 東京エレクトロン代表取締役副社長 兼 COO(最高執行責任者) ／ 東京エレクトロン取締役副社長 兼 COO(最高執行責任者)

  5. 東京エレクトロン代表取締役社長 兼 CEO(現任) ／ 東京エレクトロン取締役社長 兼 CEO(現任)

  6. 東京エレクトロンコーポレートオフィサー(現任)

河合利樹氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高（PL分解）（億円）
営業利益販管費売上原価
利益率（粗利〜営業利益率）（%）
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額（純利益）（億円）
純利益
時価総額推移（億円）※各年度末時点
時価総額
ROE推移（%）
ROE
PBR推移（倍）※各年度末時点
PBR

河合利樹氏の主な施策重要度の高い上位 10 件を表示（在任中の該当 11 件中）

年月カテゴリ出来事
2015/4企業買収

Applied Materials, Inc.との経営統合契約を解約

米国司法省との間で競争法上の認識の違いが解消できず承認の目処が立たなかったため両社合意の上で解約

2015/6

TEL Solar AGの解散・清算手続きを開始

PVE事業撤退に伴いスイス子会社を解散。貸付金の債権放棄を実施

2017/7

東京エレクトロン山梨と東京エレクトロン東北が合併

東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社に改称

2018/5経営計画

中期経営計画と新財務モデルを発表

FY20目標：売上高1.5〜1.7兆円・営業利益率26.5〜28%・ROE 30〜35%。中長期で営業利益率30%以上を目指す

2019/5経営計画

中期経営計画と財務モデルを改定

売上高2兆円・営業利益率30%以上・ROE 30%以上のモデルを追加。米中貿易摩擦を踏まえ実現時期を5年以内に見直し

2022/3設備投資

東京エレクトロン九州 合志事業所に新開発棟の建設を決定

コータ/デベロッパ・洗浄装置の開発拠点。延床面積約24200㎡・全免震構造

2022/4株式上場

東京証券取引所プライム市場に移行

市場区分の見直しにより市場第一部から移行

2022/6経営計画

新中期経営計画を発表（FY2027目標）

売上高3兆円・営業利益率35%以上・ROE30%以上。5年間で1兆円以上の研究開発費と4000億円以上の設備投資を計画

2025/2設備投資

東京エレクトロン宮城 生産新棟の建設を発表

宮城県大和町岩倉地区に地上5階・延床面積約88600㎡の製造拠点。スマートプロダクション構想に基づき物流自動化・製造機械化を導入しNet ZEB対応

2025/10設備投資

東京エレクトロン九州 合志事業所の新開発棟（プロセス開発棟）が竣工

コータ/デベロッパおよび洗浄装置の開発拠点。2023年10月着工から約2年で完成

河合利樹氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY25中期経営計画進捗。約1,500億円の自己株式取得を完了、HBM（高帯域幅DRAM）等の新規市場対応を継続。連結配当性向50%（年間配当下限50円）を維持、機動的な自己株式取得を継続。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/vguqj600000000j3-att/fy25q4presentations-j.pdf
FY24中期経営計画達成に向けた製品開発・次世代技術開発に注力。約1,200億円の自己株式取得を完了、最大800億円の追加自己株式取得を予定。連結配当性向50%・年間配当下限50円（株式分割後ベース）を維持。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/j8ht1m00000000pg-att/fy24q4presentations-j.pdf
FY23新ビジョンおよび新中期経営計画を策定、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を目指す路線へ。2023年4月1日付で普通株式1株を3株に株式分割を実施、流動性向上を図る。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/sjfrqq000000008t-att/fy23q4presentations-j.pdf
FY222019年5月発表の中期経営計画の財務モデルを2年前倒しで達成。年間配当1,678円を予定、連結配当性向50%・年間配当下限150円方針を継続。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj00000007nc-att/fy22q4presentations-j.pdf
FY21半導体製造装置の旺盛な需要を背景に1株当たり配当660円（配当性向50%）を予定。年間配当下限150円方針と機動的な自己株式取得方針を継続。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002rgv-att/2021fy57q4presentations-j.pdf
FY20中期経営計画目標の営業利益率20%を達成、シェア88%達成。1株当たり配当502円を予定、配当性向50%方針を継続。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002rw3-att/fy56q4presentations-j.pdf
FY191株当たり配当金は前期比32%の増配で433円を予定。連結配当性向50%・年間配当下限150円方針を継続。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002sbb-att/fy55q4presentations-j.pdf
FY181株当たり配当金は前期比40%以上の増配（352円）で3期連続過去最高を更新。連結配当性向50%・年間配当下限150円方針を継続、自己株式取得を機動的に実施。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002sqj-att/2017fy54q4presentations-j.pdf
FY17河合利樹CEO就任年度。2020年3月期に向けた中期経営計画を公表し新体制を始動、新株主還元策として1,540万株の自己株式取得・消却と過去最高配当（中間125円・期末112円・通期237円）を予定。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002t5r-att/2016fy53q4presentations-j.pdf
FY16業績連動配当性向を従来の20％目途から35%目途（FY11以降）の方針のもと過去最高配当を継続。前期計上の減損損失（PVE/NEXX等）の反動減で減損損失額が大幅減少。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002tkz-att/2015fy52q4presentations-j_1.pdf
FY15アプライド マテリアルズとの経営統合発表（2013年9月24日）後の通期決算。統合準備チーム（IMO）を発足し米国証券取引委員会に登録届出書を提出、2014年半ば〜後半の経営統合を予定（後に2015年4月に統合中止）。FY13/FY14で全社費用に減損損失等を計上。

決算説明会

https://www.tel.co.jp/ir/library/report/hq95qj0000002u40-att/2014fy51q4presentations-j.pdf

ファクトシート

年度経営の振り返り報告資料
FY25FY25通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/itpr6v00000000ba-att/fb2024.pdf
FY23FY23通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/cms-file/fb2022.pdf
FY22FY22通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/hq95qj000000076o-att/fb2021.pdf
FY21FY21通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/hq95qj000000077k-att/fb2020.pdf
FY20FY20通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/hq95qj0000002qw7-att/fb2019.pdf
FY19FY19通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/cms-file/fb2018.pdf
FY18FY18通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/hq95qj0000002qy4-att/fb2017.pdf
FY17FY17通期の業績報告。特記すべき構造的トピックなし。

ファクトシート

https://www.tel.co.jp/ir/library/db/cms-file/fb2016.pdf

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY26半導体市場の2030年頃1兆米ドル到達見通しを背景に、Mission・Vision・Valueの基本理念と中長期的な利益拡大・企業価値向上を一体提示。CEOメッセージで「やる気重視経営」を5つのポイントで体系化。

統合報告書

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/qeguhq00000000i0-att/ir2025_all.pdf
FY25新中期経営計画と新ビジョンを継続発信、半導体市場の中長期成長を踏まえた製品開発・次世代技術開発への注力を整理。

統合報告書

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/fqtb2700000000f9-att/ir2024_all.pdf
FY242023年4月の株式分割（1→3株）と新ビジョン・新中期経営計画策定の年。Mission・Vision・Valueの再定義と中長期成長戦略を体系化。

統合報告書

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/nfrmvc000000006n-att/ir2023_all_r.pdf
FY23中期経営計画の財務モデルを2年前倒しで達成、半導体市場の中長期成長を踏まえた継続投資と過去最高配当を反映。

統合報告書

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj00000006ur-att/IR2022_all.pdf
FY22中期経営計画進捗。配当性向50%・下限150円方針のもと、半導体製造装置の需要拡大を取り込み株主還元を強化。

統合報告書

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj00000006ye-att/IR2021_all.pdf
FY21中期経営計画達成（営業利益率20%、シェア88%）を反映、配当性向50%方針のもと過去最高水準の還元を継続。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj00000006w8-att/ar2020_all.pdf
FY20河合体制下の中期経営計画進捗。配当性向50%方針のもとで還元拡大、半導体製造装置の需要を背景に高水準の業績を継続。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000l8w-att/ar2019_all.pdf
FY19中期経営計画進捗。1株当たり配当352円（前期比40%以上増配）の還元水準を反映。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000lbg-att/ar2018_all.pdf
FY18河合CEO体制1年目。新中期経営計画と新株主還元策（自己株式消却・配当性向50%）の実行を整理。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000le9-att/ar2017_all.pdf
FY17河合利樹CEO就任年度。2020年3月期に向けた中期経営計画を公表し新体制を始動、新株主還元策（1,540万株の自己株式消却・過去最高配当）を提示。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000lha-att/ar2016_all.pdf
FY16アプライド マテリアルズとの経営統合中止（2015年4月）後の通期。業績連動配当性向方針を継続、減損損失の反動で全社費用が改善。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000lkh-att/ar2015_all.pdf
FY15アプライド マテリアルズとの経営統合進捗発表年。統合準備チーム（IMO）発足、米SECへの登録届出書提出など統合実行段階。FY13/FY14でPVE・NEXX減損計上。

アニュアルレポート

https://www.tel.co.jp/ir/library/ar/hq95qj0000000lns-att/ar2014_all.pdf
← 「東京エレクトロンの歴史」に戻るThe社史 トップに戻る

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）およびSNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • 本サイトは Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。 Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を匿名で収集しますが、 個人を特定する情報は含まれません。
  • 本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。 リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を S3 に保存します。 AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間アクセスの比率把握、 不正アクセス検知、配信品質改善のために利用しています。
  • 収集した情報を第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年5月

© 2026 Yutaka Sugiura. All rights reserved.