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近藤禎人 ジェイテクト・社長現任

  • 2030年をゴールとする長期経営計画「JTEKT Group 2030 Vision」を掲げ、第二期中期経営計画(2024〜26)でビジネスモデル変革を主導した経営者である。
    • 2024年6月就任後、第二期中期経営計画(2024〜26)を始動、自動車・産機・軸受・工作機械・アフターマーケットの4事業本部体制を継続
    • 「JTEKT Group 2030 Vision」のもと、コア技術のプラットフォーム化とソリューションプロバイダーへの転換を志向、ROEとPBRを中期目標に据え収益性改善を経営課題に明示
  • 欧米構造改革の継続実行と財務体質強化を進め、増配と政策保有株式売却を組み合わせた株主還元拡充に着手した。
    • 欧米構造改革に伴う費用計上を継続し、配当方針はDOE1%以上・配当性向30%以上を基準に設定
    • 年間配当をFY24の36円→FY25の50円(DOE2.2%)→FY26予想60円(DOE2.6%)へ拡充、政策保有株式売却で借入金返済とキャッシュ創出を推進

近藤禎人氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2022年度2023年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間2在任中
出自-2016-01入社
社長就任前年齢601963年生まれ
直近時年齢62+2歳
社長就任前売上16,781億円FY22
直近時売上18,844億円FY24
売上CAGR+6.0%2年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率2.9%FY22
直近時売上高営業利益率2.0%FY24
在任平均売上高営業利益率2.7%2年平均
社長就任前時価総額3,506億円2023年3月末時点
直近時時価総額3,592億円2025年3月末時点
時価総額変化率+2.5%+86億円
  1. トヨタ自動車株式会社常務理事

  2. ジェイテクト顧問

  3. ジェイテクト取締役社長(現任)

近藤禎人氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

近藤禎人氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY25第二期中期経営計画(2024〜26)の取組みを着実に実行、欧米構造改革に伴う費用計上で減益。年間配当を50円(DOE2.2%)から60円(DOE2.6%)へ10円増配予想を公表。為替は円高設定だが原価改善・北米ロスコスト削減・構造改革等の内部努力で利益率を維持。

決算説明会

https://www.jtekt.co.jp/assets/uploads/2025/05/files/0514_Financial_results_JP_2.pdf
FY24第一期中期経営計画(〜2023)の振り返りと第二期中計(2024〜26)への移行年度。FY24配当は年間36円(期末20円)、FY25は配当方針に則り年間30円を予想。「JTEKT Group 2030 Vision」のもとビジネスモデル変革を断行する方針を明示。

決算説明会

https://www.jtekt.co.jp/assets/uploads/2024/05/files/IR_2024_4Q_JPN.pdf
FY23第一期中期経営計画の最終年度に向けた取組み。配当性向30%以上・DOE1%以上を基準に、FY22期末配当を19円(公表比+8円増配)、FY23配当予想は年間32円(+2円増配)へ。欧州は構造改革推進中も赤字継続、中国を除き売上増・原価低減で増益。

決算説明会

https://www.jtekt.co.jp/assets/uploads/2023/10/files/IR_2023_4Q_JPN_6.pdf

アニュアルレポート / 統合報告書

年度経営の振り返り報告資料
FY252024年6月就任の近藤社長による「JTEKT Group 2030 Vision」と第二期中期経営計画(2024〜26)の全体像を提示。自動車・産機・軸受・工作機械・アフターマーケットの4事業本部体制、ROE・PBRを中期目標に据えたビジネスモデル変革、欧米構造改革の継続、政策保有株式売却による財務体質強化を整理。

統合報告書

https://www.jtekt.co.jp/assets/uploads/2024/12/files/JTEKT_Report2024_JPN.pdf
FY24第一期中期経営計画(〜2023)の体質強化の取組みを整理した統合報告書。コア技術のプラットフォーム化、ソリューションプロバイダーへの転換、サステナビリティマテリアリティ特定(ステアリング・軸受・工作機械の3本柱を中心に)、付加価値向上と欧米構造改革への注力方針を提示。

統合報告書

https://www.jtekt.co.jp/assets/uploads/2023/10/files/JTEKT_Report2023_JPN.pdf