1921年 赤線検温器株式会社を創業

明治期から大正初期の日本で医療用に使われた水銀体温計は、独イェナ（イエナ）のガラス工房を中心とする欧州製品の輸入に大きく依存していた。検温器は精密ガラス加工と水銀封入工程を要する高度な製造物で、当時の国内ガラス工業の水準では量産化のハードルが高い品目であった。

1914年に第一次世界大戦が勃発すると対独貿易は遮断され、医療現場・軍・公衆衛生行政のいずれにおいても体温計の確保が課題となった。伝染病研究所長を務めた北里柴三郎ら医学者は国産化の必要性を訴え、戦中・戦後の数年を準備期間として人材と技術を集めながら、1921年9月の赤線検温器株式会社設立に至る。創業者個人による起業ではなく、医学界と実業界の合同による「国産化のための受け皿会社」という性格が、創業時の資本構成と人事に色濃く現れている。

北里柴三郎は1894年に香港でペスト菌を発見し、1914年に北里研究所を設立、1917年には慶應義塾大学医学部の初代学部長に就いている。感染症の臨床と疫学を率いる立場として、体温計は患者観察・隔離判断・統計集計のすべてに不可欠な基礎計器であった。輸入途絶下で国産代替が立ち上がらなければ、感染症診療の精度そのものが下がるという危機感を持っていた。

北里の門下にあたる宮島幹之助は寄生虫学者として伝染病研究所に在籍し、北里と並んで国産検温器事業の発起に名を連ねた。技術的な製造実務は別に集めた人材が担い、北里・宮島ら医学者は事業の趣旨に医学的正統性を与え、当時の医薬卸・実業界と橋渡しする役割を果たしている。創業者個人ではなく医師団による集団創業という形は、この医学的正統性の調達と裏腹であった。

水銀体温計の精度は、ガラス管内径の均一性、水銀封入量の安定性、目盛り線の刻印精度の3点で決まる。とりわけ目盛り線の刻印は読み取り誤差を直接左右する工程で、欧州製品との品質差が出やすい部分でもあった。「赤線」を冠した社名は、目盛り線を朱で着色して読みやすくする工夫を製品の差別化点として打ち出すものであり、検温器という単一品目の品質を社の存在理由に据える宣言でもあった。

1921年9月、東京市下谷区に資本金50万円で赤線検温器株式会社が発足し、翌1922年2月に第一号体温計を発売している。創業から1974年10月の「テルモ株式会社」改称まで53年間、社名は赤線検温器のまま据え置かれ、検温器という単一製品の国産化を社の使命とする姿勢が長く維持された。事業実態が消耗品全般へ拡大した1960年代以降、社名と実態の乖離が認識されるまで、創業時の社名は変えられないものとして扱われた。

森下博は1893年に大阪で森下南陽堂を起こし、1905年に懐中保健薬「仁丹」を発売した医薬実業家で、明治末期から大正期にかけて国内最大級の医薬卸・小売網を築き上げていた。検温器は医薬品と同じ薬局・医療機関の流通経路で扱われる品目であり、製品を作る側と流通させる側の役割分担として、森下の販売網は赤線検温器の発足に欠かせない実業基盤を提供した。

創業期の資本金50万円は当時の中堅企業相当の規模で、医学者の発起趣旨だけでは集まりきらない出資の中核を森下らの実業家が担った。北里・宮島ら医学者が事業の医学的正統性と発起人ネットワークを供給し、森下らが資本と流通経路を供給するという二層構造で、「国産化のための受け皿会社」が発足している。技術陣として加わった製造実務者は、欧州製検温器の分解研究と国内ガラス工業の量産化に取り組み、創業翌年の体温計発売にこぎ着けた。

赤線検温器株式会社は1922年2月の体温計発売後、検温器を主力商品に据えた経営を40年以上続けた。戦時下は陸軍・海軍向けの医療計器供給、戦後は民間医療市場の復興に応じた検温器の量産で事業を維持し、1936年には「仁丹レントゲン」事業との関連でレントゲン用品も扱う展開を試みている。事業多角化の萌芽はあったが、社名と主力製品の関係は変えられなかった。

1949年5月の東京証券取引所上場時にも社名は赤線検温器のままで、上場会社として資本市場に登録された名称も検温器の文字を残した。1963年1月のプラスチック注射筒発売を契機に主力が消耗品全般へ移ったのちも、商号変更は10年以上遅れ、1974年10月にようやく「テルモ株式会社」へ改称している。創業時に医師団が掲げた「国産検温器」という使命の重みが、社名変更の判断を長期にわたり留保させた経緯が読み取れる。