イオンファンタジーの配当・自社株買い

配当金の推移2012年2月期〜2026年2月期

配当金の推移(2012年2月期〜2026年2月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年2月期——1515141.092810.61,978万
2025年2月期5055-91.87-18—1,978万
2024年2月期55101066.501315.01,977万
2023年2月期551010-170.82-34—1,977万
2022年2月期1552020-228.07-45—1,976万
2021年2月期15153030-469.51-93—1,973万
2020年2月期25255050-16.47-3—1,970万
2019年2月期2525505094.581952.91,965万
2018年2月期16254141151.533027.11,971万
2017年2月期1516313186.181736.01,972万
2016年2月期1515303076.701539.11,968万
2015年2月期1515303073.761340.7—
2014年2月期1515303061.641148.7—
2013年2月期——303084.581535.5—
2012年2月期——3232————

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。中間配当を開示で追えない期は、年間額をまとめて期末分として描く。

出所: 有価証券報告書(2026年2月期)

娯楽施設業界の配当20社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年2月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
その他法人63.7%1.9億円
個人24.7%73百万円
外国法人5.8%17百万円
金融機関5.1%15百万円
金融商品取引業者0.6%2百万円
合計99.9%3億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年2月期15.00円
CAGR(15期)▲5.3%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年2月期32.00n/a連結
2013年2月期30.00▲6.2%連結
2014年2月期30.00▲0.0%連結
2015年2月期30.00▲0.0%連結
2016年2月期30.00▲0.0%連結
2017年2月期31.00+3.3%連結
2018年2月期41.00+32.3%連結
2019年2月期50.00+22.0%連結
2020年2月期50.00▲0.0%連結
2021年2月期30.00▲40.0%連結
2022年2月期20.00▲33.3%連結
2023年2月期10.00▲50.0%連結
2024年2月期10.00▲0.0%連結
2025年2月期5.00▲50.0%連結
2026年2月期15.00+200.0%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年2月期10.6%
期間平均(9期)34.0%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期35.5n/a連結
2014年2月期48.7+13.2pt連結
2015年2月期40.7▲8.0pt連結
2016年2月期39.1▲1.6pt連結
2017年2月期36.0▲3.1pt連結
2018年2月期27.1▲8.9pt連結
2019年2月期52.9+25.8pt連結
2020年2月期n/an/a連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期15.0n/a連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期10.6n/a連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年2月期141.09円
CAGR(14期)+4.0%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期84.58n/a連結
2014年2月期61.64▲27.1%連結
2015年2月期73.76+19.7%連結
2016年2月期76.70+4.0%連結
2017年2月期86.18+12.4%連結
2018年2月期151.53+75.8%連結
2019年2月期94.58▲37.6%連結
2020年2月期▲16.47▲117.4%連結
2021年2月期▲469.51n/a連結
2022年2月期▲228.07n/a連結
2023年2月期▲170.82n/a連結
2024年2月期66.50n/a連結
2025年2月期▲91.87▲238.2%連結
2026年2月期141.09n/a連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年2月期n/a
CAGR(11期)▲9.6%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期5n/a連結
2016年2月期6+4.3%連結
2017年2月期6+4.1%連結
2018年2月期6+6.8%連結
2019年2月期10+56.2%連結
2020年2月期10+0.1%連結
2021年2月期8▲19.9%連結
2022年2月期6▲25.0%連結
2023年2月期2▲66.7%連結
2024年2月期2▲0.0%連結
2025年2月期2▲0.0%連結
2026年2月期n/an/a連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年2月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期0n/a連結
2016年2月期0▲49.1%連結
2017年2月期0+196.3%連結
2018年2月期0+160.0%連結
2019年2月期0▲27.9%連結
2020年2月期0▲80.7%連結
2021年2月期0▲37.9%連結
2022年2月期0+83.3%連結
2023年2月期0+42.4%連結
2024年2月期0▲2.1%連結
2025年2月期0▲21.7%連結
2026年2月期0+13.9%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年2月期0億円
CAGR(12期)▲48.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期5n/a連結
2016年2月期6+4.2%連結
2017年2月期6+4.2%連結
2018年2月期6+7.0%連結
2019年2月期10+55.9%連結
2020年2月期10▲0.0%連結
2021年2月期8▲19.9%連結
2022年2月期6▲25.0%連結
2023年2月期2▲66.6%連結
2024年2月期2▲0.0%連結
2025年2月期2▲0.0%連結
2026年2月期0▲99.8%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年2月期0.0%
期間平均(7期)29.0%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期40.7n/a連結
2016年2月期38.4▲2.3pt連結
2017年2月期34.9▲3.5pt連結
2018年2月期21.2▲13.7pt連結
2019年2月期52.9+31.7pt連結
2020年2月期n/an/a連結
2021年2月期n/an/a連結
2022年2月期n/an/a連結
2023年2月期n/an/a連結
2024年2月期15.1n/a連結
2025年2月期n/an/a連結
2026年2月期0.0n/a連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年2月期0.20億株
11期増減+0.00億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年2月期n/an/a連結
2013年2月期n/an/a連結
2014年2月期n/an/a連結
2015年2月期n/an/a連結
2016年2月期0.20n/a連結
2017年2月期0.20+0.2%連結
2018年2月期0.20▲0.1%連結
2019年2月期0.20▲0.3%連結
2020年2月期0.20+0.3%連結
2021年2月期0.20+0.1%連結
2022年2月期0.20+0.2%連結
2023年2月期0.20▲0.0%連結
2024年2月期0.20▲0.0%連結
2025年2月期0.20▲0.0%連結
2026年2月期0.20▲0.0%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年2月期・1株15円

大株主が受け取った配当(2026年2月期・1株15円)

2026年2月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1イオン株式会社11,963,00060.48%1.8億円
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義722,0003.65%11百万円
3CACEIS BANK, LUXEM BOURG BRANCH/UCITS-FULL TAX204,0001.04%3百万円
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505019名義193,0000.98%3百万円
5株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義191,0000.97%3百万円
6株式会社フジ114,0000.58%2百万円
7イオンフィナンシャルサービス株式会社114,0000.58%2百万円
8イオンモール株式会社114,0000.58%2百万円
9BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH-PRIME BROKERAGE CLEARANCE ACCOUNT100,0000.51%2百万円
10USBK NA JP I&W TS91,0000.46%1百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長藤原信幸藤原徳也
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年2月期0000.0
2025年2月期202—
2024年2月期20215.1
2023年2月期202—藤原徳也
2022年2月期606—
2021年2月期808—
2020年2月期10010—
2019年2月期1001052.9藤原信幸
2018年2月期60621.2
2017年2月期60634.9
2016年2月期60638.4
2015年2月期50540.7

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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