高橋岳之 三井E&S・社長現任

高橋岳之氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2020年度2021年3月期
直近年度2024年度2025年3月期
在任期間4在任中
出自三井E&S入社1987-04入社
社長就任前年齢561964年生まれ
直近時年齢60+4歳
社長就任前売上6,447億円FY20
直近時売上3,151億円FY24
売上CAGR-16.4%4年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率-1.9%FY20
直近時売上高営業利益率7.3%FY24
在任平均売上高営業利益率3.9%4年平均
社長就任前時価総額463億円2021年3月末時点
直近時時価総額1,709億円2025年3月末時点
時価総額変化率+269.1%+1,246億円
  1. 三井E&S入社

  2. 鉄構・物流事業本部運搬機システム営業部長

  3. 機械・システム事業本部運搬機システム営業部長

  4. 経営企画部主管

  5. 経営企画部グローバル戦略室長

  6. 企画本部経営企画部戦略企画室長

  7. 機械・システム事業本部事業本部長補佐

  8. 株式会社三井E&Sマシナリー執行役員

  9. 同社代表取締役社長

  10. 三井E&S取締役

  11. 取締役退任

  12. 三井海洋開発株式会社取締役

  13. 三井E&S成長事業推進室長兼人事総務部長

  14. 取締役、CCO(現任) 監査法務部及び人事総務部担当

  15. 三井海洋開発株式会社社外取締役

  16. 三井E&S代表取締役社長、CEO、全般統括(現任) 成長事業推進室担当

  17. 事業部門担当

  18. 調達部及び成長事業推進事業部担当(現任)

  19. 監査室担当(現任)

高橋岳之氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

高橋岳之氏の主な施策重要度の高い上位 5 件を表示(在任中の該当 12 件中)

年月カテゴリ出来事
2021/10事業売却事業撤退

三井E&S造船株式49%を常石造船へ譲渡・艦艇事業を三菱重工へ譲渡し玉野事業所新造船終了

2022/4株主対応

東京証券取引所プライム市場に移行

2022/10事業売却

三井E&S造船株式17%を追加譲渡し関連会社化

2023/4組織再編

三井E&Sマシナリー・三井E&Sビジネスサービスを吸収合併し商号を三井E&Sに変更

2023/4企業買収新規事業

IHI原動機の舶用大型エンジン事業を承継した新会社を取得

三井E&S DUに改称

高橋岳之氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

決算説明会資料

FY報告資料の種別見所リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります
FY25決算説明会構造改革完了後の通期業績報告。中期経営計画(2022〜2025年度)最終局面で艦艇・防衛・舶用機関の好調を受け増配を実施。船舶事業の構造改革は前年度までに完了し、産業機械・エネルギー領域への注力フェーズへ。
FY24決算説明会中期経営計画(2022〜2025年度)3年目。M&A・提携を通じた事業ポートフォリオ再構築を加速、舶用機関事業のシナジー強化と増配を打ち出す。
FY23決算説明会中期経営計画(2022〜2025年度)2年目。三井海洋開発株式の一部譲渡(譲渡後保有34%)など事業整理を継続し、構造改革総仕上げ局面。
FY22決算説明会新中期経営計画(2022〜2025年度)を策定。船舶事業からの撤退・譲渡を完了し、社会インフラ・産業機械中心の事業ポートフォリオへ転換。
FY21決算説明会構造改革進行期。商船建造事業の常石造船への譲渡と提携を進め、ノンコア資産整理を継続。

アニュアルレポート / 統合報告書

FY報告資料の種別見所リンク調査時点のURLのため、現在は有効ではない可能性があります
FY26統合報告書中期経営計画を毎年更新するローリング方式へ変更(1〜3年先の目標を細かく可視化)。船舶建造譲渡後の純粋持株会社・社会インフラ集団への進化と艦艇・防衛事業の伸長を提示、増配を継続。
FY25統合報告書中期経営計画(2022〜2025年度)の数値目標を1年前倒しで達成。新中計策定に向けたポートフォリオ再構築と艦艇・舶用機関・産業機械への注力方針を整理。
FY24統合報告書構造改革総仕上げ期。中期経営計画(2022〜2025年度)を1年前倒しでスタート、船舶事業譲渡完了と提携深化、艦艇・舶用機関中心の事業構造への転換を提示。
FY23統合報告書新中期経営計画(2022〜2025年度)始動回。三井海洋開発譲渡、MESファシリティーズ譲渡を完了、純粋持株会社体制下で社会インフラ事業へ集中する戦略を打ち出す。
FY22統合報告書構造改革進捗報告。商船建造事業の常石造船譲渡・提携を進め、純粋持株会社体制下でのノンコア事業整理を継続。
FY21統合報告書構造改革途上期。コロナ禍を踏まえた事業整理と、艦艇・舶用機関・産業機械を核とする事業ポートフォリオ再構築を提示。