バイタルケーエスケーHDの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期34367070152.297446.04,853万
2025年3月期21244545149.027330.24,845万
2024年3月期19234242115.035836.55,028万
2023年3月期1227393992.694842.15,197万
2022年3月期1214262687.884829.65,347万
2021年3月期120121221.261256.45,547万
2020年3月期1113242483.334628.85,512万
2019年3月期1012222290.225124.45,659万
2018年3月期1010202079.274525.25,658万
2017年3月期1010202084.784823.66,120万
2016年3月期8162424117.256620.56,119万
2015年3月期810181879.514522.6—
2014年3月期88161671.964222.2—
2013年3月期68141465.953921.2—
2012年3月期66121253.233222.5—

株式分割・株式併合がないため、「調整後」は開示値と同じ。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

医薬品卸業界の配当8社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人48.0%16.3億円
その他法人20.6%7億円
外国法人15.5%5.3億円
金融機関13.9%4.7億円
金融商品取引業者1.9%66百万円
合計99.9%34億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期70.00円
CAGR(15期)+13.4%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期12.00n/a連結
2013年3月期14.00+16.7%連結
2014年3月期16.00+14.3%連結
2015年3月期18.00+12.5%連結
2016年3月期24.00+33.3%連結
2017年3月期20.00▲16.7%連結
2018年3月期20.00▲0.0%連結
2019年3月期22.00+10.0%連結
2020年3月期24.00+9.1%連結
2021年3月期12.00▲50.0%連結
2022年3月期26.00+116.7%連結
2023年3月期39.00+50.0%連結
2024年3月期42.00+7.7%連結
2025年3月期45.00+7.1%連結
2026年3月期70.00+55.6%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期46.0%
期間平均(15期)30.1%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期22.5n/a連結
2013年3月期21.2▲1.3pt連結
2014年3月期22.2+1.0pt連結
2015年3月期22.6+0.4pt連結
2016年3月期20.5▲2.1pt連結
2017年3月期23.6+3.1pt連結
2018年3月期25.2+1.6pt連結
2019年3月期24.4▲0.8pt連結
2020年3月期28.8+4.4pt連結
2021年3月期56.4+27.6pt連結
2022年3月期29.6▲26.8pt連結
2023年3月期42.1+12.5pt連結
2024年3月期36.5▲5.6pt連結
2025年3月期30.2▲6.3pt連結
2026年3月期46.0+15.8pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期152.29円
CAGR(15期)+7.8%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期53.23n/a連結
2013年3月期65.95+23.9%連結
2014年3月期71.96+9.1%連結
2015年3月期79.51+10.5%連結
2016年3月期117.25+47.5%連結
2017年3月期84.78▲27.7%連結
2018年3月期79.27▲6.5%連結
2019年3月期90.22+13.8%連結
2020年3月期83.33▲7.6%連結
2021年3月期21.26▲74.5%連結
2022年3月期87.88+313.4%連結
2023年3月期92.69+5.5%連結
2024年3月期115.03+24.1%連結
2025年3月期149.02+29.5%連結
2026年3月期152.29+2.2%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期28億円
CAGR(12期)+10.8%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期9n/a連結
2016年3月期10+10.2%連結
2017年3月期15+45.7%連結
2018年3月期11▲22.9%連結
2019年3月期11▲0.1%連結
2020年3月期13+14.6%連結
2021年3月期14+6.7%連結
2022年3月期7▲52.7%連結
2023年3月期14+109.7%連結
2024年3月期24+73.3%連結
2025年3月期22▲7.7%連結
2026年3月期28+28.7%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲21億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期21n/a連結
2016年3月期0▲100.0%連結
2017年3月期0n/a連結
2018年3月期0n/a連結
2019年3月期0n/a連結
2020年3月期15n/a連結
2021年3月期0▲100.0%連結
2022年3月期16n/a連結
2023年3月期10▲36.0%連結
2024年3月期16+62.9%連結
2025年3月期25+54.1%連結
2026年3月期0▲100.0%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期28億円
CAGR(12期)▲0.5%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期30n/a連結
2016年3月期10▲66.4%連結
2017年3月期15+45.7%連結
2018年3月期11▲22.9%連結
2019年3月期11▲0.1%連結
2020年3月期28+147.5%連結
2021年3月期14▲50.6%連結
2022年3月期22+60.5%連結
2023年3月期24+6.9%連結
2024年3月期40+68.9%連結
2025年3月期47+17.5%連結
2026年3月期28▲40.1%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期38.2%
期間平均(12期)50.2%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期65.9n/a連結
2016年3月期15.3▲50.6pt連結
2017年3月期30.6+15.3pt連結
2018年3月期25.3▲5.3pt連結
2019年3月期22.2▲3.1pt連結
2020年3月期60.1+37.9pt連結
2021年3月期117.6+57.5pt連結
2022年3月期46.3▲71.3pt連結
2023年3月期48.9+2.6pt連結
2024年3月期68.3+19.4pt連結
2025年3月期64.1▲4.2pt連結
2026年3月期38.2▲25.9pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期0.49億株
11期増減▲0.13億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.61n/a連結
2017年3月期0.61▲0.0%連結
2018年3月期0.57▲7.5%連結
2019年3月期0.57▲0.0%連結
2020年3月期0.55▲2.6%連結
2021年3月期0.55+0.6%連結
2022年3月期0.53▲3.6%連結
2023年3月期0.52▲2.8%連結
2024年3月期0.50▲3.3%連結
2025年3月期0.48▲3.6%連結
2026年3月期0.49+0.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株70円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株70円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1合同会社MH4,892,00010.09%3.4億円
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)名義3,840,0007.92%2.7億円
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103名義1,414,0002.91%99百万円
4鈴木 賢1,384,0002.85%97百万円
5ケーエスケー従業員持株会1,276,0002.63%89百万円
6㈱日本カストディ銀行(信託口)名義1,223,0002.52%86百万円
7㈲クエコ1,187,0002.44%83百万円
8鈴木 宏一郎1,029,0002.12%72百万円
9みずほ信託銀行㈱退職給付信託名義1,014,0002.09%71百万円
10バイタルネット従業員持株会958,0001.97%67百万円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長村井泰介
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期2802838.2
2025年3月期22254764.1
2024年3月期24164068.3
2023年3月期14102448.9
2022年3月期7162246.3
2021年3月期14014117.6
2020年3月期13152860.1
2019年3月期1101122.2
2018年3月期1101125.3
2017年3月期1501530.6
2016年3月期1001015.3村井泰介
2015年3月期9213065.9

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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