ソフトバンクグループの歴史

更新：

沿革

1981年に孫正義氏がソフトの卸として設立した日本ソフトバンクが起源。

2006年にボーダフォン日本法人を約1.75兆円で買収して通信事業者へ転じ、2016年には英アームを3.3兆円で買収した。2026年3月期の純利益は5兆22億円で、投資先の評価益が事業の利益を桁で上回る。

1981年 1990年 1994年 1999年/2001年 2004年 2006年 2013年 2015年/2016年 2018年 2026年 日本ソフトバンク 1981年孫正義氏が創業 決断 ソフトバンク 1990年改称 株式上場 1994年店頭登録 ソフトバンク 1999年純粋持株会社へ Yahoo! BB 2001年ADSLで通信参入 日本テレコム 2004年固定通信を買収 決断 ボーダフォン日本法人 2006年携帯事業へ参入 米スプリント 2013年米国の携帯を買収 決断 ソフトバンクグループ 2015年投資会社へ アーム 2016年英半導体を買収 ソフトバンク 2018年通信子会社が上場
有価証券報告書「沿革」
ソフトバンクグループ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
77,986億円
売上高純利益率
64.1%
出所：有価証券報告書
孫大森孫
売上高1,711億円売上高11,086億円売上高88,817億円売上高77,986億円純利益率3.4%純利益率5.2%純利益率5.3%純利益率64.1%1982/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1981年〜ソフトウェア卸の日本ソフトバンク設立と出版への多角化

  1. パソコンソフト卸売事業の立ち上げ[1]事業売却・撤退
  2. 月刊「Oh! PC」・月刊「Oh! MZ」を創刊[1]
  3. 大森康彦氏が社長に就任[2]社長交代
  4. 売上高115億円を計上[3]
  5. 孫正義氏が社長に復帰[3]
第1章ソフト卸の創設から月刊Oh! PCの収益化へ
売上高
  • 売上高
ソフトバンクグループ1985年12月期売上高115億円
就任年社長氏名役職名
孫正義
大森康彦
孫正義
転換期

1990年〜ヤフー設立とキングストン買収による投資会社への転換

  1. ソフトバンクに商号変更[1]商号変更
  2. SoftBank Holdings Inc.を米国に設立[4]
  3. 日本証券業協会に株式を店頭登録[1]
  4. 文教堂と書店でのパソコンソフト販売で提携[5]
  5. 第1回無担保普通社債を発行[5]
  6. 米ヤフーとの合弁設立[6]資本提携・政策保有
  7. 本店を東京都中央区日本橋箱崎町に移転[1]
  8. キングストンテクノロジーを買収[7]買収
  9. 拡大路線への懸念[8]連続買収・ロールアップ
  10. 東京証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  11. 純粋持株会社に移行[1]
第2章コムデックス買収から米ヤフー出資への資本再配置
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ソフトバンクグループ1999年3月期売上高5,281億円売上高当期純利益率7.1%
転換期

2000年〜Yahoo! BBによるブロードバンド参入とボーダフォン日本法人の買収

  1. 資産圧縮と日債銀買収[9]事業売却・撤退
  2. Alibaba.com Corporationに出資し関連会社化[1]
  3. 日本債券信用銀行を買収[10]買収
  4. Yahoo!BBでADSL参入[1]大型設備投資
  5. ブロードバンド事業で営業損失179億円を計上[11]赤字転落
  6. ブロードバンド事業の営業損失が962億円に拡大[11]赤字転落
  7. 日本テレコムの買収[1]連続買収・ロールアップ
  8. 福岡ダイエーホークスの買収[1]ブランド・マーケティング
  9. ブロードバンド事業が黒字転換[12]
  10. ボーダフォンの日本法人を子会社化[1]買収
  11. 「ソフトバンク新30年ビジョン」を発表[1]
第3章投資先400社からYahoo! BBの営業赤字919億円へ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ソフトバンクグループ2011年3月期売上高30,046億円売上高当期純利益率6.3%
急成長期

2012年〜スプリント・アームの買収とソフトバンクグループへの改称

  1. 米スプリントの買収[1]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  2. アリババがニューヨーク証券取引所に上場[1]上場
  3. 国内通信4社が合併[13]
  4. ソフトバンクグループに商号変更[6]商号変更
  5. アームの買収を発表[14]買収
  6. 英ARM買収で最大M&A[1]クロスボーダーM&A（日本→海外）
第4章イー・アクセスの1.7GHz帯とスプリント216億米ドルの取得
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
ソフトバンクグループ2016年3月期売上高88,817億円売上高営業利益率11.3%
転換期

2017年〜ビジョン・ファンドの始動と4.5兆円の資産売却

  1. ビジョン・ファンドの組成[1]祖業・主力事業の転換
  2. ソフトバンクが東京証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  3. ソフトバンク・ビジョン・ファンド2が活動を開始[1]
  4. エリオットの株主還元要求[15]アクティビスト・株主提案対応
  5. 親会社の所有者に帰属する純損失9615億円を計上[16]赤字転落
  6. スプリントが子会社から除外[1]
  7. エヌビディアへのアーム売却[17]事業売却・撤退
  8. 本社を移転[13]
  9. 親会社の所有者に帰属する純利益4兆9880億円を計上[18]
  10. 米連邦取引委員会がアーム買収の差し止めを求めて提訴[17]買収
第5章930億ドルのファンド組成からWeWorkの評価損、4.5兆円の資金化とアーム売却契約へ
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ソフトバンクグループ2021年3月期売上高56,281億円売上高営業利益率100.8%

2022年〜エヌビディアへのアーム売却破談とナスダック上場

  1. アームの売却契約の解消で合意[19]
  2. 親会社の所有者に帰属する純損失1兆7080億円を計上[20]赤字転落
  3. プライム市場に移行[1]
  4. アリババが関連会社から除外[20]
  5. 親会社の所有者に帰属する純損失9701億円を計上[20]赤字転落
  6. アームがナスダックに上場[1]
  7. 親会社の所有者に帰属する純損失2276億円を計上[20]赤字転落
  8. デリバティブ関連利益を計上[21]
  9. 円安による為替差損を計上[21]
  10. OpenAIへの巨額出資[1]技術・R&D起点の勝負
  11. 米Ampere買収で半導体強化[22]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  12. 親会社の所有者に帰属する純利益1兆1533億円を計上[20]
  13. LINE Bank Taiwanを特定子会社化[21]買収
  14. Zフィナンシャルが特定子会社から離脱[23]
  15. ABBのロボティクス事業の買収を決定[24]買収
  16. 円安による為替差損を計上[21]
  17. PayPayによるT&Dフィナンシャル生命の子会社化を決定[21]買収
第6章エヌビディアへのアーム売却中止からOpenAIへの646億ドル出資への転回
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ソフトバンクグループ2026年3月期売上高77,986億円売上高営業利益率78.7%
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
The社史トップページに戻る
出典・参考 24件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月26日）
  • [2]近代中小企業（1983年6月）
  • [3]日経ビジネス（1987年1月19日）
  • [4]ソフトバンクグループ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]日経ビジネス（1995年2月13日）
  • [6]ソフトバンクグループ 有価証券報告書（2025年3月期）【沿革】（2025年3月）
  • [7]ソフトバンクFactBook(1998)
  • [8]日経ビジネス（1997年10月13日）
  • [9]日経ビジネス（2000年10月2日）
  • [10]日経ビジネス（2000年3月6日）
  • [11]ソフトバンクグループ 有価証券報告書（ブロードバンド・インフラ事業）
  • [12]日経ビジネス（2002年2月11日）
  • [13]ソフトバンクグループ 有価証券報告書（2025年3月期）【沿革】
  • [14]ソフトバンクグループ プレスリリース（2016年7月18日）「SoftBank to acquire ARM Holdings plc」
  • [15]ソフトバンクグループ プレスリリース（2020年3月23日）「SoftBank Announces JPY 4.5 trillion (USD 41 billion) Program to Repurchase Shares and Reduce Debt」
  • [16]ソフトバンクグループ 2020年3月期 決算短信〔IFRS〕（連結）（2020年5月18日）
  • [17]ソフトバンクグループ プレスリリース「当社子会社Arm Limited 全株式の売却に関するお知らせ」（2020年9月14日）
  • [18]ソフトバンクグループ 2021年3月期 決算説明会（2021年5月12日）
  • [19]ソフトバンクグループ 2022年3月期第3四半期 決算説明会資料（2022年2月8日）
  • [20]ソフトバンクグループ 有価証券報告書（連結・IFRS）
  • [21]臨時報告書
  • [22]ソフトバンクグループ 第45回定時株主総会（2025年6月27日）
  • [23]会社IR「sbkk_financial_report_20251105_半期報告書提出予定日 2025年11月11日 配当支払開始予定日 2025年1」（2025年）
  • [24]会社IR「第2四半期 決算説明会」（2025年11月11日）

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月