長谷部佳宏
花王・代表取締役社長執行役員
Hasebe Yoshihiro（1960年生まれ）
就任年 2020年
就任時年齢 59歳
現年齢 65歳
在任期間 6年
出自 花王
- 「K27」のもとで EVA 経営から ROIC 経営への転換を進める経営者である。
- 2023年から中期経営計画「K27」を始動、資本効率指標の入れ替えで長期投資と短期収益の優先順位を組み直し、2024年12月期の売上高 1兆6284億円・営業利益 1466億円
- 「社会の切実な需要を中核事業に据える」と方針を表明し化粧品でカネボウブランド再構築・化学品で高機能材料拡充、130年余の歴史で「流通→製造」「石鹸→合成洗剤」「販社改革→EVA→ROIC」と続く先回り投資と指標組み替えを継承
- マトリックス型からスクラム型への組織改編と顧客接点再設計を進めた。
- 「ルールと方法を変えればスピードとスケールが変わる」と組織の組み替えを推進、「『現状不満足』の人材が力を発揮できる組織を目指す」と人材像を再定義し心の新陳代謝を促す機会を設置
- 不採算事業からの退出を ROIC 指標で後押しし事業ポートフォリオの選別を加速、「商品を売った後のクローズドなサイクルが回るモデルへの移行が必要」と顧客接点の再設計を進行
就任前（FY19）15,022億円
直近（FY25）16,886億円
変化（6カ年）+12%
就任前（FY19）14.1%
直近（FY25）9.7%
変化（6カ年）-4.4pt
長谷部佳宏の経歴社長就任に至るキャリア
- 1990年に花王へ入社し、化学品研究所からハウスホールド研究所、ヘアビューティ研究所長まで研究開発畑を歩んだ研究者出身である。生活者起点の本質研究を出発点に技術と深く向き合い、後年も「花王の強みは、生活者を起点とする本質的な研究から生まれる唯一無二の技術」だと語る。
- 2014年に執行役員として研究開発部門の副統括に就き、翌2015年に同部門を統括。2016年に常務執行役員・取締役へ進み、2018年には専務執行役員としてコーポレート機能部門を管掌し、研究の責任者から全社経営を担う立場へと軸足を移した。
- 2019年に代表取締役となり、2021年1月、前任の澤田道隆社長の後を受けて代表取締役 社長執行役員に就任した。EVA経営からROIC経営への転換と中期経営計画「K27」始動という局面で、研究者出身の経営者として生活者起点の研究を強みに据えた経営を進めている。
所属・役職1990年20202025年╱╱
花王
1990年入社
2014年執行役員
2016年常務執行役員
2016年取締役
2018年専務執行役員
2019年代表取締役
2021年代表取締役 社長執行役員
| 年月 | 内容 |
|---|---|
| 1990-04 | 花王入社 |
| 2003-07 | 花王研究開発部門 化学品研究所 第4研究室長 |
| 2008-03 | 花王研究開発部門 ファブリック＆ホームケア研究センター ハウスホールド研究所 第1研究室長 |
| 2011-03 | 花王研究開発部門 ビューティケア研究センター ヘアビューティ研究所長 |
| 2014-01 | 花王研究開発部門 基盤研究セクター長 |
| 2014-03 | 花王執行役員、研究開発部門副統括 ／ 花王執行役員、花王研究開発部門副統括 |
| 2015-03 | 花王研究開発部門統括 ／ 花王執行役員、研究開発部門統括 ／ 花王研究開発部門統括（現任） |
| 2016-01 | 花王常務執行役員 ／ 花王常務執行役員、研究開発部門統括 |
| 2016-03 | 花王取締役 ／ 花王取締役 常務執行役員、研究開発部門統括 ／ 花王取締役 常務執行役員 |
| 2018-01 | 花王専務執行役員、コーポレート機能部門管掌 ／ 花王取締役 専務執行役員、研究開発部門統括、コーポレート機能部門管掌 |
| 2018-04 | 花王先端技術戦略室統括 ／ 花王取締役 専務執行役員、研究開発部門統括、先端技術戦略室統括、コーポレート機能部門管掌 ／ 花王先端技術戦略室統括（現任） |
| 2019-01 | 花王コンプライアンス担当 |
| 2019-03 | 花王代表取締役（現任） ／ 花王代表取締役 専務執行役員、研究開発部門統括、先端技術戦略室統括 |
| 2021-01 | 花王社長執行役員（現任） ／ 花王代表取締役 社長執行役員（現任） |
| 2023-01 | 花王DX戦略部門担当 ／ 花王DX戦略部門担当（現任） |
発言集公開インタビューからの発言（画像はOGPより引用・改変なし）
「人は育てるなどおこがましい、人は育つものである」
「花王の強みは、生活者を起点とする本質的な研究から生まれる唯一無二の技術です」
「土が悪ければよい木が育たないように、企業は成長の土台となる場を設けて、適切な機会を提供する必要があります。従業員の意欲が低下しているということは、我々がそのような機会を用意できていないということです」
「お客様の心に響くような価値ある商品やデジタル技術を活用した新たな体験を提供し、価格競争に巻き込まれにくいオンリーワンの事業へと再生させていきます」
「最小限の消費で最大限の価値を生み出すということです」
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