2018年に就任した浅見正男社長（2019年4月代表執行役社長）のもとで、荏原の事業構成は変わり始めた。1987年の藤沢工場参入、2001年の熊本CMP装置生産開始、2016年11月の熊本事業所の半導体製造装置工場・ドライ真空ポンプサービス工場の増設竣工と積み上げた精密・電子事業が、2020年代にパワー半導体・先端ロジック投資ブームと重なって主力事業へ育った。浅見は創業精神「熱と誠」について「与えられた仕事をただこなすのではなく、自ら創意工夫する熱意で取り組み、誠心誠意取り組めば、成し遂げられないことはない」（JBpress 2023/03/24）と述べ、長期の技術投資を支える社内文化として位置づけた。2021年12月期にはIFRS移行と同時に営業利益613億円を計上、2024年12月期には売上収益8,667億円・営業利益980億円と過去最高を更新した。30年以上前に種を蒔いた半導体事業が、ここでようやく本業として花開いた。

2005年カンパニー制時点では第3事業に置かれていた精密・電子事業が、2020年代に風水力機械（ポンプ）と並ぶ収益の柱へと昇格した。2022年9月には北米のHayward Gordon Holdingsを買収し、産業ポンプ・ミキサーメーカー6社を取り込んでポンプ事業のグローバル拠点を補強した。2023年1月には対面市場別5カンパニー制（建築・産業、エネルギー、インフラ、環境、精密・電子）へ移行し、2005年以来18年ぶりに事業体制を再編する動きを取った。市場別の組織再編によって、祖業のポンプと新興の半導体装置を並列で管理する体制が出来上がった。顧客業界別の管理単位は、2000年代のカンパニー制とは異なる方向性を持つ改革であり、組織を市場構造に合わせて作り替える発想の転換が見られた。

2025年3月、浅見正男が退任し細田修吾が社長に就任した。細田は就任直後の東洋経済オンラインのインタビューで「現状の売上高では中途半端。まずは1兆円を達成する」（東洋経済オンライン 2025/04/15）と明言し、売上収益1兆円という数値目標を公約として掲げた。2024年12月期の売上収益8,667億円から1兆円まで約15%の上積みであり、半導体投資サイクルが続く限り現実的な射程に入る水準でもある。細田はポンプ出身ではなく精密・電子事業のラインを経てきた経営者で、半導体事業の成長期を象徴する社長就任となった。業績目標を数字で公約するスタイルは、経営の透明性を高める新しい姿勢でもあり、投資家との対話の質を引き上げる狙いも込めている。創業110年を超える老舗企業の次の時代を象徴する社長就任となった。

同時に細田は「よい状況だからこそ油断は大敵」（東洋経済オンライン 2025/04/15）とも述べ、半導体事業の好調に依存することへの警戒も示した。2003年のゴミ処理プラント損失、2007年の横領事件、2019年のアスベスト訴訟敗訴と、2000年代の不祥事・特別損失の歴史を経営陣は共有している。細田は財務・人的リソース・在庫・システムをグループ全体で効率化する「全体最適」を経営アジェンダに据え、化学工業日報2025年の報道では「目線上げ『世界と勝負』」と紹介された。単に売上規模を追うだけでなく、経営の質そのものを引き上げる狙いが強調されている。過去の失敗を繰り返さないための組織的な備えが、細田体制の出発点に置かれている。全体最適の発想は、事業間のリソース配分の最適化という経営課題にも繋がる。

2025年12月期はIFRSベースでの決算で、半導体装置需要を取り込む精密・電子事業の収益貢献度は引き続き高い水準で推移している。エネルギー分野では2000年のElliott買収以来のコンプレッサ・タービン事業が、脱炭素・LNG・水素関連需要を取り込んでいる。建築・産業、インフラ、環境のポンプ系事業は祖業の延長として安定的な収益源であり続けている。2023年8月には中国地域統括会社として荏原(中国)有限公司を設立し、最大市場の一つである中国での事業を一元管理する体制も整えた。5カンパニー制と地域統括会社の組み合わせで、複雑化した事業ポートフォリオを運営する仕組みが揃ってきた。祖業・エネルギー・半導体の3軸がそれぞれ異なる市場環境で動いている。

創業から110年余り、戦前に国内シェア60%を取ったポンプメーカーは、2020年代に半導体装置会社としての顔を強めつつある。畠山一清が輸入品を国産化することから始めた事業の延長線上で、今度は半導体装置という世界市場で勝負する段階に入った。祖業のポンプを捨てるのではなく、ポンプで培った流体・真空・精密加工の技術を半導体装置に接続した結果としての事業転換であり、創業精神「熱と誠」が社内で強調され続ける理由もここにある。2000年代の不祥事と損失の歴史を抱えながら、荏原は2020年代に入って初めて売上1兆円を射程に捉えた。創業から110年余りの歴史が、次の段階へと繋がる場面であり、畠山一清の時代から受け継いだ技術と事業の連続性が、現代の経営課題にも意味を持つ。