1912年に創業者の畠山一清氏が東京日暮里でゐのくち式機械事務所を起こし、東京市の性能試験で輸入品に国産品で食い込み、1920年に株式会社荏原製作所として品川で発足した。昭和初期に国内ポンプ生産量シェア60%を握った祖業の延長線上で、1956年荏原インフィルコ（水処理）、1965年藤沢工場（標準ポンプ量産）、2000年米Elliott買収（コンプレッサ・タービン）と事業領域を広げ、1987年藤沢工場の半導体真空機器、2001年熊本のCMP装置で精密・電子事業を加えた。FY24は売上収益8,667億円・営業利益980億円と過去最高を更新した。

細田修吾社長は2025年3月に前社長の浅見正男氏から社長を引き継いだ精密・電子事業ライン出身の経営者で、就任直後の東洋経済オンライン2025年4月15日インタビューで「現状の売上高では中途半端。まずは1兆円を達成する」と公約し、FY24の8,667億円から1兆円までの約15%上積みを数値目標に置いた。細田社長は同時に「よい状況だからこそ油断は大敵」と述べ、財務・人的リソース・在庫・システムをグループ全体で効率化する全体最適を売上目標と並べて掲げた。半導体投資サイクル依存の収益構造を抱える前提で、業績公約と全体最適を併せて掲げる方針をとった。

2022年9月、荏原は北米Hayward Gordon Holdingsを買収して産業ポンプ・ミキサーメーカー6社を取り込み、ポンプ事業のグローバル拠点を補強した。2023年1月には対面市場別5カンパニー制（建築・産業／エネルギー／インフラ／環境／精密・電子）へ移行し、2005年以来18年ぶりに事業体制を再編した。同年8月には荏原(中国)有限公司を設立して中国市場の運営を一元化した。祖業のポンプと精密・電子を市場構造に沿って並列管理する組織を整え、5カンパニー制と地域統括会社で複雑化した事業ポートフォリオを管理する体制にした。

すなわち、荏原は1912年以来のポンプ事業の比重を、流体・真空・精密加工の技術連続性を保ちつつ半導体装置側へ移している。2003年のガス化溶融炉損失285億円、2007年の副社長横領、2019年の羽田工場跡地アスベスト訴訟最高裁敗訴と、2000年代に集中した不祥事と特別損失の歴史が、細田社長が掲げる全体最適の出発点にある。荏原は祖業ポンプ・エネルギー・半導体の3軸が異なる市場サイクルで動く事業体に変わり、組織横断のリソース配分という新しい経営課題を抱える段階にある。