カルチュア・コンビニエンス・クラブの歴史

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沿革

1983年に増田宗昭氏が大阪府枚方市で創業した蔦屋書店が起源。

TSUTAYAのFC本部として一括発注と会員の貸し出し記録で加盟店を増やし、1993年3月までに会員は1200万人に達した。FC事業が最後まで収益を上げ、2011年に経営陣による買収で非公開化した。

1985年 1994年 2000年 2003年 2006年 2011年 CCC 1985年FC本部として設立 書籍のFC展開 1994年TSUTAYA BOOKを開始 株式上場 2000年東証マザーズに上場 Tポイント 2003年共通ポイントを開始 純粋持株会社 2006年持株会社に移行 TSUTAYA 2006年FC事業を分社 株式を非公開化 2011年TOB成立・上場廃止
カルチュア・コンビニエンス・クラブ 有価証券報告書「沿革」（2011年6月）
カルチュア・コンビニエンス・クラブ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2011年3月期
連結
売上高
1,700億円
売上高純利益率
3.1%
出所：有価証券報告書
増田寺尾増田髙橋
売上高36億円売上高984億円売上高1,700億円純利益率1.1%純利益率0.9%純利益率3.1%1988/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1985年〜増田宗昭のビデオレンタルFC本部設立と顧客データ管理会社アダムス

  1. 大阪府吹田市垂水町にビデオレンタルのフランチャイズ本部として設立[1]
  2. FC第1号店を開店[2]
  3. 加盟店舗への商品供給のため日本出版販売と業務提携[1]
  4. 東京都千代田区にカルチュア・コンビニエンス・クラブ・東京を設立[1]
  5. 顧客データの管理代行のためアダムス（現・Tポイント）を設立[1]
  6. FC第500号店を開店[2]
  7. 本店を大阪市中央区に移転[1]
第1章枚方駅ビル5階の蔦屋書店と、ノウハウを販売する吹田のFC本部
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
カルチュア・コンビニエンス・クラブ1992年3月期売上高37.8億円売上高当期純利益率0.0%
就任年社長氏名役職名
増田宗昭
成長期

1993年〜TSUTAYAのCD・書籍販売への展開とディレクTVへの出資

  1. CD販売事業（TSUTAYA RECORDS）のフランチャイズ展開を開始[1]
  2. クレジット機能付会員証「TSUTAYA Wカード」の発行を開始[1]
  3. 書籍販売事業（TSUTAYA BOOK NETWORK）のフランチャイズ展開を開始[1]
  4. 東京支店を東京都渋谷区恵比寿に移転[1]
  5. 日本ソフトサービス（現・MPD）を設立しCD卸売事業を開始[1]
  6. ディレク・ティービー・ジャパンに出資し衛星放送事業に参入[1]
  7. ゲームソフト販売事業（GAME TSUTAYA）のフランチャイズ展開を開始[1]
  8. 株式額面変更のため旧芙蓉経営科学研究所と合併[1]
  9. インターネットを利用したサービス「TSUTAYA online」を開始[3]
  10. 渋谷ツタヤを設立しSHIBUYA TSUTAYAの運営を開始[1]
  11. 東京都渋谷区ハチ公前に「SHIBUYA TSUTAYA」を開業[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
カルチュア・コンビニエンス・クラブ1999年3月期売上高640億円売上高当期純利益率1.4%
就任年社長氏名役職名
増田宗昭
1996年寺尾和明代表取締役社長
増田宗昭
安定成長期

2000年〜衛星放送からの撤退とTポイントのアライアンス

  1. 事業方針の変更に伴いディレク・ティービーへの出資を全て譲渡し衛星放送事業から撤退[1]
  2. TSUTAYA online事業を行うシー・シー・シーオンラインを子会社化[1]買収
  3. 東京証券取引所マザーズに株式を上場[1]上場
  4. ネット宅配レンタル「TSUTAYA DISCAS」を開始[3]
  5. 新日本石油とポイントに関する業務提携（ポイントアライアンス）を締結[1]
  6. 東京証券取引所第一部に指定[1]
  7. 六本木ヒルズ内にTSUTAYA TOKYO ROPPONGIを開業[1]
  8. 共通ポイントサービス「Tポイント」を開始[3]
  9. レントラックジャパンの株式取得により同社グループを子会社化[1]買収
  10. アダムスをカード・ポイント事業を行うTカードに商号変更[1]商号変更
  11. 出資によりBBBを設立[1]
  12. ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを株式取得により子会社化[1]買収
  13. 東京放送との共同出資により映像ソフト事業のTCエンタテインメントを設立[1]
  14. アイ・エム・ジェイなどインターネット関連3社を株式取得により子会社化[1]買収
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
カルチュア・コンビニエンス・クラブ2005年3月期売上高1,915億円売上高当期純利益率-2.0%
就任年社長氏名役職名
増田宗昭
転換期

2006年〜純粋持株会社化とMMホールディングスのTOBによる非公開化

  1. 分社型新設分割によりフランチャイズ事業を担うTSUTAYAを設立し純粋持株会社に移行[1]
  2. レントラックジャパンを株式交換により完全子会社化[1]買収
  3. 日本ソフトサービスを株式譲渡により持分法適用関連会社化[1]
  4. すみやを株式取得により子会社化[1]買収
  5. TSUTAYA会員証の名称を「Tカード」に変更[1]
  6. T会員数が2000万人を突破[3]
  7. レンタル事業においてコミックレンタルのフランチャイズ展開を開始[1]
  8. TポイントとTカードの総合サイト「T-SITE」の運用を開始[1]
  9. ツタヤオンライン・ツタヤ・ディスカス・TSUTAYA BBの3社が合併[1]
  10. 夢の街創造委員会を株式取得により持分法適用関連会社化[1]
  11. グループ会社13社の事業をTSUTAYAに再編・統合[1]
  12. カカクコムを株式取得により持分法適用関連会社化[1]
  13. 経営資源の集中を目的にCCCを吸収合併[1]
  14. 株式交換によりすみやを完全子会社化[1]買収
  15. すみやの全部の事業を譲受[1]
  16. ヤフーとポイント・広告・地域サービスの各領域で包括的な業務提携に基本合意[1]
  17. 富士山マガジンサービスを株式取得により持分法適用関連会社化[1]
  18. シャープとの合弁によりTSUTAYA GALAPAGOSを設立[1]
  19. MMホールディングスによる公開買付け（TOB）が成立し株式を非公開化[1]買収
  20. 東京証券取引所市場第一部で上場廃止[3]上場廃止
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
カルチュア・コンビニエンス・クラブ2011年3月期売上高1,700億円売上高営業利益率8.4%
就任年社長氏名役職名
増田宗昭
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 3件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2011年6月21日）
  • [2]Franchise age「誌上訪問(17) カルチュア・コンビニエンス・クラブ(株)」（1995年10月）
  • [3]カルチュア・コンビニエンス・クラブ 公式サイト「沿革」（2026年10月）

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最終改定: 2026年10月