倉敷の資産家であった大原孝四郎氏は地元（岡山県倉敷市）における産業振興のため、紡績会社の設立を決定。1888年3月に有限責任倉敷紡績所を設立。地元出身者を中心に131名が株主に名を連ね、大原孝四郎氏が筆頭株主となった。
翌1889年（明治22年）に倉敷に本社工場を新設。英国のプラット社から紡績機械を輸入して綿糸生産を開始した。倉敷紡績としては、創業期からコスト競争力を重視。工場の建設費を抑制することで償却負担を軽減し、創業1年目の下期から15%配当を実現した。
紡績の大量生産によるコストダウンを実現するため、1915年に大規模な紡績工場として「万寿工場（倉敷工場）」を新設。労働環境を改善するために福利厚生施設の充実に注力し、約600戸の社宅を併設した。
昭和恐慌による販売不振を受けて、1930年ごろに倉敷紡績の業績が悪化。経営状況を改善するために、繊維製品の減産、非注力事業（倉敷労働科学研究など）を大原家による個人経営に移行、人員整理（社員5〜10%を整理）、役員報酬の減額を決定。
毛織物に本格参入するために、1936年に津工場を新設。紡毛紡績・織物・染色までを一貫生産する工場として稼働した
紡績工場の増設を決定。1928年に北条工場（愛媛県北条氏）を新設した。
愛知県に大規模な紡績工場として「安城工場」を新設。当時最新鋭の紡績機械を導入して合理化を志向し、倉敷紡績における基幹工場として生産に従事した。
多角化のために日本インスタント食品に出資。乾燥食品の製造販売を開始
閉鎖した繊維工場の跡地を活用した不動産事業を開始。商業施設への賃貸により不動産収入の確保を意図した
工場跡地を「チボリ公園」として開発し、運営主体である岡山県に対する賃貸を開始
安城工場の敷地を一部活用（約6万坪）し、商業施設「ザ・モール」を開業。安城工場は規模を縮小しつつ稼働を継続し、一部の工場跡地には商業施設運営による賃貸収入を確保
繊維の生産縮小のため、津工場および岡山工場の閉鎖を決定
半導体製造装置（洗浄装置）向けの配管に利用される「フッ素樹脂素材」を増産するため、2018年に熊本事業所を新設。東京エレクトロン（九州）向けの供給拠点として活用
慢性的な低収益が続く繊維事業について減産を決定。2020年1月にクラボウの取締役会において「繊維事業の構造改革」を決議した。
2020年3月をもって綿合繊の紡績工場である丸亀工場（香川県・従業員数83名）の閉鎖を決定。丸亀工場の閉鎖により、繊維事業の国内生産拠点をマザー工場である「安城工場（愛知県）」に集約する方針を打ち出した。
丸亀工場の閉鎖後も、2024年度までにわたって繊維事業の収益性は低迷。2024年3月期には2億円のセグメント赤字に転落した。
クラボウ（西垣伸二社長）は、繊維事業の抜本的な改革を示唆しつつも、繊維製品が「サステナブル社会」に貢献していることを理由として、繊維事業を継続する方針を示唆している。
「厳しい状況にありますが、サステナブル社会へ貢献できる商品開発で、まだまだ存在価値を発揮できる分野ではないかと思っています」「もちろん、その改善状況や対策の結果次第では、抜本的な構造改革を実施していく必要があることも認識しています」
非注力事業である工作機械からの撤退を決定。2024年に倉敷紡績が保有する「倉敷機械」の株式売却を決定。売却先は大手工作機械メーカーのDMG森精機。売却後に倉敷機械は商号を「DMG MORI Precision Boring」に変更
半導体製造装置（洗浄装置）向けの配管に使用される「フッ素樹脂部品」の販売が好調に推移。2024年3月期において、化成品事業で増益を達成した。
倉敷紡績は半導体製造装置（主に東京エレクトロンの洗浄装置）向けのフッ素樹脂製品に注力する方針を発表。2025年に熊本事業所において、約30億円を投資してフッ素樹脂製品を生産するための新棟の建設を決定するなど、増産投資を決定した。