東洋紡の歴史

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沿革

1882年に渋沢栄一氏の計画に基づき大阪に設立された大阪紡績会社が起源。

1914年に三重紡績と合併して綿糸紡績の国内首位に立ち、1971年に二軸延伸ポリエステルフィルムを送り出した。液晶テレビ向け偏光子保護フィルムで世界シェアおよそ6割を占める。

1882年/1886年 1914年/1921年 1929年/1931年 1949年 1966年 2012年 2026年 大阪紡績 1882年渋沢栄一らが設立 三重紡績 1886年設立 東洋紡績 1914年2社が対等合併 三重紡績 1914年合流 大阪合同紡績 1921年設立 東洋紡績 1931年大阪合同紡績を合併 大阪合同紡績 1931年合流 呉羽紡績 1929年設立 株式上場 1949年上場 東洋紡績 1966年呉羽紡績を合併 決断 呉羽紡績 1966年合流 東洋紡 2012年商号変更
有価証券報告書「沿革」
東洋紡
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
4,216億円
売上高純利益率
2.7%
阿部谷口河崎大谷宇野茶谷瀧澤柴田津村坂元楢原竹内
売上高458億円売上高848億円売上高2,803億円売上高4,611億円売上高4,019億円売上高3,477億円売上高4,216億円純利益率5.6%純利益率0.3%純利益率-0.4%純利益率0.8%純利益率3.1%純利益率2.9%純利益率2.7%1951/31956/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1882年〜大阪紡績の設立と東洋紡績の誕生

  1. 大阪紡績会社を設立[1]
  2. 大阪紡績、三軒家工場で綿紡績の操業開始[2]
  3. 三重紡績会社を設立[2]
  4. 大阪紡績、綿織布工場の取得で紡織の兼営を開始[2]
  5. 大阪紡績、株式会社に改組[1]
  6. 三重紡績、株式会社に改組[1]
  7. 東洋紡績を設立[3]
  8. 御幸毛織を設立[2]
  9. 京都染再整（後の東洋クロス）を設立[2]
  10. 本社を大阪市北区に置く[2]
  11. レーヨンの生産開始[2]
  12. 東洋硫黄工業を設立[2]
  13. 大阪合同紡績を合併[2]
  14. レーヨンの増産投資
  15. 岩国工場でレーヨン生産開始[2]
  16. 犬山工場が操業開始、化繊原料パルプを生産[2]
  17. 犬山工場でバイオ事業の萌芽[2]
  18. BRASILANA PRODUCTOS TEXTEISを設立[2]
  19. 東京証券取引所に株式上場
  20. TOYOBO DO BRASIL INDUSTRIA TEXTILを設立[2]
  21. INDUSTRIAS UNIDAS, S.A.を設立[1]
第1章民間資本の紡績が官営をも凌駕した黎明
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東洋紡1955年4月期売上高413億円売上高当期純利益率4.0%
就任年社長氏名役職名
阿部孝次郎
安定成長期

1956年〜アクリル・ポリエステルへの参入と呉羽紡績との合併

  1. アクリル繊維に参入[2]
  2. 谷口豊三郎氏が社長就任社長交代
  3. プロピレンフィルムの生産開始[2]
  4. ポリエステルの生産開始[2]
  5. 呉羽紡績を吸収合併[2]合併・経営統合
  6. 犬山工場のフィルム転換[4]隣接領域への展開
  7. 犬山工場がパルプ事業を廃止、フィルム事業に転換[2]
  8. 経営の多角化
  9. バイオ事業に参入[1]
  10. 東洋紡不動産を設立[1]
  11. 犬山工場で二軸延伸ポリエステルフィルムの生産開始[1]
  12. 東洋紡エンジニアリングを設立[2]
  13. 大谷一二氏が社長に就任[5]社長交代
  14. 活性炭素繊維事業に参入[2]
  15. 犬山工場で二軸延伸ナイロンフィルムの生産開始[1]
  16. 敦賀工場でポリエステル不織布スパンボンドの生産開始[1]
  17. 堅田研究所へ高槻研究所を統合、総合研究所が発足[1]
  18. 感光性樹脂版「プリンタイト」の生産開始[2]
  19. 宇野収氏が社長就任[4]社長交代
  20. 敦賀バイオ工場を新設[2]
  21. 中空糸型逆浸透膜「ホロセップ」生産開始[2]
第2章他社技術の取り込みで揃えた合繊4種と呉羽紡績の吸収
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
東洋紡1981年4月期売上高2,639億円売上高当期純利益率0.8%
就任年社長氏名役職名
阿部孝次郎
谷口豊三郎
河崎邦夫
大谷一二
宇野收
転換期

1982年〜90年ビジョンによる非繊維への多角化と工場閉鎖

  1. 非繊維分野への多角化[4]飛び地・非関連多角化
  2. 岩国機能膜工場が発足[2]創業
  3. 人工腎臓用中空糸膜を量産開始[2]
  4. 国内3工場の閉鎖
  5. 医薬品事業に参入[2]
  6. エンジニアリングプラスチックの本格生産開始[1]
  7. ダイヤファイバーズからアクリル繊維「エクスラン」部門を譲受[2]
  8. 大津医薬工場が発足[2]創業
  9. 超高強力ポリエチレン繊維「ダイニーマ」量産開始[2]
  10. 敦賀バイオ研究所が発足[2]創業
  11. 赤穂工場・忠岡工場を閉鎖
  12. 敦賀工場と敦賀ナイロン工場を統合、つるが工場に[2]
  13. 高強度・高耐熱繊維「ザイロン」量産開始[2]
  14. 伊勢工場・大町工場を閉鎖
  15. 日本マグファンを吸収合併、つるがフイルム工場が発足[2]創業
  16. 羊毛事業で減産
  17. 東洋紡ウールを設立[1]
  18. 敦賀・岩国地区に事業所制を導入[1]
  19. 小松島工場・渕崎工場・宮城工場を閉鎖
  20. 富山地区の紡織加工3工場を富山事業所に再編[2]
  21. 敦賀繊維工場を敦賀機能材工場へ吸収統合[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
東洋紡2008年3月期売上高4,314億円売上高経常利益率4.9%
就任年社長氏名役職名
宇野收
茶谷周次郎
瀧澤三郎
柴田稔
津村準二
坂元龍三
不祥事

2009年〜UL規格認証不正と繊維事業の分割

  1. 御幸HDを買収（御幸毛織）買収
  2. 東洋化成工業を吸収合併、高砂工場が発足[2]創業
  3. 商号を東洋紡に変更商号変更
  4. 保護フィルム「コスモシャインSRF」を開発[6]
  5. 海外繊維事業を縮小
  6. 防弾ベスト向け繊維の訴訟和解
  7. ポリイミドフィルム「ゼノマックス」のゼノマックスジャパンを設立[2]
  8. 帝人フィルムソリューションの株式を取得、子会社化[2]買収
  9. UL規格不正の隠蔽不祥事・信頼回復
  10. 東洋紡フイルムソリューションを吸収合併、宇都宮工場が発足[2]創業
  11. 繊維事業を分割[2]
  12. フィルム製品で大幅減益
  13. 東洋紡エムシーが機能素材事業を承継、三菱商事との合弁で開始[2]
  14. 富山事業所の生産機能を庄川工場に集約[2]
  15. 大館透析膜工場が発足[2]創業
  16. つるがフィルム工場で増産決定
  17. 監査等委員会設置会社へ移行[2]
  18. 東洋紡STCの吸収合併を決定[7]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
東洋紡2026年3月期売上高4,216億円売上高営業利益率6.6%
就任年社長氏名役職名
坂元龍三
楢原誠慈
竹内郁夫
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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出典・参考 7件
出典・参考
  • [1]東洋紡 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [2]有価証券報告書（2026年6月23日）
  • [3]有価証券報告書 第160期（2018年6月27日）
  • [4]証券アナリストジャーナル 1982年8月号（20巻8号）「東洋紡績」（宇野収 東洋紡績社長講演、日本証券アナリスト協会企業分析部会）（1982年6月3日）
  • [5]日経ビジネス「大谷一二氏（東洋紡績）登場」（1974年8月5日）
  • [6]日本経済新聞「東洋紡・呉羽紡が合併」（1965年11月15日）
  • [7]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月