松浦市の平戸で順調にカメラ店を経営して年商1.5億円を達成したものの、ある事件がきっかけに島の世論が二分され、結果として売上高が半減する危機に陥った。このため、高田明社長は顧客が固定されがちな平戸ではなく、人口が多く、思想信条によって商売が左右されにくい長崎県佐世保に店を移すことを決意したという。
長崎放送が街の店主に「商品紹介をさせる」というラジオ番組を企画し、高田明はこの企画に応募して参加。高田明はビデオカメラをラジオ放送を通じて紹介したところ、放送時間わずか５分で１０台のビデオカメラを制約。この経験から、ジャパネットたかたは通販に活路を見出す。
ラジオ通販に続き、ジャパネットたかたはテレビ放送での通販事業に進出。深夜時間帯に３０分「ジャパネットたかたテレビショッピング」という番組をスタートさせた
通販番組を見ている方の大半は商品の細かいスペックや操作方法にはあまり関心がない。多くのお客様の興味は『その商品が生活のどんな不便を解消し、どんな快適さをもたらすか』にあるから、番組でもそこに焦点を絞るようにしている。自分の仕事は、モノを売ることではなく、人々の生活を潤わせ、楽しくするきっかけを提供すること...(中略)...モノを買うという行為は、生活の中で生じた何らかの問題解決手段を入手する行為にほかならない。このため『その商品を買えば、どんな問題がどう解決されるのか』がクリアに提示されればされるほど、人間は購買意欲をかき立てられる。その意味で、機能説明ではなく、購入後の顧客の生活の変化を訴える方法は、通販以外にも応用できる合理的な営業技術の一つだと思う
2000年にジャパネットたかたは郵政省から「CSデジタル放送委託業者」認可を得て、2001年からCS放送でジャパネットたかたの専用通販チャンネルでの放送を開始
テレビ通販の拡大によりジャパネットは業容を拡大し、1994年には43億円に過ぎなかった売上高は、2003年には705億円を達成。テレビ通販番組の顔となった高田明社長は、「いま、日本で最もモノを売る営業マン」（2003/3日経ベンチャー）として称賛される。
2004年3月9日にジャパネット高田の顧客情報の流出が判明。営業自粛などにより100億円の見込み収入を失った。流出原因は元社員による顧客情報の外部への持ち出しであったという
2000年代を通じてデジタル家電が各家庭に普及。2010年前後にはエコポイントなどにより液晶テレビなどの大型テレビが売れ、ジャパネットたかたは6期連続の増収を記録し、顧客情報流出事件からのV字回復を達成した