2000年12月、手形決済資金の確保ができなくなり、マルトミは民事再生手続を申請した。負債総額は約761億円に上り、上場企業としての倒産だった。1950年に既製靴の低価格販売で創業し、1986年に国内シェア首位、1993年に1700店舗を突破した靴小売チェーンが、ピークからわずか7年で破綻した。大店法の規制環境と郊外ロードサイドに依存した成長モデルは、前提が崩れた瞬間に縮小へ転じた。再建の時間的余裕は残らなかった。破綻のスピードは、固定費型の多店舗展開モデルがひとたび売上を失ったときに脆いことを示した。同業他社の出店戦略や撤退判断における基準としても、その後の小売業界で語られた。

民事再生手続の申請後、マルトミの事業は順次整理・承継され、スポンサー企業の支援のもとで靴流通センターの一部店舗とブランドが残った。1700店舗から大幅に縮んだ店舗網は破綻前とは比較にならない規模にとどまり、かつての国内首位シェアを取り戻すことは構造的に難しくなった。マルトミの破綻は、大店法を前提とした郊外小型店モデルの終焉を示す事例として小売業界で語り継がれた。以後の靴専門店チェーン各社の出店戦略にも影響を与えた。規制環境への依存は短期的な成長を生む一方で、規制の変化に対する弾力性を奪う。マルトミの盛衰はこの教訓をもっとも鮮明に示した事例として残った。