日本ビクターの前橋工場に勤務していた山田昇は、電気製品の販売を行うために独立開業を決め、群馬県前橋市に街の電気屋としてヤマダ電機サービスを開業した。創業当時の店舗面積はわずか８坪で、山田夫婦による経営だったが、開業時から「創造と挑戦」というスローガンを掲げており、事業意欲の強い街の電気屋であった。
チェーンの本格展開を開始するために株式会社化によりヤマダ電機を設立。前橋南店を新設して、群馬県を中心としたチェーン展開を開始。
系列メーカーだけでなく、他メーカーの製品も扱う混売店に以降する過程で、系列メーカーから全ての面において排除されるようになりました。そのメーカーはトップメーカーでしたらから、ほかのメーカーもその施策に追随します。つい最近までずっとそれが続いてきました。ですから常に仕入れ条件は悪いと言ったハンディを前提とした経営を試行せざるを得なかった。事業展開する際も、常に先を見ていかなければならなかったのです。その中で我々がやることは、すべてがメーカーにとってはマイナスになるんです。例えば、自前の物流センターは大きな改革でしたが、これをやると今までのメーカーの仕組みを全部否定することになります。だから、メーカーは絶対に賛成するはずはない。しかし、うちはそれをやり遂げないと、逆に生きていけない。それでやれるメーカーからやっていこうということで、事実を積み上げながら今の仕組みになっているのです。
群馬県における配送効率を高めるために、群馬県朝倉町に物流センターを新設。以後、ヤマダ電機は物流センターを中心として、北関東（群馬・高崎・茨城）の郊外ロードサイドに店舗展開することにより業容を拡大する
日本政府は小売業における規制緩和を行う方針を決め、従来の大店法で定められた最大店舗面積の制限を緩和。大店法の改正によって、日本でもショッピングセンターなどの大型店舗が運営できる時代に突入した。
大店法の改正を受けて、ヤマダ電機は積極的な全国展開を決断。全国の地方都市における郊外ロードサイドに「大規模な量販店」を相次いで新設することによって、従来の量販店業界のトップ企業であった第一家庭電機の追い落としにかかる。第一弾として、ヤマダ電機は九州地区の宮崎県に進出し、全国展開を本格化させる
1990年代を通じてヤマダ電機は全国のロードサイドに大量出店することで業容を拡大し、2005年に売上高１兆円を突破。家電量販店業界のみならず専門量販店では歴史上初めてとなる売上高１兆円越えを記録した。
2000年代を通じてエコポイントや、地デジ化といった大型テレビへの買い替え需要が高まり、プラズマテレビや液晶テレビ販売における特需的な状況が生じた。この結果、家電量販店業界の業績は向上し、2010年にヤマダ電機は売上高2兆円を突破する。