ヤマダ電機（ヤマダHD）の歴史

日本ビクターの前橋工場に勤務していた山田昇は、電気製品の販売を行うために独立開業を決め、群馬県前橋市に街の電気屋としてヤマダ電機サービスを開業した。創業当時の店舗面積はわずか８坪で、山田夫婦による経営だったが、開業時から「創造と挑戦」というスローガンを掲げており、事業意欲の強い街の電気屋であった。

チェーンの本格展開を開始するために株式会社化によりヤマダ電機を設立。前橋南店を新設して、群馬県を中心としたチェーン展開を開始。

群馬県における配送効率を高めるために、群馬県朝倉町に物流センターを新設。以後、ヤマダ電機は物流センターを中心として、北関東（群馬・高崎・茨城）の郊外ロードサイドに店舗展開することにより業容を拡大する

大店法改正による規制緩和

日本政府は小売業における規制緩和を行う方針を決め、従来の大店法で定められた最大店舗面積の制限を緩和。大店法の改正によって、日本でもショッピングセンターなどの大型店舗が運営できる時代に突入した。

ロードサイドに大型店の出店開始

大店法の改正を受けて、ヤマダ電機は積極的な全国展開を決断。全国の地方都市における郊外ロードサイドに「大規模な量販店」を相次いで新設することによって、従来の量販店業界のトップ企業であった第一家庭電機の追い落としにかかる。第一弾として、ヤマダ電機は九州地区の宮崎県に進出し、全国展開を本格化させる

ヤマダ電機は東北地区に進出するため、仙台市泉区に「テックランド仙台泉店」を開業

ヤマダ電機は近畿地区に進出するため、兵庫県姫路市に「テックランド姫路店」を開業

ヤマダ電機は愛知・名古屋地区に進出するため、愛知県日進市に「テックランド日進店」を開業

1990年代を通じてヤマダ電機は全国のロードサイドに大量出店することで業容を拡大し、2005年に売上高１兆円を突破。家電量販店業界のみならず専門量販店では歴史上初めてとなる売上高１兆円越えを記録した。

2000年代を通じてエコポイントや、地デジ化といった大型テレビへの買い替え需要が高まり、プラズマテレビや液晶テレビ販売における特需的な状況が生じた。この結果、家電量販店業界の業績は向上し、2010年にヤマダ電機は売上高2兆円を突破する。

都心型店舗として家電量販店が集積する池袋に進出

スマートハウス事業を強化するために、エスバイエルを74億円で子会社化する方針を発表

2011年の時点でヤマダ電機の売上高のうち24%がテレビ関連であったが、液晶テレビ特需が終焉するとヤマダ電機の業績は伸び悩みに転じた。この結果、2012年3期に売上高1.8兆円、2013年3期には売上高1.7兆という2期連続の減収となり、当時のヤマダ電機の全役員が降格処分となった。

減収決算を受けて、2013年に山田昇（ヤマダ電機創業者）がヤマダ電機の社長に復帰。2016年まで社長を務め、2016年以降は再び代表取締役会長に就任した

年間新規出店数15に対して、60店舗の閉店を決定。不採算店舗の見直しを本格化

家電販売から金融商品（保険など）の取り扱いにシフトするため、子会社としてヤマダファイナンスサービスを設立

住宅領域に進出するために、子会社3社を吸収合併して「ヤマダホームズ」を発足。以後、国内の小規模な住宅メーカーの買収を通じて住宅事業の拡大を図る

ヤマダ電機の競合である「ビックカメラ」や「ヨドバシカメラ」は都心部に大型店を展開して訪日需要を獲得して業績を伸ばす一方、郊外路面店を中心とするヤマダ電機は家電量販店として苦戦を強いられた。ECではアマゾンなどが台頭し、顧客にとってヤマダ電機の魅力が低下したため、2018年と2019年の２期連続の減益決算（経常利益）となった。