東京エレクトロンの歴史

1965年に米国の半導体メーカー（半導体製造装置も内製化）であるフェアチャイルド社と代理店契約を締結。同社開発したICテスターの輸入販売を開始した。東京エレクトロンとしては半導体製造装置に参入する足掛かりとなったが、当初は輸入販売（商社事業）が主軸であり、開発および製造には関与しなかった。

日本国内ではアドバンテストが1972年にICテスターを国産化によって開発しており、輸入品では東京レクトロン、国産品ではアドバンテストが競合関係にあった。

創業から10年間の東京エレクトロンはカーラジオ、電卓、カーステレオのOEMを手がける電機商社として業容を拡大したが、1973年のオイルショックによって、これらの在庫が積み上がり業績が悪化。

そこで、当時成長しつつあった半導体製造装置に特化する代わりに、家電などの不採算部門からの撤退を決めて事業の選択と集中を遂行した。

ただし、撤退部門は東京エレクトロンの売上高の60%を占める主力事業であったため、段階的な撤退作戦を遂行。社内の士気を下げないように撤退部門にはエース社員を投入するなどの配慮をした。

「株式会社東京エレクトロン研究所」から「東京エレクトロン株式会社」に商号変更

DRAMの需要増加とともに、東京エレクトロンの半導体製造装置の需要も増加。東京証券取引所へ株式上場を果たした

半導体不況期に合弁会社を買取り、半導体製造装置のラインナップを拡大

株主重視の経営を開始。日本企業として早い段階で取締役会の改革を遂行

半導体需要の増加によって業界における設備投資が活発化。2023年に東京エレクトロンは過去最高益となる当期純利益4715億円を計上した。

2023年3月期における主な販売先の上位3社は、Intel（売上構成16%）、TSMC（同14%）、Samsung（同12%）。これらの企業の半導体増産とともに、東京エレクトロンも製造装置の販売を拡大した。

FY2024〜FY2028までの5カ年で合計1.5兆円の研究開発費への投資を決定。