任天堂 の歴史

1889年9月、山内房治郎氏は京都市下京区で花札の製造を始めた^[1]。山内家はセメント販売業「灰孝本店」を営む商家で、花札は副業として発足した^[2]。花札は1886年に製造販売が公認されたばかり^[3]で、賭博の陰にあった遊技具の需要が表へ出る段階に入っていた。房治郎氏は旧知のたばこ王・村井吉兵衛氏の協力を得て、村井兄弟商会の全国のたばこ販売ルートへ花札を相乗りさせ^[4]、販路を一気に広げた。明治末年には西洋伝来のトランプ製造にも着手し、戦前にはその製品が国の内外へ広く浸透した^[5]。1933年には婿養子の山内積良氏が合名会社山内任天堂を設立して2代目を継ぎ^[6]、1947年11月には株式会社丸福が発足して^[7]戦後の株式会社形態への再整理が始まった。花札類の製造は長らく手工業の域を出ない手仕事で、京都はその手工製造の適地だった^[8]。

1949年、2代目社長の山内積良氏が66歳で急逝した^[9]。孫にあたる山内溥氏は早稲田大学在学中の22歳で社長を継ぎ^[10]、同年12月に任天堂へ入社した^[11]。山内氏は後年、22歳での継承時の心境を「無性に腹が立った」（任天堂商法の秘密 1986）と述懐している^[12]。就任後はまず法人形態の整理へ着手し、1949年9月に丸福かるた販売株式会社、1950年3月に任天堂かるた株式会社へ社名を変更した^[13]うえで、合名会社山内任天堂から大統領印などのかるたの製造業務を継承した^[14]。1951年7月には任天堂骨牌株式会社へ社名を改めた^[15]。生産面では本格的な設備投資を避け、増産のための工場増設と増員を抑えた方針^[16]を、山内氏は後年、危機を切り抜けた最大の要因に挙げた。

1953年、任天堂は国産初となるプラスチック製トランプの量産を始めた^[17]。1957年7月には南アメリカ地域への大量輸出に踏み切り^[18]、国内市場の外へ製品を出した。1959年10月には台紙貼合機や自動切断機を相次いで開発して花札類の機械化に成功し^[19]、手仕事に頼っていた製造法を近代的な量産へ切り替えた。1962年3月期の製品別売上高はトランプ2.98億円、かるた・花札1.77億円、その他0.40億円^[20]で、主力はすでにトランプへ移っていた。同期のトランプ工場は従業員156名・生産能力3.7億円を備え、かるた工場の202名・2.1億円と並ぶ生産拠点となっていた。

1959年11月、ディズニープロダクションからキャラクタートランプの国内独占販売権を取得し^[21]、翌1960年から本格化させたテレビCMで全国の問屋と百貨店の販売ルートを開拓した。山内氏は「トランプごときの宣伝にテレビCMを打つなんて、当時では、およそ常識はずれの話^[22]」（日経ビジネス 1983/5/30）と当時を振り返った。1962年1月には大阪証券取引所市場第二部と京都証券取引所へ株式を上場し^[23]、1963年ごろにはトランプの国内シェアが約8割へ達して^[24]、1964年には儲ける企業として「京都のこじんまりとした会社」に数えられた^[25]。1963年10月には社名を任天堂株式会社へ改め^[26]、骨牌専業の商号を外した。もっとも1956年の渡米視察で山内氏が見たのは、全米最大手のトランプメーカーですら事業規模が限られるという現実であり、単品経営の頭打ちは1964年からのトランプ売上の伸び悩みとして表れた^[27]。

1960年、任天堂はダイヤ交通を設立してタクシー事業へ進出した^[28]。1961年6月には近江絹糸と共同出資でサンオー食品を設立し^[29]、乾燥米に湯をかける「インスタントライス」やキャラクター付きふりかけを売り出した^[30]。ふりかけは発売から一年で月商1億円を売る商品に育ち、丸美屋の「のりたま」と競った^[31]。しかしインスタントライスは味が逃げると不評を買い、製造機は日清食品へ売却された^[32]。山内氏はほかに乳母車や複写機にも手を広げたが^[33]、いずれもトランプ製造で培った技術や販路との連続性を欠き、1969年までに撤退した。山内溥氏は後年「トランプやカルタが売れなくなりましたので、次第に他のことをしなくてはならない必要に迫られて転身を図った^[34]」（任天堂商法の秘密 1986）と振り返り、この時期を「もうどうにもならない状態」（日経ビジネス 1983/5/30）と表現した^[35]。

多角化の全敗は「娯楽の外には出ない」という方針を固めさせ、1966年には総合室内ゲーム企業への転換が社内で決まって^[36]、トランプ専業から室内娯楽品の総合メーカーへ脱皮した^[37]。ウルトラハンドや光線銃SPといった機械仕掛けの玩具に続き、1973年には業務用のレーザークレー射撃システムへ広げたが、その売上は1975年3月期の17.6億円から1976年3月期には1.3億円へ落ち^[38]、石油ショックと重なった1974年には前年比50%近い減益に落ち込んだ^[39]。それでも電子ゲームの開発は続き、1977年にテレビゲーム事業へ参入して^[40]、1978年のインベーダーブームで手応えを得た^[41]。1980年発売の「ゲーム&ウオッチ」は累計3000万個以上を売り^[42]、1982年にはポケット型電子ゲーム市場の50%強を握るトップメーカーに立った^[43]（読売新聞 1982/9/12）。

1983年7月、任天堂は本体価格1万4800円の「ファミリーコンピュータ」を発売した^[44]。3万円以上した低価格パソコンや2万4800円で参入した米アタリのゲーム機より本体を安く抑え^[45]、別売のROMカートリッジで収益を回収する構造を採った。画像やゲーム展開を処理する専用のカスタムLSIを独自に開発し、製造はリコーへ委託している^[46]。量産のため同年11月には京都府宇治市へ新工場を設け^[47]、失敗すれば設備投資を回収できない状況を、山内氏は「会社更生法か、ファミコンか」の二択だったと述懐した^[48]。同年7月には東京証券取引所市場第一部へ株式を上場し^[49]、売上高は1981年8月期の230億円から1983年8月期には651億円へ伸びた^[50]。

1992年、任天堂はスーパーファミコン用CD-ROM装置の共同開発をソニーと仕切り直し、ソフト会社へのライセンス権を任天堂が握る形で合意した^[51]。それでも規格を公開して市場を広げたいソニーと、規格を握って市場を管理したい任天堂の対立^[52]は解けず、任天堂は共同開発から降りて開発計画そのものを棚上げした^[53]。山内氏は「ギャンブラーにはかなわない、僕は降りようと思いました」（日経ビジネス 1995/10/9）^[54]と当時の決断を振り返っている。利用者が求めるのはハードの性能ではなくソフトの面白さだとする判断^[55]のもと、次世代機の記録媒体にはCD-ROMではなくカートリッジを選び、1996年6月に「スーパーマリオ64」と同時にNINTENDO64を発売した^[56]。しかし発売3カ月の1996年9月末の出荷は116万台にとどまり^[57]、500を超えるソフト会社が集まったプレイステーション^[58]に水をあけられた。

1996年にゲームボーイ向けソフトとして発売された「ポケットモンスター」は、2台のゲームボーイを通信ケーブルでつなぎ、ゲーム内のキャラクターを交換する遊び^[59]を持ち込んだ。すでに成熟していた携帯機がソフトの用途発明で再び売れる商品へ変わり、ゲームボーイの年間販売台数は2001年3月期に1,745万台へ達した^[60]。展開はゲームソフト・カードゲーム・テレビアニメの3本柱^[61]へ広がり、1997年にはテレビアニメの全国放映が始まった。1998年4月には店舗展開を担うポケモンセンター株式会社を、ゲームフリーク・クリーチャーズと共同で設立^[62]した。海外では米国任天堂が日本とアジアを除く全世界の権利を獲得し、初期費用として約30億円弱を投じて^[63]ブームを演出した。関係各社に分散していた権利は、のちに株式会社ポケモンへ改組する形で一社へ集約された^[64]。

2002年5月31日、山内溥氏は32歳年下でHAL研究所出身のプログラマーである岩田聡氏へ社長を譲り、自らは取締役相談役へ退いた^[65]。就任時42歳の岩田氏の登用は創業家以外からは初めてで、婿養子を交えた山内家4代の同族経営に終止符が打たれた^[66]。山内氏は前年に世襲をしないと明言し、身内に適任者がいないと説明していた^[67]。岩田体制のもと2004年12月に発売したニンテンドーDSは二画面構成とタッチパネル操作を採り^[68]、2005年発売の「脳を鍛える大人のDSトレーニング」で大人や高齢者まで顧客層を広げた。2006年にはモーション操作の据置機Wiiを投入し^[69]、二機種のヒットで2009年3月期には連結売上高1兆8386億円の過去最高を記録した^[70]。

DSとWiiの後継機はいずれも前世代の実績に届かず、3DSは裸眼立体視を前面に出したものの、DSの「脳トレ」に匹敵する用途拡張型のキラーソフトを欠いて、累計販売台数は1億5402万台を売ったDSに対し7594万台にとどまった^[71]。Wii UもGamePadが付いただけのWiiに過ぎないという受け止めを覆せず、1億163万台のWiiに対し1356万台で終わった^[72]。年間で見ればWii Uはピークの2016年3月期でも338万台で、Wiiが2010年3月期に記録した2,595万台^[73]の1割強にとどまる。岩田聡社長は決算説明会で、Wii Uの製品価値を十分に伝えられていない点と努力不足^[74]を繰り返し反省として語った。

2009年3月期をピークに連結売上高は8期連続で減少し^[75]、1兆8386億円だった売上高は2017年3月期に4891億円まで縮んだ^[76]。2012年3月期と2014年3月期には最終赤字^[77]にも転落した。2015年にはDeNAと資本業務提携を結び^[78]、スマートデバイス向けにも自社IPを展開する方針を決めた。その年の7月、岩田聡氏が55歳で急逝した。2013年の山内溥氏逝去^[79]に続き、2人の経営者を短期間に失う事態となった。後任の君島達己氏は経理と法務畑出身の実務家で、ゲーム開発者でも創業家出身者でもなく、社長在任は2016年度までの2年間にとどまった。

2017年3月、任天堂は携帯機と据置機の物理的境界を取り払った「Nintendo Switch」を発売した^[80]。携帯モード・テーブルモード・TVモードを使い分けられるハイブリッド機^[81]で、二系統に分散していた開発資源を一つのハードへ集中できる構造になった。「ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド」「スプラトゥーン2」「スーパーマリオ オデッセイ」といった看板タイトルが発売年内に相次いで投入され、連結売上高は2017年3月期の4891億円から2018年3月期には1兆557億円へ倍増し^[82]、8期続いた連続減収に終止符が打たれた。ハードの年間販売台数も2018年3月期の274万台から2019年3月期には1,505万台へ伸びた^[83]。

2020年3月発売の「あつまれ どうぶつの森」^[84]はコロナ禍の室内需要と合致してヒットし、Switchの年間販売台数は2021年3月期に本体1,483万台とLite 619万台^[85]を合わせて2,100万台規模へ達した。2022年3月期には累計販売台数が1億台を突破し^[86]、2025年2月時点の全モデル累計は1億5086万台^[87]と、任天堂ハード最多のニンテンドーDSの1億5402万台に迫った。2025年6月5日には後継機「Nintendo Switch 2」を発売し^[88]、初代のソフトが遊べる後方互換^[89]とハイブリッドの形を引き継いだ。発売後4日間の世界販売台数は350万台を突破し^[90]、任天堂のゲーム専用機として発売後4日間で過去最高を記録した。2025年12月には累計1500万台へ到達し^[91]、初代を含む任天堂ハードで最速のペースとなった。