ヤマハの歴史|浜松のオルガンから世界的楽器メーカーへの発展
ヤマハは、1887年に山葉寅楠氏が浜松でオルガンの製作に成功したことを起源に、1897年に日本楽器製造として設立された企業である。1967年にピアノ生産で世界一となった、楽器と音響機器を主力とする楽器の最大手である。
沿革:出来事を知る
- 1887年〜1930年日本楽器製造の設立と1927年の経営再建14件の沿革詳細
- 1931年〜1949年プロペラ量産による軍需転換と減資19件の沿革詳細
- 1950年〜1989年川上源一体制での音楽教室とヤマハ発動機設立25件の沿革詳細
- 1990年〜2026年川上家の退任と楽器・音響への集中29件の沿革詳細
沿革の全文87件
1887年〜日本楽器製造の設立と1927年の経営再建
- 山葉寅楠氏がオルガン製作に成功[15]
- 前身の山葉風琴製造所を設立[18]
- 山葉寅楠氏の日本楽器製造設立[15]
- ピアノ製造を開始
- 浜名郡長の天野千代丸氏を副社長に迎える[16]
- 山葉寅楠氏が64歳で死去[16]
- 西川楽器製造を合併[19]
- 第一回社債100万円を発行[16]
- 関東大震災で東京支店が全焼[16]
- ベヒシュタイン社から技師エール・シュレーゲル氏を招く[16]
- 浜松合同労働組合加盟の従業員代表が11条の嘆願書を提出[16]
- 協調会理事添田敬一郎氏の調停案で妥結[16]
- スト終息により経営再建
- 川上嘉市氏が第三代社長に就任[20]
筆者所見
創業者の死後、日本楽器製造は社外から迎えた二人の経営者のもとで、拡大と縮小の両極を経験した。1917年に社長へ就任した天野千代丸は、ただちに資本を倍額へ増資した[16]。1927年4月に後任となった川上嘉市は、積立金と繰越金を取り崩して一挙に無配とした[17][16]。浜名郡長から転じた天野千代丸氏が資本を調達して規模を追ったのに対し、住友から来た川上氏は規模を縮小して資本を守った。同じ外部招聘でありながら資本の使い方は正反対で、後任が前任の拡大を清算する役を負った。
- [16]串田孫一「創業者の苦難、いま花ひらく」『企業の現代史』(1964年)
- [17]川上源一『狼子虚に吠ゆ』(日本経済新聞社、1979年)
1931年〜プロペラ量産による軍需転換と減資
- パイプオルガンを完成させ聖テモテ教会に納入[16]
- アコーディオンの製造販売を開始[21]
- 川上源一氏が入社[20]
- プロペラの量産を決定
- プロペラ増産のため資本金を875万円に増資[16]
- プロペラ関係工場が陸軍の管理下に[16]
- 資本金1,750万円に増資[16]
- 東京製作所が陸軍の管理工場に[16]
- 岩手県黒沢尻町に岩手工場を開設[16]
- 名古屋支店・大阪支店が焼失[16]
- 一部地下式の佐久良工場が完成しプロペラ部門が疎開[16]
- ハーモニカと木琴の製造を開始[16]
- 本社工場と各工場が賠償予定工場に指定[16]
- オルガンとアコーディオンの製造を再開[16]
- 本社労働組合が結成[16]
- 過度経済力集中排除法の適用を受け岩手工場を閉鎖[16]
- スピネット型ピアノの試作が完成[16]
- 株式処分計画と企業再建計画が承認・認可[16]
- 東京証券取引所に株式上場[15]
筆者所見
川上源一氏が戦後に持ち込む量産の発想は、楽器の工場ではなく肥料の倉庫で習得したものだった。大日本人造肥料の王子工場で、陸揚げからびん詰めまでの作業をストップウォッチで測定し、作業員賃金の計算式を作成している[17]。1937年7月に入社したとき、日本楽器製造は軍需品の生産へ移行する直前にあった[17][21]。作業を数値で管理する手法は、楽器の需要が回復するまで出番を待つ。社外で得た管理の技術が、軍需の時代を越えて戦後の量産体制の土台になった。
- [17]川上源一『狼子虚に吠ゆ』(日本経済新聞社、1979年)
- [21]経済春秋社『企業の歴史:明治百年』「日本楽器製造」(1968年)
1950年〜川上源一体制での音楽教室とヤマハ発動機設立
- 川上源一氏が社長就任
- 木材乾燥技術への投資
- ヤマハ音楽教室を組織化[22]
- ヤマハ音楽教室の開設
- ヤマハ発動機を設立[15]
- 販売子会社を設立[15]
- エレクトーン・スポーツ用品に参入
- ロサンゼルスに子会社を新設
- リゾート事業を開始[15]
- レジャー事業への参入
- ピアノ国内シェア1位
- リビング用品(FRP製バスタブ)の製造を開始[15]
- 西独にYamaha Europa GmbHを設立[24]
- レクリエーション事業に新規参入
- 日本初の株式時価発行を実施[15]
- ボーカルアンプシステム(PA機器)を発売[15]
- 半導体製造に本格参入
- オーディオ機器に新規参入
- 河島博氏が社長退任(実質解任)[25]
- ヤマハピアノテクニカルアカデミーを設立[15]
- ゴルフクラブを発売[15]
- 事業部制を導入[23]
- マッキンゼー助言の事業部制導入
- 社名を「ヤマハ」に変更[15]
- 天津雅馬哈電子楽器有限公司を設立[15]
筆者所見
川上源一氏の多角化は、楽器の周辺へ広げた結果というより、家計の支出を奪い合う相手を自動車と家電に定めた見方から出ている。1954年にヤマハ音楽教室を組織化し、1962年にリゾート事業を開始した[22][15]。前者は演奏人口を先に育て、後者は余暇の支出を獲得する打ち手で、狙う財布は同じだった。家計全体を対象とする視野が、発動機から浴槽まで事業を増やす論理にもなった。1983年の事業部制導入は、その広がりを社長一人で統括する限界の裏返しである[23]。
- [22]日本経済新聞「私の履歴書・川上源一」(1978年4月20日)
- [15]ヤマハ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
- [23]日経ビジネス「ヤマハ 事業部制が不協和音――楽器に安住、多角化不発」(日経BP社)(1991年12月23日)
1990年〜川上家の退任と楽器・音響への集中
- 多角化路線の見直し
- 薄膜磁気ヘッドの生産開始
- 川上家が退任意向
- 希望退職者を募集
- 川上家支配の終わり
- リモートルータを発売[15]
- 天竜半導体工場を新設
- ヤマハ発動機の株式売却を開始
- 最終赤字407億円に転落
- 中国に投資管理会社 雅馬哈楽器音響(中国)投資有限公司を設立[18]
- Steinberg Media Technologiesを買収[15]
- 多角事業の整理
- レクリェーション事業の撤退
- ベーゼンドルファーを買収[24]
- リビング事業の譲渡
- 希望退職者の募集
- 事業部制を廃止
- Line 6を買収[15]
- 半導体のファブレス化
- 中期経営計画「NEXT STAGE 12」を発表[26]
- 時価総額1兆円を突破
- Cordoba Music Groupを買収[24]
- Cordoba買収で米ギター集約
- ヤマハミュージックマニュファクチュアリング合併
- ヤマハ発動機株式の一部を売却[27]
- ヤマハ発動機株1,800万株を売却
- ヤマハ発動機株式の一部を売却[27]
- Disguise社の持株会社Butterfly Topco Limitedの買収を決定[27]
- Disguise買収でライブ演出へ参入[27]
筆者所見
1990年代以降のヤマハの集中は、事業を減らす以上に、他社のブランドを買収して自前主義を離れる過程だった。2008年にベーゼンドルファーを、2014年にLine 6を買収した[24][15]。自社の工場では短期に届かない領域を、時間ごと取得した構図になる。需要を内側から育てた音楽教室とは逆向きの成長であり、2023年のCordoba買収も同じ線上にある。ヤマハ発動機株式の売却は、1955年の分離以来の資本のつながりを集中の論理で整理する手続きに当たる。
- [24]有価証券報告書
- [15]ヤマハ 公式サイト「沿革」(2026年10月)
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2026年11月Disguise買収でライブ演出へ参入
Disguise買収でライブ演出へ参入中期経営計画の「未来を創る挑戦」の一環として、映像・音響・照明を統合する演出制御ソフトの英Disguise社を持株会社ごと概算477億円で全株取得し、ライブエンターテインメントを新たな中核事業に育てると決定した買収
のれんと無形資産2025年2月ヤマハ発動機株1,800万株を売却
ヤマハ発動機株1,800万株を売却共通ブランドを共有するヤマハ発動機の株式を継続して売却し、売却収入を自己株式の取得と消却へ充当して自己資本を圧縮した資本政策
ヤマハ発動機株式の計上額2024 2025 貸借対照表計上額(百万円) 66,802 34,482 2024年4月ヤマハミュージックマニュファクチュアリング合併
ヤマハミュージックマニュファクチュアリング合併海外工場への工程移管を進めてきた生産戦略を転換し、国内製造子会社を共通支配下の取引として本体へ吸収合併し、生産の「マザー機能」を日本へ戻した判断
楽器事業の売上収益と事業利益率2023 2024 2025 売上収益(億円) 3,027 3,052 2,961 事業利益率(%) 12.0 8.3 7.5 2023年2月Cordoba買収で米ギター集約
Cordoba買収で米ギター集約中期経営計画で注力領域と位置づけたギター事業の規模拡大を、米国子会社YGGによるCordoba社の資本持分100%取得で進めた買収
のれんの残高2022 2023 2025 のれん(百万円) 177 1,053 0
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
歴史考察:理由を知る
事業部制から楽器への集中楽器から半導体まで拡大したヤマハは、楽器以外の事業をどう分離してきたのか
- 楽器・音響機器
- それ以外
- ヤマハ 有価証券報告書 第182期〜第201期(2006〜2025年3月期)の事業の種類別・報告セグメント別の売上高。「楽器・音響機器」は楽器とAV・IT(2014年3月期以降は音響機器)の合算、「それ以外」は電子機器・電子金属(電子部品)・リビング・レクリェーション・その他の合算で、区分は筆者がまとめた。各年3月期
- [1]
2010年3月31日、ヤマハは住宅設備子会社ヤマハリビングテックの株式85.1%を、日本産業パートナーズが管理・運営する投資事業有限責任組合等へ12億76百万円で譲渡した。譲渡後もヤマハが保有する持分は14.9%である。この譲渡に、楽器以外の事業を分離するヤマハの方式がそのまま表れている。一般には、楽器市場の成熟を受けて収益の低い周辺事業を売却した選択と集中とみる向きが強い。だが、ヤマハが有価証券報告書に記した理由は、住宅着工件数の減少に加えて、『音・音楽関連事業を中心に展開する当社グループの枠組みから離れて経営の自由度を高め』という判断であった。つまり、ヤマハは楽器以外の事業を、まず100%出資の子会社として分社し、楽器の事業運営から独立させたうえで、その株式を外部へ譲渡する二段階で分離してきた。
- ヤマハ 有価証券報告書 第186期(2010年3月期)【経営上の重要な契約等】
- [2]
- [3]
ヤマハの多角化は、長く本体の事業部として進んだ。1964年にリビング用品、1971年に半導体の生産を開始した。本体から分離した先例は、1955年にオートバイ部門を独立させたヤマハ発動機に限られる。1983年に父の川上源一氏から社長を継承した川上浩氏は、マッキンゼーの指導で事業部制を導入し、10の事業部をすべて社長に直結させた。しかし、1991年3月期に楽器の売上高比率が56%まで低下しても、利益を上げていたのは半導体部門だけであった。川上氏は同年、『ヤマハもピアノというガリバー製品を持つだけに、楽器に安住する体質ができてしまった』と語っている。したがって、多角化事業を楽器の事業運営から独立させることが、分社の目的になった。
- ヤマハ 有価証券報告書 第201期(2025年3月期)【沿革】
- [4]
- 日経ビジネス 1991年12月23日号「ヤマハ 事業部制が不協和音――楽器に安住、多角化不発」
- [5]
- [6]
そこで川上氏は、1990年6月から翌年11月にかけて、レクリエーション、リビング、電子金属の各部門を、100%出資の子会社であるヤマハリゾート、ヤマハリビングテック、ヤマハメタニクスとして分社した。副社長の上島清介氏は、『分社化した会社がヤマハ本体の売り上げを抜くまでに成長すれば、これほどうれしいことはない』と述べている。すなわち、分社の目的は売却ではなく、楽器とは別の会社として事業を拡大させる点にあった。それでも、ヤマハは2007年11月30日にヤマハメタニクスの株式の90%をDOWAメタルテックへ譲渡し、2010年にヤマハリビングテックを譲渡した。こうして、分社から十数年をおいた株式の譲渡が、楽器以外の事業の分離を完結させた。
- 日経ビジネス 1991年12月23日号「ヤマハ 事業部制が不協和音――楽器に安住、多角化不発」
- [7]
- ヤマハ 有価証券報告書 第184期(2008年3月期)【事業の内容】
- [8]
ところが、半導体は分社の対象にならなかった。上島氏は1991年に、本体の事業を楽器、半導体、AV機器の3本柱にまとめると述べ、1992年に社長へ就任すると、電子楽器・AV機器・電子デバイスの事業部をエレクトロニクス統括本部に統合した。さらに、電子デバイス部門の出身で、楽器部門以外から初めて社長に就任した石村和清氏のもとで、ヤマハは1999年3月期に158億79百万円の当期純損失を計上する結果となった。そこでヤマハは、天竜半導体工場を売却し、薄膜磁気ヘッド事業から撤退して、「音」中心のデバイスへの転換を進めた。半導体については、子会社への分社ではなく、本体の中で製品の範囲を音の技術へ集約する方式を選択した。
- 日経ビジネス 1991年12月23日号「ヤマハ 事業部制が不協和音――楽器に安住、多角化不発」
- [9]
- 日経ビジネス 1992年4月6日号「再生めざすヤマハ、また希望退職の無神経」
- [10]
- 日経ビジネス 2000年2月14日号「ヤマハ、電子デバイス事業縮小で社長交代も」
- [11]
- ヤマハ 平成12年3月期 決算短信(連結)
- [12]
その結果、2010年4月に始まった中期経営計画YMP125は、半導体をゴルフ用品やFA機器と同じ「関連事業」に位置づけ、本体に維持した。「コア事業」の技術を活用する事業という区分である。そのうえでヤマハは、2014年10月にフェニテックセミコンダクターと基本合意し、1987年設立の生産子会社ヤマハ鹿児島セミコンダクタの半導体製造事業を譲渡した。狙いは、『製造の外部委託化による一層の柔軟性と機動性のある事業』にあった。つまり、半導体で譲渡したのは製造であり、設計と販売はヤマハ本体の事業として継続した。加えて、2016年3月期の有価証券報告書は、部品・装置事業を楽器と音響機器に次ぐ第3の柱に掲げている。
- ヤマハ 有価証券報告書 第186期(2010年3月期)【対処すべき課題】
- [13]
- ヤマハ 有価証券報告書 第191期(2015年3月期)【追加情報】
- [14]
- ヤマハ 有価証券報告書 第192期(2016年3月期)【対処すべき課題】
- [15]
こうして、楽器・音響機器以外の売上高は、2006年3月期の1,441億円から2025年3月期の376億円へ縮小するに至った。2021年以降も、ヤマハは2025年3月期にヤマハ発動機株1,800万株を売却し、電子デバイス事業を翌期から音響機器のセグメントに含めると決定した。2010年3月31日のヤマハリビングテックの譲渡は、1991年の分社に始まる手順の最終段階であった。ヤマハは、半導体のように音の技術とつながる事業では製造だけを譲渡し、つながらない事業では子会社ごと譲渡している。ヤマハの分離の方法は、不振事業の一括売却ではなく、楽器とは別の会社として独立させ、十数年をおいて株式を外部へ譲渡する手順であった。
- ヤマハ 有価証券報告書 第182期(2006年3月期)【生産、受注及び販売の状況】
- [16]
- ヤマハ 有価証券報告書 第201期(2025年3月期)【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】【設備の新設、除却等の計画】
- [17]
- ヤマハ 有価証券報告書 第201期(2025年3月期)【株式の保有状況】【注記事項】
- [18]