藤﨑文男 パイロットコーポレーション・社長現任

  • 前任・伊藤秀氏(第16代)からの承継下で、『2022-2024中期経営計画』を「変革と挑戦の3年間」と総括して完遂、新中計『2025-2027中期経営計画』を「絶え間なき進化」の3年と位置付けて始動した経営姿勢を示した。
    • 2024年3月、伊藤秀社長(FY16〜FY22)からの社長交代で第17代代表取締役社長に就任、創業1918年から107年目の節目で承継を完了
    • 経営企画出身の生え抜きで、若手時代から中期経営計画の策定を担当した経歴をもとに、新中計の柱として「①筆記具事業のグローバル成長」「②資本業務提携・新規事業構想への着手」「③人財・組織」「④サステナビリティと中計の統合」の4本柱を提示
    • 2024年8月、株式会社マークスとの資本業務提携を発表、2023年1月連結子会社化のマークスを2025年7月に吸収合併し株式会社マークスに改称、文具周辺領域の取り込みを完了
    • 新長期ビジョン「2030年ビジョン」実現に向けた戦略として、現中計期間の2025-2027年で経営基盤の刷新を進める
  • 連続増配を基本方針として、機動的な自己株式取得と財務体質の強化を組み合わせた株主還元構造を堅持した。
    • FY23配当100円・FY24予想106円と継続的に増配を実施、配当性向は29.9%(FY24)に達した
    • 有利子負債合計はFY23の22.22億円からFY24の5.36億円・FY25の45.82億円と低水準を維持、自己資本比率80.8%(FY25)の極めて健全な財務体質を継続
    • 営業CFはFY24で227.27億円・FY25で169.99億円と高水準で、機動的な自己株式取得を併用する株主還元方針を継続
    • 「2022年度に借り入れがゼロになった」(伊藤前社長・統合報告書2023)財務体質を引き継ぎ、原材料費上昇局面での価格転嫁と海外市場開拓を継続

藤﨑文男氏の在任プロフィール主要指標と職歴

社長就任前年度2022年度2022年12月期
直近年度2025年度2025年12月期
在任期間3在任中
出自パイロット萬年筆株式会社(現 株式会社パイロットコーポレーション)入社1984-04入社
社長就任前年齢621960年生まれ
直近時年齢65+3歳
社長就任前売上1,129億円FY22
直近時売上1,264億円FY25
売上CAGR+3.8%3年・年平均(就任前→直近)
社長就任前売上高営業利益率18.8%FY22
直近時売上高営業利益率13.2%FY25
在任平均売上高営業利益率14.4%3年平均
社長就任前時価総額2,006億円2022年12月末時点
直近時時価総額1,997億円2025年12月末時点
時価総額変化率-0.4%▲9億円
  1. パイロット萬年筆株式会社(現 株式会社パイロットコーポレーション)入社

  2. パイロットコーポレーション経営企画室長

  3. パイロットコーポレーション執行役員

  4. パイロットコーポレーション上席執行役員

  5. パイロットコーポレーション取締役 上席執行役員

  6. パイロットコーポレーション代表取締役 社長執行役員(現任)

藤﨑文男氏の任期中の業績貢献就任前年度〜直近年度の主要指標推移

売上高(PL分解)億円
営業利益販管費売上原価
利益率(粗利〜営業利益率)%
営業利益率粗利率経常利益率純利益率
利益額(純利益)億円
純利益
時価総額推移億円※各年度末時点
時価総額
ROE推移%
ROE
PBR推移※各年度末時点
PBR

藤﨑文男氏の主な施策在任中の該当 0 件

在任期間中の主な施策は timeline からは抽出されませんでした。

藤﨑文男氏の任期中のIR資料公式 IR ページ掲載資料へのリンク

ファクトシート

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FY26PILOT At A Glance(2026年4月版)2030年ビジョン実現に向けた『2025-2027中期経営計画』を「絶え間なき進化」の3年と位置付ける投資家向けサマリー。事業セグメント・地域別売上構成・主要KPI・株主還元方針を凝縮した投資判断補助資料。

アニュアルレポート / 統合報告書

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FY25統合報告書2025(2024年12月期対象)新中計『2025-2027中期経営計画』のキックオフを兼ねた統合報告書。経営課題4本柱として「①筆記具事業のグローバル成長」「②資本業務提携・新規事業構想への着手」「③人財・組織」「④サステナビリティと中計の統合」を提示。マークス社との資本業務提携や、社内 M&A・業務提携エキスパート育成を打ち出す。
FY23統合報告書20232024年3月就任の藤﨑文男社長を中心に編成。『2022-2024中期経営計画』を「変革と挑戦の3年間」と総括し、人財育成・既存事業強化・成長新事業参入・資本業務提携の5基本戦略を提示。安定配当原則の下で連続増配を実行(FY23配当100円・FY24予想106円)、財務体質維持と機動的な自己株式取得方針を確認。