HOYAの歴史

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沿革

1941年に山中正一氏と山中茂氏の兄弟が保谷町に創業した東洋光学硝子製造所が起源。

1974年に半導体用マスクサブストレートの製造を始め、2007年にはペンタックスを買収して内視鏡へ入った。眼鏡レンズで世界2番手の規模を持ち、EUV向けマスクブランクスなど情報・通信が利益の約6割を出す。

1941年 1947年 1960年 1961年 1984年 2007年 2011年/2013年 2026年 東洋光学硝子製造所 1941年創業 保谷クリスタル硝子製造所 1947年商号変更 保谷硝子 1960年3社合併・改称 保谷光学工業ほか2社 1960年吸収合併 株式上場 1961年上場 HOYA 1984年商号変更 ペンタックス 2007年買収 決断 PENTAXイメージング 2011年リコーへ譲渡 エプソン眼鏡レンズ 2013年眼鏡レンズを買収
HOYA 有価証券報告書「沿革」
HOYA
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上収益
9,477億円
売上高純利益率
26.7%
出所：有価証券報告書
鈴木哲夫島田鈴木哲夫山中鈴木洋池田
売上高42億円売上高394億円売上高1,671億円売上高3,442億円売上収益5,057億円売上収益9,477億円純利益率-17.1%純利益率3.8%純利益率6.6%純利益率22%純利益率18.4%純利益率26.7%1959/31961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1941年〜東洋光学硝子製造所の創業とクリスタルガラスへの参入

  1. 東洋光学硝子製造所を創業[1]創業
  2. 株式会社に改組[1]
  3. 東洋光学硝子製造所に商号変更[1]商号変更
  4. クリスタルガラスに参入[1]
  5. 商号を保谷クリスタル硝子製造所に変更[1]商号変更
  6. 光学ガラスの生産再開
第1章保谷町の東洋光学硝子製造所と、輸入に頼った光学ガラスの国産
売上高
  • 売上高
HOYA売上高—
急成長期

1957年〜鈴木哲夫のメガネ事業参入と社長の引責退任

  1. 鈴木哲夫氏が社長就任[2]社長交代
  2. メガネ事業に参入
  3. 保谷光学工業・山中光学工業・保谷光学硝子販売を吸収合併[1]
  4. 保谷硝子に商号変更[1]商号変更
  5. 東京都昭島市に昭和工場（現 昭島工場）を新設[3]
  6. 株式を公開し50万株を一般公募[2]
  7. 東京証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  8. メガネレンズ製造開始[1]
  9. 鈴木哲夫氏が引責退任
  10. 累進焦点メガネレンズを発売[4]
第2章32歳の常務兼工場長鈴木哲夫氏の社長就任と、昭和工場・3社合併でできた保谷硝子
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
HOYA1969年12月期売上高83.22億円売上高当期純利益率5.5%
就任年社長氏名役職名
鈴木哲夫
島田義
安定成長期

1970年〜ソフトコンタクト・マスクブランクスへの多角化とHOYAへの改称

  1. 多角化を遂行・シェアを重視
  2. ソフトコンタクトレンズの製造開始[1]
  3. 東京証券取引所市場第一部へ指定[1]
  4. 半導体用マスクサブストレートの製造開始[1]
  5. 山梨県の保谷電子の工場が完成[5]
  6. 半導体用フォトマスクの製造を開始[1]
  7. 八王子工場（東京都八王子市）を新設[6]
  8. 新本社ビルを新宿区中落合に竣工[1]
  9. 商号をHOYAに変更[7]商号変更
  10. 液晶用大型マスクの生産開始[4]
  11. R&Dセンタービル（東京都昭島市）竣工[4]
  12. 眼内レンズ（白内障術後用）製造開始[1]
  13. 光学ガラスによる非球面モールドレンズ製造開始[4]
  14. 北米統括会社HOYA CORPORATION USAを設立[1]
  15. オランダにHOYA HOLDINGS N.V.を設立[4]
第3章株を買い増して戻った鈴木哲夫氏と、シェア第一主義の眼鏡レンズ
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
HOYA1984年9月期売上高785億円売上高経常利益率13.2%
就任年社長氏名役職名
島田義
鈴木哲夫
転換期

1990年〜未承認コンタクトの回収とHDD用ガラスディスクへの転換

  1. 未承認コンタクトレンズの回収
  2. メディカル事業部に薬事部を設置[8]
  3. 厚生省が児玉工場の全製品に10日間の製造出荷業務停止の行政処分[8]
  4. HDD用ガラスディスク（ガラス磁気メモリーディスク）発売[1]
  5. HOYAグループ環境理念・環境基本原則を制定[4]
  6. ROEを重視・組織改革を推進
  7. 社外取締役制度を導入[4]
  8. 熊本県菊池郡大津町に熊本工場を新設[1]
  9. SVA導入と本社50人化[1]持株会社化・グループ再編
  10. オランダ・米国と合わせ3極の地域本社体制を確立[7]
  11. 四半期毎の連結決算発表を開始[4]
  12. 国内主要全工場でISO14001を取得[1]
  13. 沖電気工業の半導体用フォトマスク製造部門を譲り受ける[1]
  14. 軟性眼内レンズ（ソフトIOL）製造開始[4]
  15. 半導体新基板材料3C-SiCの製造販売を開始[1]
第4章未承認コンタクトレンズの回収と、光学ガラスの研磨で出したガラス磁気メモリーディスク
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
HOYA2002年3月期売上高2,352億円売上高当期純利益率10.1%
就任年社長氏名役職名
鈴木哲夫
山中衛
鈴木洋
転換期

2003年〜ペンタックス買収と液晶・HDD・カメラ事業の売却

  1. 米国型ガバナンスへ移行[1]機関設計・取締役会改革
  2. 日本板硝子のHDD用ガラスディスク事業を譲り受ける[1]
  3. 米国預託証券（ADR）プログラムLevel-1を開設[4]
  4. 普通株式1株につき4株の割合で株式分割[1]
  5. ペンタックスとの経営統合の基本合意を発表[4]
  6. 取締役会でペンタックス株式の公開買付けを決議[9]買収
  7. ペンタックスの買収[1]合併・経営統合
  8. ペンタックスを吸収合併[1]
  9. TFT液晶ガラス基板から撤退
  10. NHテクノグラスの保有株式のうち21.5%をカーライル・グループに売却[10]
  11. クリスタル事業終了[1]
  12. HDD用ガラスメディア製造事業・関連資産をWESTERN DIGITAL CORPORATIONに譲渡[1]
  13. PENTAXイメージング・システム事業をリコーに譲渡[1]
第5章委員会設置会社への移行と、日本板硝子から譲り受けたHDD用ガラスディスク
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
HOYA2011年3月期売上高4,133億円売上高当期純利益率14.4%
就任年社長氏名役職名
鈴木洋
安定成長期

2012年〜ライフケアへの優先投資から鈴木洋の社長退任まで

  1. ライフケアへの優先投資選択と集中
  2. 整形外科用インプラントの日本ユニテック（現 HOYA Technosurgical）を買収[1]買収
  3. セイコーエプソンから眼鏡レンズ事業を買収[1]買収
  4. セイコーオプティカルプロダクツ株式を追加取得し連結子会社化[1]買収
  5. グループ本社を新宿区西新宿に移転[1]
  6. 3Mの度付き保護メガネ事業を買収[4]買収
  7. 音声読み上げのReadSpeaker社を買収[1]買収
  8. 米国Performance Optics・VISION EASE・大明光学を買収[4]買収
  9. 白内障用眼内レンズのR&Dセンターをシンガポールに開設[1]
  10. 眼科医療機器メーカーMid Labs及びFritz Ruckを買収[1]買収
  11. HOYA CANDEO OPTRONICSを吸収合併[1]
  12. EUVマスクブランクスの量産開始
  13. 中国の眼内レンズ販売代理店GeMaxとの合弁会社を設立[1]
  14. 中国Vedkangと内視鏡用処置具事業の合弁会社を設立[1]
  15. 池田英一郎氏への承継機関設計・取締役会改革
  16. HOYAデジタルソリューションズを富士フイルムビジネスイノベーションへ 譲渡[1]
  17. BOEグループとFPD用フォトマスク事業の合弁会社を設立[4]
  18. 国連グローバルコンパクト（UNGC）とRE100に加盟[1]
  19. 内視鏡事業をPENTAX Medicalに吸収分割[11]
  20. コンタクトレンズ小売事業を吸収分割[11]
第6章ライフケアへの優先投資と、セイコーエプソンから取得した眼鏡レンズ事業
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 営業利益率
HOYA2026年3月期売上高9,477億円売上高営業利益率34.6%
就任年社長氏名役職名
鈴木洋
池田英一郎
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 11件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月5日）
  • [2]保谷硝子『Hoya group 40 株式会社保谷硝子創立40周年記念誌 1941～1981』（1981年）
  • [3]有価証券報告書 第80期（2018年6月8日）
  • [4]HOYA 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]証券アナリストジャーナル 1974年12巻8号 鈴木哲夫「保谷硝子 特異な分野で急成長」講演要旨）（1974年7月5日）
  • [6]会社IR「08_HOYA PENTAX」（2022年）
  • [7]HOYA 有価証券報告書 2025年3月期「沿革」（2025年3月）
  • [8]日経ビジネス「ＨＯＹＡ研究未承認事件の後遺症重くコンタクトシェア戻らず」（1992年6月8日）
  • [9]HOYA 有価証券報告書 2007年3月期「重要な後発事象」（2007年3月）
  • [10]HOYA 有価証券報告書 2008年3月期「重要な後発事象」（2008年3月）
  • [11]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月