ヤマハ発動機の歴史

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沿革

1955年に日本楽器製造から分離独立した二輪車製造部門が起源。

初号機YA-1を同年に市販し、1960年にはボートと船外機へ展開した。二輪車ではインドネシア・タイ・ベトナムの現地生産で二大ブランドの一角に入り、マリンとロボティクスも抱える。

1955年 1959年/1960年 1961年 2019年 2025年 2026年 ヤマハ発動機 1955年設立 北川自動車 1959年資本参加 昌和製作所 1960年資本参加 株式上場 1961年上場 新川・アピックヤマダ 2019年買収 ヤマハロボティクスHD 2025年新川等を吸収合併
ヤマハ発動機 有価証券報告書「沿革」
ヤマハ発動機
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上収益
25,342億円
売上高純利益率
0.6%
出所：有価証券報告書
梶川柳日髙設楽
売上高245億円売上高1,767億円売上高6,662億円売上高13,752億円売上高16,311億円売上収益25,342億円純利益率1.7%純利益率1.6%純利益率0.6%純利益率4.7%純利益率3.7%純利益率0.6%1957/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1955年〜日本楽器からの分離独立とマリン事業への多角化

  1. ヤマハ発動機を設立[1]
  2. 北川自動車に資本参加[2]
  3. 昌和製作所に資本参加[3]
  4. マリン事業に新規参入[1]
  5. ボート、船外機の販売を開始[3]
  6. 東京証券取引所第1部に上場[2]上場
  7. 東京証券取引所に株式上場[3]
  8. 販売不振で減収
  9. タイに合弁会社Siam Yamahaを設立[2]
  10. 漁船の販売を開始[3]
  11. トヨタ2000GTの受託生産を開始[3]
  12. 磐田工場を新設[3]
  13. 和船の販売を開始[3]
  14. スノーモビルの販売を開始[3]
  15. Yamaha Motor Europe N.V.を設立[3]
  16. 静岡県袋井市にヤマハテストコースを開設[2]
  17. 汎用エンジンの販売を開始[3]
  18. Yamaha Motor do Brasilを設立[3]
  19. 海外拠点の拡充
  20. 静岡県磐田市に本社を移転[3]
  21. 船外機でマーキュリー社と合弁契約を締結
  22. 発電機の販売を開始[3]
  23. PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturingを設立[3]
  24. ゴルフカーの販売を開始[3]
  25. 産業用ロボットの第1号機「アーク溶接ロボット」を発売[2]
第1章遊休工作機械の転用から輸出比率78%の輸送機器メーカーへ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ヤマハ発動機1976年4月期売上高1,666億円売上高当期純利益率1.3%
低迷期

1977年〜HY戦争の増産競争と1983年の赤字からの再建

  1. ソフトバイク「パッソル」を発売[2]
  2. Yamaha Motor Corporation, U.S.Aを設立[3]
  3. 米国に海外初の研究開発拠点、R＆Dミネソタを開設[2]
  4. 除雪機の販売を開始[3]
  5. HY戦争での敗北経営再建・ターンアラウンド
  6. 本社敷地内に技術センターを開設[2]
  7. 江口秀人氏が第3代社長に就任[2]社長交代
  8. ブラジルにYamaha Motor da Amazoniaを設立[2]
  9. 赤字転落・再建計画を策定赤字転落
  10. 米Ford社と自動車エンジン供給の仮契約を締結[2]
  11. 産業用ロボットに新規参入[3]
  12. 四輪バギーの販売を開始[3]
  13. 米国にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[2]
  14. Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[3]
  15. ウォータービークルの販売を開始[3]
  16. 台湾山葉機車工業を設立[3]
  17. ガスヒートポンプエアコンの第1号機を発売[2]
  18. サーフェスマウンターの販売を開始[3]
  19. 静岡県御前崎市に浜岡テストコースを開設[2]
  20. フォード向け自動車エンジンの製造を開始
  21. 産業用無人ヘリコプターの販売を開始[3]
  22. メキシコにYamaha Motor de Mexicoを設立[2]
第2章HY戦争の過剰在庫から米国現地生産への転換
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ヤマハ発動機1991年3月期売上高6,927億円売上高経常利益率n/a
安定成長期

1992年〜ヤマハとの合併説の否定とトヨタ自動車との業務提携

  1. 中国に重慶建設・雅馬哈摩托車有限公司を設立[2]
  2. ヤマハとの合併観測否定[4]破談・撤回
  3. 電動アシスト自転車の販売を開始[3]
  4. 電動車椅子の販売を開始[3]
  5. 国内販売会社を統合したヤマハ発動機販売を設立[2]
  6. ベトナムにYamaha Motor Vietnamを設立[2]
  7. Yamaha Motor Vietnamを設立[3]
  8. 国内4販社を統合[1]
  9. 静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設[3]
  10. マリン事業の構造改革選択と集中
  11. ヤマハマリンの前身、ヤマハ熊本プロダクツを設立[3]
  12. トヨタ自動車と資本提携[2]
  13. トヨタ自動車と業務提携を締結[3]
  14. Thai Yamaha Motorを子会社化[3]買収
  15. 決算期を3月31日から12月31日に変更[3]
  16. 静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼動[3]
  17. ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立[3]
  18. Yamaha Motor Philippines を設立[3]
  19. Yamaha Motor Indiaから営業譲渡を受ける[5]
  20. ヤマハマリン袋井工場を新設[5]
  21. 船外機生産の袋井工場が稼動[3]
第3章合併説を退けた江口秀人社長と、電動アシスト自転車PASで推進した多軸化
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ヤマハ発動機2008年12月期売上高16,038億円売上高当期純利益率0.1%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
転換期

2009年〜リーマン後の赤字と新川買収によるロボティクス再編

  1. ヤマハマリンを吸収合併[6]
  2. 工場再編と希望退職経営再建・ターンアラウンド
  3. 四輪車に参入（凍結）
  4. レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始[3]
  5. 浜松ロボティスク事務所を開設[3]
  6. 静岡県磐田市にヤマハモーター イノベーションセンターを開設[3]
  7. 新川・アピックヤマダを買収[1]買収
  8. 新川・アピックヤマダなどをグループ会社化[3]
  9. 浜北工場の閉鎖リストラ・構造改革
  10. 東京証券取引所の市場再編でプライム市場に移行[3]
  11. Yamaha Motor Finance Corporationを設立[3]
  12. ドイツのTorqeedo社を子会社化[7]買収
  13. 横浜市にヤマハ発動機イノベーションセンタ―横浜を開設[3]
  14. 渡部克明氏が社長に就任[8]社長交代
  15. ヤマハモーターエレクトロニクスを吸収合併[3]
  16. ヤマハロボティクスHDが新川等を吸収合併・商号変更[1]商号変更
  17. Yamaha Motor Pakistanの解散・清算を決定[9]
  18. シルチェスターが株式追加を取得
  19. 汎用エンジン事業・発電機事業から撤退[3]
  20. 発電機事業より撤退[3]
  21. India Yamaha MotorがYamaha Motor India Salesを吸収合併[9]
第4章リーマン後の2,161億円の赤字と、柳弘之社長の工場再編と希望退職
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ヤマハ発動機2025年12月期売上高25,342億円売上高営業利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
柳弘之
日髙祥博
設楽元文
最新の適時開示
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
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出典・参考 9件
出典・参考
  • [1]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第91期（2025年12月期）【沿革】（2025年12月）
  • [2]ヤマハ発動機 公式サイト「沿革 timeline」（2026年10月）
  • [3]有価証券報告書（2026年3月23日）
  • [4]日経ビジネス「編集長インタビュー 江口秀人氏［ヤマハ発動機社長］合併より先にやることがある まずヤマハ社内に一体感を」（1992年12月14日）
  • [5]有価証券報告書 第85期（2020年3月26日）
  • [6]有価証券報告書 第84期（2019年3月28日）
  • [7]有価証券報告書 第89期（2024年3月22日）
  • [8]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第90期（2024年12月期）【役員の状況】（2024年12月）
  • [9]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月