ヤマハ発動機の歴史

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沿革

1955年に日本楽器製造から分離独立した二輪車製造部門が起源。

初号機YA-1を同年に市販し、1960年にはボートと船外機へ展開した。二輪車ではインドネシア・タイ・ベトナムの現地生産で二大ブランドの一角に入り、マリンとロボティクスも抱える。

1955年1959年/1960年1961年2019年2025年2026年ヤマハ発動機1955年設立北川自動車1959年資本参加昌和製作所1960年資本参加株式上場1961年上場新川・アピックヤマダ2019年買収ヤマハロボティクスHD2025年新川等を吸収合併
ヤマハ発動機 有価証券報告書「沿革」
ヤマハ発動機
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上収益
25,342億円
売上高純利益率
0.6%
出所：有価証券報告書
川上梶川柳日髙設楽
売上高245億円売上高1,767億円売上高6,662億円売上高13,752億円売上高16,311億円売上収益25,342億円純利益率1.7%純利益率1.6%純利益率0.6%純利益率4.7%純利益率3.7%純利益率0.6%1957/121960/121965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
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創業期

1955年〜日本楽器からの分離独立とマリン事業への多角化

  1. ヤマハ発動機を設立[1]
  2. 北川自動車に資本参加[2]
  3. 昌和製作所に資本参加[3]
  4. マリン事業に新規参入[1]
  5. ボート、船外機の販売を開始[3]
  6. 東京証券取引所第1部に上場[2]
  7. 東京証券取引所に株式上場[3]
  8. 販売不振で減収
  9. タイに合弁会社Siam Yamahaを設立[2]
  10. 漁船の販売を開始[3]
  11. トヨタ2000GTの受託生産を開始[3]
  12. 磐田工場を新設[3]
  13. 和船の販売を開始[3]
  14. スノーモビルの販売を開始[3]
  15. Yamaha Motor Europe N.V.を設立[3]
  16. 静岡県袋井市にヤマハテストコースを開設[2]
  17. 汎用エンジンの販売を開始[3]
  18. Yamaha Motor do Brasilを設立[3]
  19. 海外拠点の拡充
  20. 静岡県磐田市に本社を移転[3]
  21. 船外機でマーキュリー社と合弁契約を締結
  22. 発電機の販売を開始[3]
  23. PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturingを設立[3]
  24. ゴルフカーの販売を開始[3]
  25. 産業用ロボットの第1号機「アーク溶接ロボット」を発売[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ヤマハ発動機1976年4月期売上高1,666億円売上高当期純利益率1.3%
就任年社長氏名役職名
川上源一
歴史詳細を読む日本楽器からの分離独立とマリン事業への多角化
低迷期

1977年〜HY戦争の増産競争と1983年の赤字からの再建

  1. ソフトバイク「パッソル」を発売[2]
  2. Yamaha Motor Corporation, U.S.Aを設立[3]
  3. 米国に海外初の研究開発拠点、R＆Dミネソタを開設[2]
  4. 除雪機の販売を開始[3]
  5. HY戦争での敗北
  6. 本社敷地内に技術センターを開設[2]
  7. 江口秀人氏が第3代社長に就任[2]
  8. ブラジルにYamaha Motor da Amazoniaを設立[2]
  9. 赤字転落・再建計画を策定
  10. 米Ford社と自動車エンジン供給の仮契約を締結[2]
  11. 産業用ロボットに新規参入[3]
  12. 四輪バギーの販売を開始[3]
  13. 米国にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[2]
  14. Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[3]
  15. ウォータービークルの販売を開始[3]
  16. 台湾山葉機車工業を設立[3]
  17. ガスヒートポンプエアコンの第1号機を発売[2]
  18. サーフェスマウンターの販売を開始[3]
  19. 静岡県御前崎市に浜岡テストコースを開設[2]
  20. フォード向け自動車エンジンの製造を開始
  21. 産業用無人ヘリコプターの販売を開始[3]
  22. メキシコにYamaha Motor de Mexicoを設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ヤマハ発動機1991年3月期売上高6,927億円売上高経常利益率n/a
歴史詳細を読むHY戦争の増産競争と1983年の赤字からの再建
安定成長期

1992年〜ヤマハとの合併説の否定とトヨタ自動車との業務提携

  1. 中国に重慶建設・雅馬哈摩托車有限公司を設立[2]
  2. ヤマハとの合併観測否定[4]
  3. 電動アシスト自転車の販売を開始[3]
  4. 電動車椅子の販売を開始[3]
  5. 国内販売会社を統合したヤマハ発動機販売を設立[2]
  6. ベトナムにYamaha Motor Vietnamを設立[2]
  7. Yamaha Motor Vietnamを設立[3]
  8. 国内4販社を統合[1]
  9. 静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設[3]
  10. マリン事業の構造改革
  11. ヤマハマリンの前身、ヤマハ熊本プロダクツを設立[3]
  12. トヨタ自動車と資本提携[2]
  13. トヨタ自動車と業務提携を締結[3]
  14. Thai Yamaha Motorを子会社化[3]
  15. 決算期を3月31日から12月31日に変更[3]
  16. 静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼動[3]
  17. ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立[3]
  18. Yamaha Motor Philippines を設立[3]
  19. Yamaha Motor Indiaから営業譲渡を受ける[5]
  20. ヤマハマリン袋井工場を新設[5]
  21. 船外機生産の袋井工場が稼動[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ヤマハ発動機2008年12月期売上高16,038億円売上高当期純利益率0.1%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
歴史詳細を読むヤマハとの合併説の否定とトヨタ自動車との業務提携
転換期

2009年〜リーマン後の赤字と新川買収によるロボティクス再編

  1. ヤマハマリンを吸収合併[6]
  2. 工場再編と希望退職
  3. 四輪車に参入（凍結）
  4. レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始[3]
  5. 浜松ロボティスク事務所を開設[3]
  6. 静岡県磐田市にヤマハモーター イノベーションセンターを開設[3]
  7. 新川・アピックヤマダを買収[1]
  8. 新川・アピックヤマダなどをグループ会社化[3]
  9. 浜北工場の閉鎖
  10. 東京証券取引所の市場再編でプライム市場に移行[3]
  11. Yamaha Motor Finance Corporationを設立[3]
  12. ドイツのTorqeedo社を子会社化[7]
  13. 横浜市にヤマハ発動機イノベーションセンタ―横浜を開設[3]
  14. 渡部克明氏が社長に就任[8]
  15. ヤマハモーターエレクトロニクスを吸収合併[3]
  16. ヤマハロボティクスHDが新川等を吸収合併・商号変更[1]
  17. Yamaha Motor Pakistanの解散・清算を決定[9]
  18. シルチェスターが株式追加を取得
  19. 汎用エンジン事業・発電機事業から撤退[3]
  20. 発電機事業より撤退[3]
  21. India Yamaha MotorがYamaha Motor India Salesを吸収合併[9]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
ヤマハ発動機2025年12月期売上高25,342億円売上高営業利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
柳弘之
日髙祥博
設楽元文
歴史詳細を読むリーマン後の赤字と新川買収によるロボティクス再編

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出典・参考
#年出所
[1]2025ヤマハ発動機 有価証券報告書 第91期（2025年12月期）【沿革】（2025年12月）
[2]2026ヤマハ発動機 公式サイト「沿革」（2026年10月）
[3]2026有価証券報告書（2026年3月23日）
[4]1992日経ビジネス「編集長インタビュー 江口秀人氏［ヤマハ発動機社長］合併より先にやることがある まずヤマハ社内に一体感を」（1992年12月14日）
[5]2020有価証券報告書 第85期（2020年3月26日）
[6]2019有価証券報告書 第84期（2019年3月28日）
[7]2024有価証券報告書 第89期（2024年3月22日）
[8]2024ヤマハ発動機 有価証券報告書 第90期（2024年12月期）【役員の状況】（2024年12月）
[9]—臨時報告書
ヤマハ発動機の財務データ一覧を見るROEFCF自己資本比率＋417科目

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最終改定: 2026年10月