ヤマハ発動機の歴史

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沿革

1955年に日本楽器製造から分離独立した二輪車製造部門が起源。

初号機YA-1を同年に市販し、1960年にはボートと船外機へ展開した。二輪車ではインドネシア・タイ・ベトナムの現地生産で二大ブランドの一角に入り、マリンとロボティクスも抱える。

創業期

1955年〜日本楽器からの分離独立とマリン事業への多角化

  1. ヤマハ発動機を設立[29]
  2. 北川自動車に資本参加[62]
  3. 昌和製作所に資本参加[30]
  4. マリン事業に新規参入[29]
  5. ボート、船外機の販売を開始[30]
  6. 東京証券取引所第1部に上場[62]上場
  7. 東京証券取引所に株式上場[30]
  8. 販売不振で減収
  9. タイに合弁会社Siam Yamahaを設立[62]
  10. 漁船の販売を開始[30]
  11. トヨタ2000GTの受託生産を開始[30]
  12. 磐田工場を新設[30]
  13. 和船の販売を開始[30]
  14. スノーモビルの販売を開始[30]
  15. Yamaha Motor Europe N.V.を設立[30]
  16. 静岡県袋井市にヤマハテストコースを開設[62]
  17. 汎用エンジンの販売を開始[30]
  18. Yamaha Motor do Brasilを設立[30]
  19. 海外拠点の拡充
  20. 静岡県磐田市に本社を移転[30]
  21. 船外機でマーキュリー社と合弁契約を締結
  22. 発電機の販売を開始[30]
  23. PT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturingを設立[30]
  24. ゴルフカーの販売を開始[30]
  25. 産業用ロボットの第1号機「アーク溶接ロボット」を発売[62]
第1章「遊休工作機械の転用から輸出比率78%の輸送機器メーカーへ」を読む
ヤマハ発動機1976年4月期売上高1,666億円売上高当期純利益率1.3%
低迷期

1977年〜HY戦争の増産競争と1983年の赤字からの再建

  1. ソフトバイク「パッソル」を発売[62]
  2. Yamaha Motor Corporation, U.S.Aを設立[30]
  3. 米国に海外初の研究開発拠点、R＆Dミネソタを開設[62]
  4. 除雪機の販売を開始[30]
  5. HY戦争での敗北経営再建・ターンアラウンド
  6. 本社敷地内に技術センターを開設[62]
  7. 江口秀人氏が第3代社長に就任[62]社長交代
  8. ブラジルにYamaha Motor da Amazoniaを設立[62]
  9. 赤字転落・再建計画を策定赤字転落
  10. 米Ford社と自動車エンジン供給の仮契約を締結[62]
  11. 産業用ロボットに新規参入[30]
  12. 四輪バギーの販売を開始[30]
  13. 米国にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[62]
  14. Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaを設立[30]
  15. ウォータービークルの販売を開始[30]
  16. 台湾山葉機車工業を設立[30]
  17. ガスヒートポンプエアコンの第1号機を発売[62]
  18. サーフェスマウンターの販売を開始[30]
  19. 静岡県御前崎市に浜岡テストコースを開設[62]
  20. フォード向け自動車エンジンの製造を開始
  21. 産業用無人ヘリコプターの販売を開始[30]
  22. メキシコにYamaha Motor de Mexicoを設立[62]
第2章「HY戦争の過剰在庫から米国現地生産への転換」を読む
ヤマハ発動機1991年3月期売上高6,927億円売上高経常利益率n/a
安定成長期

1992年〜ヤマハとの合併説の否定とトヨタ自動車との業務提携

  1. 中国に重慶建設・雅馬哈摩托車有限公司を設立[62]
  2. ヤマハとの合併観測否定[38]破談・撤回
  3. 電動アシスト自転車の販売を開始[30]
  4. 電動車椅子の販売を開始[30]
  5. 国内販売会社を統合したヤマハ発動機販売を設立[62]
  6. ベトナムにYamaha Motor Vietnamを設立[62]
  7. Yamaha Motor Vietnamを設立[30]
  8. 国内4販社を統合[29]
  9. 静岡県磐田市にコミュニケーションプラザを開設[30]
  10. マリン事業の構造改革選択と集中
  11. ヤマハマリンの前身、ヤマハ熊本プロダクツを設立[30]
  12. トヨタ自動車と資本提携[62]
  13. トヨタ自動車と業務提携を締結[30]
  14. Thai Yamaha Motorを子会社化[30]買収
  15. 決算期を3月31日から12月31日に変更[30]
  16. 静岡県袋井市のグローバルパーツセンターが稼動[30]
  17. ヤマハ発動機スポーツ振興財団を設立[30]
  18. Yamaha Motor Philippines を設立[30]
  19. Yamaha Motor Indiaから営業譲渡を受ける[20]
  20. ヤマハマリン袋井工場を新設[20]
  21. 船外機生産の袋井工場が稼動[30]
第3章「合併説を退けた江口秀人社長と、電動アシスト自転車PASで推進した多軸化」を読む
ヤマハ発動機2008年12月期売上高16,038億円売上高当期純利益率0.1%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
転換期

2009年〜リーマン後の赤字と新川買収によるロボティクス再編

  1. ヤマハマリンを吸収合併[17]
  2. 工場再編と希望退職経営再建・ターンアラウンド
  3. 四輪車に参入（凍結）
  4. レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルの販売を開始[30]
  5. 浜松ロボティスク事務所を開設[30]
  6. 静岡県磐田市にヤマハモーター イノベーションセンターを開設[30]
  7. 新川・アピックヤマダを買収[29]買収
  8. 新川・アピックヤマダなどをグループ会社化[30]
  9. 浜北工場の閉鎖リストラ・構造改革
  10. 東京証券取引所の市場再編でプライム市場に移行[30]
  11. Yamaha Motor Finance Corporationを設立[30]
  12. ドイツのTorqeedo社を子会社化[23]買収
  13. 横浜市にヤマハ発動機イノベーションセンタ―横浜を開設[30]
  14. 渡部克明氏が社長に就任[24]社長交代
  15. ヤマハモーターエレクトロニクスを吸収合併[30]
  16. ヤマハロボティクスHDが新川等を吸収合併・商号変更[29]商号変更
  17. Yamaha Motor Pakistanの解散・清算を決定[63]
  18. シルチェスターが株式追加を取得
  19. 汎用エンジン事業・発電機事業から撤退[30]
  20. 発電機事業より撤退[30]
  21. India Yamaha MotorがYamaha Motor India Salesを吸収合併[63]
第4章「リーマン後の2,161億円の赤字と、柳弘之社長の工場再編と希望退職」を読む
ヤマハ発動機2025年12月期売上高25,342億円売上高営業利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
梶川隆
柳弘之
日髙祥博
設楽元文

系譜

1955年にヤマハ発動機が発足。1998年に国内4販社を統合し、2000年にトヨタ自動車と業務提携を締結した。
2019年には新川・アピックヤマダを買収。
2025年のヤマハロボティクスHDへの再編で、ロボティクス事業への多角化を進めた。

系譜

1955年にヤマハ発動機が発足。

1998年に国内4販社を統合し、2000年にトヨタ自動車と業務提携を締結した。
2019年には新川・アピックヤマダを買収。
2025年のヤマハロボティクスHDへの再編で、ロボティクス事業への多角化を進めた。

1955年 1959年1960年 2019年 2025年 2026年 ヤマハ発動機 1955年設立 北川自動車 1959年資本参加 昌和製作所 1960年資本参加 新川・アピックヤマダ 2019年買収 ヤマハロボティクスHD 2025年新川等を吸収合併
ヤマハ発動機 有価証券報告書「沿革」
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出典・参考 63件
出典・参考
  • [1]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第68期（2003年3月期）
  • [2]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第71期（2005年12月期）【役員の状況】
  • [3]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第73期（2007年12月期）
  • [4]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第74期（2008年12月期）【役員の状況】
  • [5]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2009』「ヤマハ発動機グループの歩み」
  • [6]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第75期（2009年12月期）
  • [7]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第75期（2009年12月期）【セグメント情報】
  • [8]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2009』「ステークホルダーの皆さまへ」
  • [9]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2010』「社長インタビュー」
  • [10]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2010』「トップメッセージ」
  • [11]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2012』「ステークホルダーの皆さまへ」
  • [12]ヤマハ発動機『アニュアルレポート2012』「新中期経営計画について」
  • [13]ヤマハ発動機 2016年12月期 決算説明会 質疑応答「研究開発費の上期実績・年間予想額が減っている」
  • [14]ヤマハ発動機 2016年12月期 第3四半期決算説明会 質疑応答
  • [15]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第83期（2017年12月期）【役員の状況】
  • [16]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第84期（2018年12月期）
  • [17]有価証券報告書 第84期（2019年3月28日）
  • [18]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第86期（2020年12月期）【設備の状況】
  • [19]ヤマハ発動機 2020年12月期 決算説明会 質疑応答
  • [20]有価証券報告書 第85期（2020年3月26日）
  • [21]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第90期（2024年12月期）【役員の状況】
  • [22]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第90期（2024年12月期）
  • [23]有価証券報告書 第89期（2024年3月22日）
  • [24]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第90期（2024年12月期）【役員の状況】（2024年12月）
  • [25]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第91期（2025年12月期）【沿革】
  • [26]ヤマハ発動機 ニュースリリース（2025年3月14日）「浜北工場操業終了時期の延期について」
  • [27]ヤマハ発動機『統合報告書2025』「社長メッセージ」
  • [28]ヤマハ発動機 2025年12月期 決算説明会 質疑応答（2026年2月13日）
  • [29]ヤマハ発動機 有価証券報告書 第91期（2025年12月期）【沿革】（2025年12月）
  • [30]有価証券報告書（2026年3月23日）
  • [31]ヤマハ発動機 有価証券報告書
  • [32]株式会社年鑑 1958年版「ヤマハ発動機」
  • [33]企業の歴史：明治百年（経済春秋社, 1968）
  • [34]会社年鑑
  • [35]ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版「ヤマハ発動機」
  • [36]日経ビジネス 1975年10月13日号
  • [37]日経ビジネス 1992年12月14日号
  • [38]日経ビジネス「編集長インタビュー 江口秀人氏［ヤマハ発動機社長］合併より先にやることがある まずヤマハ社内に一体感を」（1992年12月14日）
  • [39]日経ビジネス 1994年9月5日号
  • [40]日経ビジネス 1994年5月16日号
  • [41]日経ビジネス 1995年10月2日号
  • [42]日経ビジネス 1995年10月16日号
  • [43]日経ビジネス 1999年9月6日号
  • [44]日経ビジネス 2001年6月25日号
  • [45]日経ビジネス 2001年7月9日号
  • [46]日経ビジネス 2003年12月22日号
  • [47]野田経済 1974年
  • [48]80年代わが社の戦略（1980年）「ヤマハ発動機 小池久雄」
  • [49]Decide 1985年
  • [50]Decide 1989年
  • [51]財界人 1994年「捲土重来型社長に聞く――混乱期に強い“自然体経営の極意” 長谷川武彦ヤマハ発動機社長」
  • [52]ヤマハ発動機 新中期経営計画説明会資料（2002年4月9日）
  • [53]ヤマハ発動機「事業説明会」（2013年7月3日）
  • [54]ヤマハ発動機『Annual Report 2013』「社長インタビュー」
  • [55]ヤマハ発動機『Annual Report 2013』「特集」
  • [56]ヤマハ発動機「長期ビジョン 新中期経営計画（2019年〜2021年）アナリスト向け説明会 議事録」（2019年）
  • [57]ヤマハ発動機 お知らせ（2019年2月12日）「ヤマハ発動機株式会社、株式会社新川及びアピックヤマダ株式会社による事業統合に関するお知らせ」
  • [58]Yamaha Motor, Robotics Business Presentation Q&A Minutes（2021年6月28日）
  • [59]ヤマハ発動機 広報発表資料（2021年2月12日）「本社および周辺工場の生産拠点集約・再配置について」
  • [60]ヤマハ発動機「SEMI事業（半導体後工程製造装置）説明会」（2025年6月19日）
  • [61]ヤマハ発動機 お知らせ（2026年8月4日）「OLV事業の構造改革に関するお知らせ」
  • [62]ヤマハ発動機 公式サイト「沿革 timeline」（2026年10月）
  • [63]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月