マツダの歴史

1960年代初頭、マツダは西ドイツのNSU社が開発途上にあったロータリーエンジンの将来性に着眼した。従来のレシプロエンジンがピストンの往復運動で動力を生むのに対し、ロータリーエンジンはローター（回転子）の回転運動で直接動力を得る機構であり、部品点数が少なく高出力かつ低振動という特性を兼ね備えていた。1961年にマツダはNSU社と技術提携を締結し、2.8億円の技術導入料（特許料）を支払って特許ライセンスを取得した。

しかし、技術導入を決断した時点でロータリーエンジンは四輪乗用車のエンジンとしての実用化が達成されておらず、耐久性やシール技術、燃費性能など解決すべき課題が山積していた。当時のマツダは三輪車メーカーから四輪車メーカーへの事業転換期にあり、トヨタや日産といった大手との差別化を図るためには独自の技術基盤が不可欠であった。未完成の技術への先行投資という高いリスクを承知の上で、将来の競争力の核とすべく技術導入に踏み切った。

1963年4月、マツダは社内に「ロータリエンジン研究部」を発足させ、約47名の技術者を結集した。初代部長に就任した山本健一氏のもと、四輪乗用車にロータリーエンジンを搭載するための研究開発が推進された。内燃機関の権威者から「ロータリーはものにならない」と酷評され、社内でも「成功の見込みが低いのに資金を浪費している」との批判が上がるなど、逆風のなかでの開発であった。

約3年にわたる試行錯誤を経てロータリーエンジンの実用化に成功。1967年5月、マツダはロータリーエンジンを搭載した世界初の量産車「コスモスポーツ」の販売を開始した。高出力でありながら騒音を最小限に抑えた同車は画期的な技術として国内外の注目を集め、開発を率いた山本氏は「ロータリーエンジン実用化の父」と称された。

マツダはロータリーエンジンを競争力の柱として、国内市場の拡大に加えて北米を中心とした四輪車の輸出を本格化する方針を打ち出した。しかし1970年、米国で大気浄化法（マスキー法）が改正され、1975年以降の新型車について排出ガスの厳格な基準が義務づけられた。排ガス浄化の面で従来のレシプロエンジンに劣るロータリーエンジンは、マツダが構想した輸出拡大の切り札として機能しない事態に直面した。

さらに1973年のオイルショックにより石油価格が高騰すると、燃費性能で劣るロータリーエンジン搭載車への需要は国内外で急速に減退した。マツダは大量の在庫を抱え、1975年10月期に170億円の経常赤字に転落。画期的な技術の実用化に成功しながらも、環境規制の強化とエネルギー危機という外部環境の急変によって、想定していた収益モデルが根底から覆された。

2013年にマツダはフォードとの合弁による北米現地生産（ミシガン州・AAI社）から撤退し、2015年にはフォードがマツダ株式を完全売却したことで約36年にわたる資本提携が終了した。北米向けの車両はメキシコ工場および国内の防府工場からの輸出に切り替えたが、北米市場はマツダにとって最大の海外市場であり、為替変動リスクの低減と現地需要への機動的な対応のために、新たな枠組みによる現地生産の再開が経営課題として残されていた。

2017年8月、マツダはトヨタ自動車と業務資本提携を締結し、相互に500億円を出資した。提携の柱の一つが米国における合弁での現地生産であり、マツダは北米専用の新型SUV「CX-50」、トヨタは小型車カローラの生産を計画した。フォード時代のように筆頭株主として経営を支配される関係ではなく、折半出資による対等な協業モデルが志向された。

2018年3月、トヨタとマツダの折半出資（50%:50%）により合弁会社Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.（略称：TMT）を設立した。米アラバマ州ハンツビルに新工場を建設し、投資総額は16億ドルに達した。このうちマツダの負担分は推定8億ドルであり、約4000名の従業員を雇用して年産30万台（マツダ15万台・トヨタ15万台）の生産体制を構築した。

2022年1月に新工場が稼働を開始し、同年4月には北米専用車両としてSUV「CX-50」の販売を開始した。フォードとの提携解消から約9年を経て、マツダはトヨタとの対等な合弁という新たな枠組みのもとで、北米における現地生産への再参入を実現した。

北米での販売戦略として、マツダはブランド価値の訴求を軸とした高付加価値路線を選択した。ディーラーへの販売奨励金を最小限に抑えて安売りを回避する一方、販売店スタッフへの教育投資や店舗の改装を推進することで、顧客体験の質を高めブランドイメージの向上を図った。

この戦略が奏功し、FY2024上半期の累計で北米販売台数は合計30.4万台を記録し、現地生産工場の稼働開始以降で最大の販売実績を達成した。フォード傘下で受動的に北米事業を展開していた時代とは対照的に、トヨタとの対等な合弁のもとで自社ブランドの価値を前面に打ち出し、自律的な成長戦略を構築しつつある。