マツダ の歴史

1920年1月、広島県内のコルク製造業者を再建する目的で地元の有力者が東洋コルク工業株式会社を設立したが、大戦終結でコルク代替需要が縮小し設立直後から経営難に陥った。翌1921年に機械発明家の松田重次郎氏が2代目社長として再建を引き受け、1927年9月に東洋工業株式会社へ改称して工作機械と三輪自動車を二本柱とする機械メーカーへ転じた。1931年10月に三輪トラック"マツダ号DA型"を投入し、後の自動車メーカーへの道を開いた。

1961年に西独NSU・バンケル両社からロータリーエンジンの技術を導入した東洋工業（現マツダ）が、資本自由化と業界再編の圧力のなか、外資との資本提携や合併ではなく独自技術による単独路線を選び、1967年5月のコスモスポーツで世界初のロータリー量産を実現した経営判断。本文は当時社名の東洋工業で表記する（マツダへの改称は1984年）。

1979年、オイルショックとロータリー不振で経営危機に陥った東洋工業が、メインバンクの住友銀行の主導で、在日法人フォード工業を吸収合併する方式により米フォードへ発行済み株式の約25%を放出し、資本提携によって再建を図った経営判断。

輸出依存の体質を国内販売の倍増で改める「B-10」計画のもと、規模で劣るマツダがトヨタ並みの5系列体制へ拡大し、異業種提携で店舗を倍増させた拡張。バブル崩壊で過剰な販売網と開発負担が収益を圧迫し、拡大策は数年で撤回に追い込まれた

1996年、5チャネル体制の失敗と円高で再び窮地に立ったマツダが、筆頭株主の米フォードによる出資比率の24.5%から33.4%への引き上げを受け入れ、フォード出身のヘンリー・ウォレス氏を社長に迎えて経営権を委ねた資本の異動。

リーマンショックで自らも経営危機に陥ったフォードが2008年以降マツダ株を段階的に売却し、2015年に残存の約2%強を売り切って1979年以来36年の資本提携が解消された資本の異動。マツダはその過程で公募増資と独自技術により自力再建を進め、大株主の後ろ盾を失っても倒れない体力を先に整えた。

2017年8月4日、マツダはトヨタ自動車と業務資本提携に関する合意書を締結し、両社が約500億円ずつを持ち合ってトヨタがマツダ株の5.05%、マツダがトヨタ株の0.25%を相互取得した。米国での完成車合弁・EV共同開発・コネクテッド・先進安全・商品補完の5分野で協業し、アラバマ州に折半出資の合弁工場を新設する経営判断であった。