2021年4月のアイシン・エィ・ダブリュ吸収合併と社名のアイシンへの一本化以降、グループの経営課題は明確にEV化（電気自動車）への事業ポートフォリオの構造転換に集約された。AT（オートマチックトランスミッション）はEVには不要な部品で、グローバルなEVシフトの加速はアイシン・エィ・ダブリュ系の本業を直接縮小させる構造を持つ。一方、アイシン精機本体のボディ機構部品（ドア・シート機構）・ブレーキ周辺・鋳造といった事業はEV車両でも継続的に必要で、EV化が事業の縮小と継続の両方の要素を含む二面構造となる。

連結業績はFY24（2025年3月期）で連結売上4兆8,961億円・営業利益2,029億円（営業利益率4.1%）・親会社株主帰属純利益1,076億円と、コロナ禍前のFY18・FY19水準（連結売上4兆円台・営業利益2,000億円台）の高収益体質を取り戻している。FY19（2020年3月期）のコロナ禍で連結営業利益561億円・純利益241億円まで急減した後、FY20以降は段階的に回復し、FY21に連結純利益1,419億円のピークを記録、その後はトヨタ自動車の世界販売の変動と部品サプライチェーンの混乱で連結純利益が変動している。

EV化対応の中核となるeAxle（EV用駆動ユニット）は、トヨタ自動車・BluE Nexus（デンソーとの合弁）等と連携する形で開発・量産化を進める。アイシンの強みは、長年のAT製造で蓄積した精密機械加工・組立技術と、グローバル生産拠点（北米・欧州・東南アジア・中国）のネットワークで、これらをeAxle・電動化対応部品の量産へ展開する戦略を採用している。自動運転対応部品（ステアリング・ブレーキ周辺）・電動化対応部品（電動ポンプ・コンプレッサー）の領域でも、トヨタグループ内でデンソー・豊田自動織機・アドヴィックスといった他の部品メーカーとの機能分担を維持しつつ、アイシンとしての事業領域を確保する組み立てを進める。

トヨタ系部品メーカーグループは、デンソー（電装・電子制御）・アイシン（AT・ボディ機構・ブレーキ周辺）・豊田自動織機（コンプレッサー・フォークリフト）・トヨタ車体（車体組立）・トヨタ紡織（シート・内装）・トヨタ合成（樹脂・ゴム部品）といった機能別の専業構造を維持してきた。EV化はこのグループ内の機能分担をどう組み替えるかという論点を、各部品メーカーに突きつけている。アイシンは2021年のグループ再編で社内の事業構造を整理した次の段階として、トヨタ系部品メーカーグループ全体での機能分担の再編に、どう加わるかが視野に入る局面となる。1949年の愛知工業として再発足した戦後80年の節目に、トヨタ系自動車部品メーカーとしての事業構造を、EV時代に向けて組み替える局面が、現在進行形で続いている。