トヨタ自動車の歴史

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沿革

1933年に豊田喜一郎氏が豊田自動織機製作所に設けた自動車部門が起源。

1966年発売のカローラで日本のモータリゼーションを本格化させ、GMとの合弁NUMMIで量産方式を北米へ移転した。国内首位の乗用車メーカーであり、海外生産が国内生産を上回るグローバル企業でもある。

創業期

1926年〜豊田自動織機製作所の自動車研究とトヨタ自動車工業の設立

  1. 豊田紡織の株主総会で豊田自動織機製作所の設立が了承[102]
  2. 豊田自動織機製作所内で自動車研究を開始[61]
  3. トラックを発売[61]
  4. 乗用車を発売[61]
  5. 豊田自動織機からの独立[61]事業売却・撤退
  6. 挙母工場の建設に着手[65]
  7. 天津工場の組立工場とボデー工場が竣工[65]
  8. 月産能力1,500台の挙母工場が竣工[65]
  9. 芝浦工場を開設[65]
  10. 蓄電池研究所を設立[65]
  11. 豊田製鋼を設立[61]
  12. 豊田工機を設立[61]
  13. 月産2,000台を達成[65]
  14. 鍛造工場と熱処理工場の増築が完成[65]
  15. 川崎航空機との合弁で東海航空工業を設立[65]
  16. 中央紡績を吸収合併[61]
  17. トヨタ車体工業を設立[61]
  18. 鍛造工場を新設[65]
  19. 関東電気自動車製造を設立[61]
  20. 日新通商を設立[61]
第1章「織機事業の収益を元手とした、需要に先行する量産工場の整備」を読む
トヨタ自動車売上高—
就任年社長氏名役職名
豊田利三郎
豊田喜一郎
再建期

1949年〜経営危機による工販分離と元町工場の竣工

  1. 東京・名古屋・大阪の各証券取引所に株式を上場[61]上場
  2. 愛知工業を設立[63]
  3. 日本電装を設立[63]
  4. トヨタ自動車販売を設立[61]
  5. 月産3,000台を目標に生産設備近代化5か年計画を策定[65]
  6. 約10億円の工作機械の設備合理化計画が完了[65]
  7. 設備近代化5か年計画の第2期に着手[65]
  8. 東和不動産（現トヨタ不動産）を設立[61]
  9. スーパーマーケット方式の工場展開によるトヨタ生産方式の本格化[65]
  10. 組立工場の設備改造が完了（月産3,000台体制）[65]
  11. 試作工場（技術第1工場）が完成[65]
  12. 設備近代化5か年計画が完了（設備投資額47億円）[65]
  13. トヨタ自動車販売が産業車両を発売[61]
  14. 月産1万台体制の設備計画に着手[65]
  15. テストコースの第1期工事が完成（周回路約200m）[65]
  16. 熱処理工場が完成[65]
  17. トヨタ自動車販売を設立[61]
  18. ブラジルトヨタを設立[6][65]
  19. 土橋工場（仮称）の建設計画を決定[65]
  20. 元町工場の建設[107]祖業・主力事業の転換
  21. 機械工場の増産整備が完了（月産能力1万5,000台）[65]
  22. 月産1万台を達成[126]
  23. 元町工場の第2期工事に着手[65]
  24. 元町工場の第2期工事が完成[65]
  25. 豊田中央研究所を設立[61]
  26. 元町第2組立工場の建設に着手[65]
  27. パブリカ専用の元町第2組立工場が完成[65]
  28. タイトヨタを設立[6][65]
  29. ブラジルトヨタの工場が完成（月産能力250台）[65]
  30. テストコースを1周2,800mに延長[65]
  31. 月産3万台を達成[65]
  32. タイトヨタの組立工場が完成（月産能力300台）[65]
  33. 工場用地約67万m2を取得[65]
  34. 知多鍛造工場が完成[65]
第2章「金融機関の再建条件を機とした、低コスト量産の土台の構築」を読む
トヨタ自動車1964年11月期売上高2,200億円売上高経常利益率5.2%
就任年社長氏名役職名
豊田喜一郎
石田退三
中川不器男
安定成長期

1965年〜カローラの量産と対米輸出の自主規制

  1. 上郷工場の建設に着手[65]
  2. 1周約4kmのテストコースの建設に着工[65]
  3. 上郷工場の第1期工事が完成（月産能力3,000台）[65]
  4. 高岡工場の建設に着手[65]
  5. 月産5万台を達成[65]
  6. カローラの本格投入[107]大型設備投資
  7. 日野自動車工業と業務提携[61]
  8. 東富士工場の自動車性能試験場が完成[6][65]
  9. トヨタデルペルーの組立工場が完成[65]
  10. 三好工場の建設に着手（用地約333万m2）[65]
  11. ダイハツ工業と業務提携[61]
  12. 三好工場が操業開始[131]
  13. 堤工場の建設に着手[67]
  14. 堤工場が操業開始[131]
  15. 明知工場の建設に着手[67]
  16. TABC, Inc.が生産を開始[5]
  17. 下山工場の建設に着手[67]
  18. 明知工場が操業開始[131]
  19. 下山工場が操業開始[131]
  20. 店舗用住宅を発売[61]
  21. 個人用住宅を発売[61]
  22. 衣浦工場の建設に着手[67]
  23. トヨタテクニカルセンターUSAを設立[131]
  24. 衣浦工場が操業開始[131]
  25. 田原工場が操業開始[131]
  26. ティース トヨタ（現TMCA）を株式取得により子会社化[61]買収
第3章「自力量産による国内首位の確立が招いた、輸出依存の貿易摩擦」を読む
トヨタ自動車1981年6月期売上高35,064億円売上高経常利益率6.5%
就任年社長氏名役職名
中川不器男
豊田英二
安定成長期

1982年〜工販合併とGMとの合弁NUMMIによる米国生産

  1. 製造・販売部門の合併[61]合併・経営統合
  2. トヨタモータークレジットを設立[63]
  3. GMとの提携でNUMMI設立[61]海外進出・現地生産
  4. 士別試験場の第1期が完成[131]
  5. NUMMIが生産を開始[110]
  6. Canadian Autoparts Toyota Inc.が生産を開始[5]
  7. TMMの工場建設に着工[67]
  8. ケンタッキー工場の建設[61]海外進出・現地生産
  9. 國瑞汽車が生産を開始[5]
  10. 貞宝工場が操業開始[131]
  11. 春日井住宅工場が操業開始[131]
  12. 欧州トヨタテクニカルセンターが完成[131]
  13. TMMが生産を開始[5][6]
  14. TMMCが生産を開始[5][6]
  15. 広瀬工場が操業開始[131]
  16. Siam Toyota Manufacturingが生産を開始[5]
  17. トヨタモーターマニュファクチャリング（UK）を設立[61]
  18. Sabanciとの合弁でToyotasaを設立[131]
  19. トヨタ自動車九州を設立[61]
  20. トヨタ自動車北海道が生産を開始[131]
  21. トヨタ自動車九州が生産を開始[131]
  22. TMUKが生産を開始[131]
  23. Toyotasaの工場が操業開始[5]
  24. 国内シェア40%の死守[117]ブランド・マーケティング
第4章「工販一体の国内経営から、北米を先頭とする海外生産の比率の上昇」を読む
トヨタ自動車1995年3月期売上高81,209億円売上高当期純利益率1.6%
就任年社長氏名役職名
豊田英二
豊田章一郎
豊田達郎
奥田碩
安定成長期

1996年〜奥田碩体制のダイハツ子会社化と海外生産の倍増

  1. トヨタ モーター マニュファクチャリング インディアナを設立[61]
  2. Toyota Motor Vietnamが生産を開始[5]
  3. Toyota Argentinaのサラテ工場が操業開始[5][6]
  4. 天津豊田汽車発動機が生産を開始[5]
  5. ダイハツ工業を子会社化[61]買収
  6. トヨタ自動車東北が生産を開始[131]
  7. 四川豊田汽車を設立[131]
  8. TMMWVが生産を開始[5]
  9. TMMIが生産を開始[5]
  10. 張富士夫氏が社長に就任[120]社長交代
  11. Toyota Kirloskar Motorが生産を開始[5]
  12. 金融統括会社トヨタファイナンシャルサービスを設立[61]
  13. TMMFが生産を開始[5][6]
  14. アイシン精機・デンソー・住友電気工業との合弁でADVICSを設立[131]
  15. 産業車両・物流システム事業を豊田自動織機製作所へ譲渡[61]
  16. 日野自動車を子会社化[63]買収
  17. PSAプジョー・シトロエンとチェコでの小型車共同生産に合意[131]
  18. PSAとの合弁でトヨタ プジョー シトロエン オートモービル チェコを設立[61]
  19. TMMPが生産を開始[5]
  20. 2010年グローバルビジョンの策定グローバル経営体制
  21. 天津一汽豊田汽車が生産を開始[5]
  22. TMMALが生産を開始[5]
  23. TMMBCが生産を開始[5]
  24. 広州汽車集団との合弁で広州トヨタ自動車を設立[61]
  25. TPCAが生産を開始[5]
  26. 渡辺捷昭氏が社長に就任[63]社長交代
  27. 欧州の販売統括会社TMMEが製造統括会社・持株会社と合併[61]
  28. TMMTXの工場が稼働[7]
  29. 富士重工業と業務提携[61]
  30. 広州トヨタがカムリの生産を開始[7]
  31. 天津一汽トヨタの第3工場が生産を開始（20万台規模）[8]
  32. TMTのバンポー工場がハイラックスの生産を開始（年産10万台）[8]
  33. 高岡工場で革新生産技術のラインが稼働[12]
  34. TMMRがカムリの生産を開始（年間2万台規模）[12][13]
  35. TKM第2工場の建設を決定（年産10万台・約350億円）[14]
  36. 四川一汽トヨタが長春新工場を着工[15]
第5章「国内の頭打ちを海外生産能力の先行拡大で突破した規模の経営」を読む
トヨタ自動車2008年3月期売上高262,892億円売上高当期純利益率6.5%
就任年社長氏名役職名
奥田碩
張富士夫
渡辺捷昭
不祥事

2009年〜初の営業赤字と豊田章男体制の大規模リコール対応

  1. 初の営業赤字・純損失を計上[63]赤字転落
  2. 豊田章男氏が社長に就任[63]社長交代
  3. 米国リコール危機対応機関設計・取締役会改革
  4. 住宅事業をトヨタホームに承継[61]
  5. トヨタ自動車東日本の新設リストラ・構造改革
  6. トヨタ車体と関東自動車工業の完全子会社化を発表[23]買収
  7. TMMINのカラワン第2工場の建設を決定（年産7万台）[24]
  8. TMTのゲートウェイ第2工場の建設を決定（約169億円）[28]
  9. TMMCのRX350の生産能力を年約1万5,000台増強[29]
  10. 関東自動車工業・セントラル自動車・トヨタ自動車東北が合併（トヨタ自動車東日本）[61]
  11. STMのディーゼルエンジン生産能力増強を決定（約400億円）[30]
  12. TMMRの生産能力増強を決定（約180億円）[13]
  13. 四川一汽トヨタ成都工場の能力増強を決定（約50億円）[33]
  14. NUMMIの解散申請を米国の管轄裁判所が認可[61]
  15. スズキと業務提携に向けた覚書を締結[61]
  16. マツダと資本業務提携[61]
  17. マツダとの合弁でマツダトヨタマニュファクチャリングUSAを設立[61]
  18. SUBARUと資本業務提携を拡大[61]
  19. パナソニックとの合弁でプライムライフテクノロジーズを設立[61]
  20. パナソニックとの合弁でプライムプラネットエナジー＆ソリューションズを設立[54]
  21. 広瀬工場をデンソーに譲渡[121]
  22. いすゞ自動車と資本提携[61]
  23. トヨタバッテリーマニュファクチャリングの設備投資698億円を計画[46]
  24. 佐藤恒治氏が社長就任トップ交代・承継
  25. ダイムラートラック・三菱ふそう・日野自動車と商用車事業の協業で合意[61]
  26. TMMGTの設備投資1,044億円を計画[51]
  27. トヨタバッテリーマニュファクチャリングの設備投資4,675億円を計画[55]
  28. ダイハツ・日野の認証不正対応不祥事・信頼回復
  29. SinoHytecとの共同拠点で燃料電池の生産を開始[56]
  30. 上海にレクサスBEVと電池の新会社を設立[134]
  31. 近健太氏が社長就任トップ交代・承継
  32. 日野自動車が特定子会社でなくなる予定[134]
  33. 豊田自動織機の保有株式をすべて譲渡[134]
第6章「台数目標から利益の下限への、経営基準の転換」を読む
トヨタ自動車2026年3月期売上高506,850億円売上高営業利益率7.4%
就任年社長氏名役職名
渡辺捷昭
豊田章男
佐藤恒治
近健太

系譜

前身は1937年に豊田自動織機製作所から独立したトヨタ自動車工業。1940年代に豊田製鋼・豊田工機・日本電装などを分離し、1950年に販売部門をトヨタ自動車販売として独立させた。
1982年に同社と合併し、トヨタ自動車へ商号変更。
部品と販売を関係会社として系列化し、垂直統合型のグループを形成した。

系譜

前身は1937年に豊田自動織機製作所から独立したトヨタ自動車工業。

1940年代に豊田製鋼・豊田工機・日本電装などを分離し、1950年に販売部門をトヨタ自動車販売として独立させた。
1982年に同社と合併し、トヨタ自動車へ商号変更。
部品と販売を関係会社として系列化し、垂直統合型のグループを形成した。

1926年1933年 1937年 1940年1941年 1945年1949年 1950年 1982年 1998年2001年 2026年 豊田自動織機製作所 1926年設立 自動車部 1933年自動車部を設置 トヨタ自動車工業 1937年分離独立 豊田製鋼 1940年分離・現愛知製鋼 豊田工機 1941年分離・現ジェイテクト トヨタ車体工業 1945年分離 日本電装 1949年分離・現デンソー トヨタ自動車販売 1950年販売を分離 トヨタ自動車 1982年工販が合併 ダイハツ工業 1998年子会社化 日野自動車 2001年子会社化
有価証券報告書「沿革」
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出典・参考 134件
出典・参考
  • [1]トヨタ自動車 アニュアルレポート2003「社長インタビュー」
  • [2]トヨタ自動車 アニュアルレポート2003「会長メッセージ」
  • [3]トヨタ自動車 アニュアルレポート2004「海外生産会社一覧」（2004年3月31日現在）
  • [4]トヨタ自動車 アニュアルレポート2005「社長メッセージ」
  • [5]アニュアルレポート2005 海外生産会社一覧（トヨタ自動車, 2005）
  • [6]Toyota Data Book 2003（トヨタ自動車, 2003）
  • [7]アニュアルレポート2006（トヨタ自動車, 2006）
  • [8]アニュアルレポート2006・2008（トヨタ自動車）
  • [9]トヨタ自動車 有価証券報告書 第103期（2007年3月期）【連結損益計算書】
  • [10]トヨタ自動車 有価証券報告書 第104期（2008年3月期）【生産、受注及び販売の状況】
  • [11]トヨタ自動車 アニュアルレポート2008「社長インタビュー」
  • [12]アニュアルレポート2008（トヨタ自動車, 2008）
  • [13]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2013年9月18日）
  • [14]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2008年4月11日）
  • [15]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2008年10月27日）
  • [16]トヨタ自動車 有価証券報告書 第106期（2010年3月期）【連結損益計算書】
  • [17]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第1節』「第2項 金融危機前夜」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [18]トヨタ自動車 有価証券報告書 第106期（2010年3月期）【事業等のリスク】
  • [19]トヨタ自動車 有価証券報告書 第107期（2011年3月期）【コーポレート・ガバナンスの状況】
  • [20]トヨタ自動車 有価証券報告書 第107期（2011年3月期）【設備の状況】
  • [21]トヨタ自動車 適時開示「トヨタグループ３社、統合の主要条件を基本合意」（2011年7月13日）
  • [22]トヨタ自動車 有価証券報告書 第108期（2012年3月期）【企業結合等関係】
  • [23]ニュースリリース（トヨタ自動車ほか5社, 2011年7月13日）
  • [24]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2011年9月13日）
  • [25]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第5節』「第1項 全社対策本部の設置と被災地への緊急対応」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [26]トヨタ自動車 有価証券報告書 第107期（2011年3月期）【事業等のリスク】
  • [27]トヨタ自動車 有価証券報告書 第108期（2012年3月期）【連結損益計算書】
  • [28]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2012年1月17日）
  • [29]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2012年7月24日）
  • [30]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2012年10月18日）
  • [31]トヨタ自動車 有価証券報告書 第109期（2013年3月期）【連結損益計算書】
  • [32]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第4節』「第1項 グローバルビジョンの発表」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [33]ニュースリリース（トヨタ自動車, 2013年10月22日）
  • [34]トヨタ自動車 有価証券報告書 第110期（2014年3月期）連結財務諸表注記
  • [35]トヨタ自動車 有価証券報告書 第110期（2014年3月期）【連結損益計算書】
  • [36]トヨタ自動車 有価証券報告書 第111期（2015年3月期）【対処すべき課題】
  • [37]トヨタ自動車 有価証券報告書 第112期（2016年3月期）【対処すべき課題】
  • [38]トヨタ自動車 有価証券報告書 第113期（2017年3月期）【研究開発活動】
  • [39]トヨタ自動車 有価証券報告書 第113期（2017年3月期）連結財務諸表注記
  • [40]トヨタ自動車 アニュアルレポート2019「直近の取り組み」
  • [41]トヨタ自動車 有価証券報告書 第116期（2020年3月期）【経営上の重要な契約等】
  • [42]トヨタ自動車 アニュアルレポート2019「社長メッセージ」
  • [43]トヨタ自動車 有価証券報告書 第116期（2020年3月期）連結財務諸表注記 重要な後発事象
  • [44]トヨタ自動車 有価証券報告書 第117期（2021年3月期）【経営上の重要な契約等】
  • [45]トヨタ自動車 有価証券報告書 第118期（2022年3月期）【対処すべき課題】
  • [46]有価証券報告書（2022年3月期）
  • [47]トヨタ自動車 統合報告書2023「社長メッセージ」
  • [48]トヨタ自動車 有価証券報告書 第119期（2023年3月期）【役員の状況】
  • [49]トヨタ自動車 新体制方針説明会 資料（2023年4月7日）
  • [50]トヨタ自動車 有価証券報告書 第119期（2023年3月期）【対処すべき課題】
  • [51]有価証券報告書（2023年3月期）
  • [52]トヨタ自動車 有価証券報告書 第120期（2024年3月期）【事業等のリスク】
  • [53]トヨタ自動車 有価証券報告書 第120期（2024年3月期）【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】
  • [54]有価証券報告書 第120期（2024年6月25日）
  • [55]有価証券報告書（2024年3月期）
  • [56]統合報告書2024（トヨタ自動車, 2024）
  • [57]トヨタ自動車 有価証券報告書 第121期（2025年3月期）【経営上の重要な契約等】
  • [58]トヨタ自動車 有価証券報告書 第121期（2025年3月期）【偶発事象】
  • [59]トヨタ自動車 有価証券報告書 第121期（2025年3月期）【重要な後発事象】
  • [60]トヨタ自動車 統合報告書2025「社長交代」
  • [61]有価証券報告書（2025年6月18日）
  • [62]トヨタ自動車 有価証券報告書【沿革】
  • [63]有価証券報告書
  • [64]『トヨタ自動車30年史』（トヨタ自動車工業, 1967年）
  • [65]トヨタ自動車30年史（トヨタ自動車工業, 1967）
  • [66]『トヨタ自動車75年史 第2部第2章第3節 排出ガス規制への対応』「第5項 1975年度規制への対応と1976年度規制の2年延期」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [67]創造限りなく トヨタ自動車50年史 資料集（トヨタ自動車, 1987）
  • [68]『トヨタ自動車75年史 総合年表（1991年〜2000年）』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [69]『トヨタ自動車75年史 第1部第1章第4節 豊田自動織機製作所の設立』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [70]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第1節 日本の自動車市場』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [71]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第2節 自動車試作』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [72]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第4節 自動車部組立工場と挙母工場の建設』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [73]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第7節 設備近代化』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [74]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第3節 基礎技術の研究、開発』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [75]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第6節 戦後の事業整理と労働争議』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [76]『トヨタ自動車75年史 第1部第2章第8節 本格的乗用車トヨペット・クラウンの登場』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [77]『トヨタ自動車75年史 第2部第1章第2節 モータリゼーションと貿易・資本の自由化』「第3項 資本の自由化と自動車業界再編」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [78]『トヨタ自動車75年史 第2部第1章第2節 モータリゼーションと貿易・資本の自由化』「第5項 ダイハツとの提携」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [79]『トヨタ自動車75年史 第2部第2章第4節 石油危機への対応』「第1項 第1次石油危機への対応」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [80]『トヨタ自動車75年史 第2部第2章第5節 生産体制と販売体制の強化』「第4項 米国における販売体制の拡充」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [81]『トヨタ自動車75年史 第3部第1章第1節 対米乗用車輸出の自主規制』「第1項 輸出自主規制の日米合意」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [82]『トヨタ自動車75年史 第3部第1章第2節』「第3項 国内販売200万台への挑戦」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [83]『トヨタ自動車75年史 第3部第1章第2節』「第1項 合併決断へ」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [84]『トヨタ自動車75年史 第3部第1章第3節』「第2項 GM社との合弁」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [85]『トヨタ自動車75年史 第3部第2章第2節』「第1項 急激な円高の進行」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [86]『トヨタ自動車75年史 第3部第2章第2節』「第2項 徹底した原価低減活動」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [87]『トヨタ自動車75年史 第3部第1章第3節』「第3項 北米へ単独進出―TMMとTMMCの設立」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [88]『トヨタ自動車75年史 資料編 海外生産台数の推移』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [89]『トヨタ自動車75年史 第3部第2章第3節』「第1項 国内販売250万台を達成」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [90]『トヨタ自動車75年史 第3部第3章第1節』「第1項 バブル崩壊後の国内経済」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [91]『トヨタ自動車75年史 第3部第3章第3節』「第2項 「第2の創業」に向けて」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [92]『トヨタ自動車75年史 第3部第3章第3節』「第1項 「トヨタ基本理念」を制定」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [93]『トヨタ自動車75年史 資料編 国内生産台数の推移』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [94]『トヨタ自動車75年史 資料編 海外生産事業体の変遷』（トヨタ自動車, 2012年）
  • [95]『トヨタ自動車75年史 第3部第4章第7節』「第2項 原価低減と品質確保」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [96]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第1節』「第1項 ハイペースの成長」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [97]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第2節』「第1項 トップ人事の内定」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [98]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第2節』「第2項 新流通システム「SLIM」」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [99]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第3節』「第3項 情報収集力の強化」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [100]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第4節』「第2項 経営体制の刷新」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [101]『トヨタ自動車75年史 第3部第5章第5節』「第2項 タイの大洪水」（トヨタ自動車, 2012年）
  • [102]『トヨタ自動車75年史 第1部第1章第4節 豊田自動織機製作所の設立』（トヨタ自動車）（2012年）
  • [103]株式会社年鑑 1954年版「トヨタ自動車販売」
  • [104]『会社銀行八十年史』2篇 日本会社史「トヨタ自動車業」（1955年）
  • [105]『企業の歴史 : 明治百年』（経済春秋社, 1968年）
  • [106]ダイヤモンド会社産業総覧 1964年版
  • [107]証券アナリストジャーナル 4-07「自動車業界とトヨタ自動車」（山本正男）（1966年7月）
  • [108]日経ビジネス 1977年4月25日号
  • [109]証券アナリストジャーナル 15巻4号（日本証券アナリスト協会、1977年）小野博康
  • [110]日経ビジネス「その時どうなる。トヨタ・GM提携が破談になったら」（1982年4月5日）
  • [111]Decide = 決断 1990年10月号
  • [112]日経ビジネス 1991年12月9日号（日経BP社）
  • [113]日経ビジネス 1992年4月27日号（日経BP社）
  • [114]日経ビジネス 1992年10月26日号（日経BP社）
  • [115]日経ビジネス 1992年1月13日号（日経BP社）
  • [116]日経ビジネス 1995年9月18日号（日経BP社）
  • [117]日経ビジネス「新社長登場 奥田碩氏［トヨタ自動車］直言の裏に用意周到、自信もチラリ」（日経BP社）（1995年9月18日）
  • [118]日経ビジネス 1998年1月5日号（日経BP社）
  • [119]日経ビジネス 1999年8月30日号（日経BP社）
  • [120]日経ビジネス「新社長登場 張富士夫氏［トヨタ自動車］ 頑固一徹の粘り強さで改革総仕上げ」（日経BP社）（1999年8月30日）
  • [121]会社IR「2020_shareholders_meeting_conv_第3号議案 定款一部変更の件」（2020年）
  • [122]私の履歴書 経済人15「神谷正太郎」（日本経済新聞社、1981年）
  • [123]豊田英二『私の履歴書』（日本経済新聞社, 1987年）
  • [124]私の履歴書 経済人22（日本経済新聞社、1987年）「豊田英二」
  • [125]豊田英二『私の履歴書（経済人22 所収）』「前を見つめて」（日本経済新聞社, 1987年）
  • [126]豊田英二『私の履歴書』（日本経済新聞社）（1987年）
  • [127]日本企業要覧 1968年版「トヨタ自動車工業」
  • [128]日本企業要覧 1977年版「トヨタ自動車工業」
  • [129]80年代わが社の戦略（1980年）「トヨタ自動車工業 豊田英二」
  • [130]日本企業要覧 1981年版「トヨタ自動車工業」
  • [131]Toyota Data Book 2003 History of production（トヨタ自動車, 2003）
  • [132]トヨタ自動車 第100期 事業報告書「株主の皆様へ」（2004年6月）
  • [133]トヨタ自動車 第101期 事業報告書「株主の皆様へ」（2005年6月）
  • [134]臨時報告書

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最終改定: 2026年10月