日東電工 の直近の業績

2026/3期の業績 最新有報の売上・利益・セグメント構成と現任 CEO

2026/3売上高10,282億円YoY+1.4%
2026/3売上総利益3,908億円YoY▲1.2%
2026/3販売費及び一般管理費1,563億円YoY+3%
2026/3営業利益1,836億円YoY▲1.1%
2011/3経常利益851億円YoY+44.7%
2026/3親会社株主に帰属する当期純利益1,335億円YoY▲2.7%
2026/3自己資本比率79.6%YoY+0.6pt
2025/3有利子負債合計5億円前年比+1億円
2026/3現金同等物期末残高3,598億円YoY▲1%
経営トップ赤木達哉取締役社長
2026/3従業員数26,477前年比+708人
2026/3平均給与844万円前年比+10万円
経営トップ
赤木達哉(取締役社長)
1993/4日東電工に入社
2010/5台湾日東光学 董事
2015/4情報機能材料事業部門情報機能材料事業部営業統括部長
2016/4情報機能材料事業部門情報機能材料事業部事業統括部長
2017/4情報機能材料事業部門副部門長
2019/6日東電工執行役員 情報機能材料事業部門長
2022/6日東電工上席執行役員 情報機能材料事業部門長
2024/6日東電工取締役 常務執行役員 情報機能材料事業部門長(現任)
歴代社長一覧を開く
売上高分解(直近10ヵ年・億円)
営業利益その他費用販管費売上原価
長期業績データ(54年)を開く
セグメント売上構成(2026/3・億円)
  • オプトロニクス5,246億円51%)
  • インダストリアルテープ3,648億円36%)
  • ヒューマンライフ1,372億円13%)
セグメント別データを開く

直近10カ年の業績 有価証券報告書(XBRL)から取得した PL・KGI の年次推移

項目単位FY162017/3連結 / IFRSFY172018/3連結 / IFRSFY182019/3連結 / IFRSFY192020/3連結 / IFRSFY202021/3連結 / IFRSFY212022/3連結 / IFRSFY222023/3連結 / IFRSFY232024/3連結 / IFRSFY242025/3連結 / IFRSFY252026/3連結 / IFRS
損益計算書 (PL)
売上高YoY億円7,677−3.2%8,574+11.7%8,065−5.9%7,410−8.1%7,613+2.7%8,534+12.1%9,290+8.9%9,151−1.5%10,139+10.8%10,282+1.4%
売上原価億円5,2865,7495,6465,1915,1795,5115,9165,8436,1846,374
売上総利益億円2,3912,8252,4192,2192,4343,0243,3743,3093,9553,908
販管費億円1,0931,1841,2061,1141,0771,2961,4541,4611,5181,563
営業利益YoY億円926−9.6%1,257+35.8%928−26.2%697−24.8%938+34.5%1,323+41.0%1,472+11.3%1,391−5.5%1,857+33.4%1,836−1.1%
当期純利益YoY億円635−22.3%874+37.7%666−23.8%472−29.2%702+48.9%971+38.3%1,092+12.4%1,027−5.9%1,372+33.7%1,335−2.7%
貸借対照表 (BS)
自己資本比率%74.373.876.674.774.074.978.178.678.979.6
有利子負債比率%0.50.40.00.00.10.00.00.00.0
キャッシュフロー (CF)
営業CF億円1,1991,2269861,2361,1631,4451,8171,5552,1791,922
投資CF億円-497-502-500-600-575-576-1,599-679-1,151-1,074
財務CF億円-289-449-584-516-683-366-576-908-789-1,066
従業員
連結従業員数26,65926,31026,00125,79325,42425,96126,07025,30025,76926,477
単体従業員数5,1645,2695,4235,5925,8706,0916,2856,6106,7296,813
平均年収(単体)万円705806823727734805823762834844

IR資料サマリ 直近5ヵ年の有報・決算短信・統合報告書

決算説明会資料

年度経営の振り返り報告資料
FY25フレキシブルセンサ・パーソナルケア材料の子会社のれん減損、プラスチック光ファイバー・ケーブルの固定資産減損等を計上。半導体メモリ向け需要は緩やかに回復、Q4期に子会社のれん減損33億円を計上。FY26配当金を4円増配の年間60円予定、2025年2月〜8月に800億円の自己株式取得を実行。

決算説明会

https://pdf.irpocket.com/C6988/dRUj/pW63/jfUp.pdf
FY252030年に向けた長期戦略を提示。先端半導体後工程材料(剥離テープ等)の新規ニーズ対応、メモリ半導体・ロジック半導体・MLCC・パワー半導体・モータ向け絶縁紙等への用途展開。株主還元は安定配当・DOE4%以上を基本とし、機動的な自己株式取得を実施する方針を明示。

会社説明会

https://pdf.irpocket.com/C6988/I7Sq/mOCY/Srty.pdf

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