佐藤彦八は1943年に前身の東京電気化学工業を設立し、磁器コンデンサとステアタイト磁器絶縁体の研究・製造を行っていた。戦後の1950年3月23日に太陽誘電を設立。社名は研究対象の「誘電体」に「太陽」を冠したもので、「明るくて温かみのある、世の中を照らすような会社にしたい」という願いが込められている。同年9月にはチタン酸バリウムセラミックコンデンサを商品化した。

佐藤は半導体には一切参入しないという方針を明確にし、受動部品への専業化を宣言した。全社員約1,150人のうち研究部門に約125人（約11%）を配置し、「素材の開発から出発して製品化を行う」ことを信条とした。1956年に高崎工場を新設し、1967年には台湾に初の海外現地法人を設立。1970年に東証二部に上場した時点で、固定磁器コンデンサの国内シェアは約20%で業界首位に立っていた。

1973年5月にチップ型積層コンデンサ（MLCC）の本格量産を開始し、電子機器の小型化・高密度化に対応した。1977年に玉村工場を新設してコンデンサの量産体制を拡充し、1978年からはアジアでの海外生産を本格化させた。同年に円高対応のため希望退職者200名を募集しており、為替変動への脆弱性は創業期から顕在化していた。

佐藤が築いた垂直統合型の開発体制はMLCCで最も鮮明に表れた。MLCCの性能は誘電体材料の粒子径、焼成条件、電極との整合性によって決まるため、材料の粒子レベルから制御する能力が不可欠であった。1984年に佐藤は社長を退任し、非同族の川田貢が後任に就いたが、受動部品専業と半導体不参入という原則は変わらず継承された。以降、歴代7人の社長はいずれも非同族の内部昇格者である。

1984年7月、太陽誘電はニッケルを内部電極に用いた大容量MLCCを世界初商品化した。従来のパラジウム電極は貴金属であるためコストが高く、MLCCメーカーにとって構造的な課題であった。ニッケルは安価だが焼成時に酸化しやすいという技術的障壁があり、太陽誘電は還元雰囲気でも安定する誘電体セラミックスの組成を開発してこの課題を解決した。

材料設計の根本から取り組まなければ実現できない技術革新であり、外部から材料を調達するメーカーには模倣が容易ではなかった。この技術はその後MLCC業界全体に普及し、現在では大部分のMLCCがニッケル電極を採用している。太陽誘電が業界標準となる技術を最初に商品化したことで、MLCCメーカーとしての技術的評価を確立した。MLCC世界シェア約10〜12%（3位）の基盤はこの時期に形成された。

1982年9月に「That's」ブランドでオーディオテープに参入し、1988年9月にはCD-Rを世界初商品化した。CD-R（Compact Disc-Recordable）という名称自体も太陽誘電が命名したものである。有機色素系の記録層を開発し、セラミックス材料の研究で培った薄膜制御技術を転用した。1998年にはDVD-R、2008年には追記型ブルーレイディスクLTHタイプと3世代にわたり光記録メディアを商品化した。

一方、1988年12月に開始したビデオテープ事業は試験販売の段階で商業化を断念した。年間売上1億円未満・年10万巻にも満たない規模で判断を下し、特別損失15億円で撤退を完了させている。安藤顕常務は「傷口を作らないで済んだ」と総括した。この経験は「消費財市場では技術力だけでは差別化できない」という認識を太陽誘電に残した。

2000年代後半からHDDの大容量化とクラウドストレージの普及が進み、光記録メディアの需要は急速に縮小した。2011年3月期に記録メディア事業で70.3億円の減損を計上し、翌年には希望退職330名を募集した。構造改革を重ねても収益は改善せず、2015年6月にCD-R・DVD-R・ブルーレイディスクの全製品を対象とした完全撤退を発表。同年12月末でThat'sブランドの販売を終了した。

CD-R世界初商品化から27年での撤退であった。2021年9月にはCD-Rが国立科学博物館の「未来技術遺産」に登録されたが、技術としての評価と事業としての持続可能性は独立した問題であった。光記録メディアからの撤退により、太陽誘電は受動部品以外の事業を持たない純粋な電子部品専業メーカーとなり、経営資源をMLCCのスーパーハイエンド製品に集中する体制が整った。

2018年3月、債務超過に陥りかけていたエルナーを第三者割当増資で子会社化し、2019年1月に完全子会社化した。車載向けのアルミ電解コンデンサをラインナップに追加し、コンデンサ製品群の幅を広げた。2022年3月期には売上高3,496億円と過去最高を記録。2023年には玉村工場・八幡原工場を中心にコンデンサの増産投資を決定し、同年10月にユーロ円建て転換社債で500億円を調達して全額をMLCC増産に充当した。

「まねできない技術」（佐瀬克也社長）を掲げ、車載・AIサーバー向けの高付加価値MLCCに注力している。2025年8月にはAIサーバー向け基板内蔵対応MLCC 1005サイズ22マイクロファラッドを世界初商品化した。中期経営計画2025の売上高4,000億円目標に対し2025年3月期実績は3,414億円にとどまり、2025年3月期の純利益は23億円にまで縮小した。市況変動に対する脆弱性は受動部品専業メーカーの構造的課題として残されている。

佐藤彦八が「素材から作る」と宣言してから75年、太陽誘電は一度もこの信条を放棄していない。MLCC市場は村田製作所（シェア約40%）、サムスン電機（約20%）、太陽誘電（約10〜12%）の3社寡占構造にあり、太陽誘電は3位に位置する。材料から一貫開発する垂直統合は村田製作所も同様であり、太陽誘電の技術的差別化は「独自の強み」ではなく「業界上位の必要条件」に近い。

半導体には進出せず、記録メディアからも撤退し、残ったのはコンデンサとインダクタを二本柱とする受動部品の世界である。2025年1月にはインドに販売法人を設立し、新興市場への展開を進めている。創業者が研究者であったという出自は、技術への投資を経営の最優先事項とする組織文化を規定し、75年後の現在も企業のアイデンティティを形作っている。