デンソー の歴史

デンソーの源流は、1933年7月に豊田喜一郎氏が^[1]自動車の国産化を目的として豊田自動織機製作所内に設けた自動車部の電装部門にある。1937年8月に自動車部がトヨタ自動車工業として分離独立^[2]した際も、電装部門は刈谷町にとどまって同社の刈谷工場となった。戦後の日本では1948年まで乗用車の製造が禁じられ^[3]、解禁後も各社は何の援助もなく細々と生産を続けていた。トヨタ自動車工業は1949年11月に企業再建整備計画の認可を受け^[4]、12月に刈谷北工場を日本電装、中川工場の琺瑯部門を愛知琺瑯、翌1950年5月に刈谷南工場を民成紡績^[5]として分離独立させた。豊田自動織機製作所の石田退三社長は財閥指定を避けて^[6]豊田関係の会社を分割し、自動織機製作所以外の全社の社名を変えた。日本電装は資本金1500万円で発足し、電装工場長だった林虎雄氏^[7]が社長に就任、ラジエータ部門から引き継いだ1.4億円の累積赤字を借入金として承継した。

1949年に始まったドッジ・ラインの金融引き締め^[8]は自動車業界を直撃した。親会社のトヨタ自動車工業も基礎物資の値上がりによるコスト高が重なって1950年に人員整理^[9]へ踏み切り、2か月にわたるストライキに発展した。日本電装も設立3か月後の1950年3月に資金繰りが行き詰まり、従業員約1400名のうち473名を解雇する再建案を発表し、同年5月に3割に及ぶ人員整理を含む企業整備^[10]を実施した。6月の朝鮮戦争の勃発が転機となり^[11]、トヨタ自動車工業は7月以降に車両4679台の特需を受注^[12]、日本電装の社業も好調に転じた。日本電装は1950年以降、老朽機械の更新と専用機械の据え付けを進め、国有賠償機械も取得^[13]して設備を拡充し、電装品の生産高で全国の4割を占める^[14]に至った。

日本電装は設立当初から技術面の向上について独自の研究を重ね、欧米各国の自動車工業界を数次にわたって視察^[15]したうえで、1953年に世界有数の電装品メーカー^[16]であるドイツのロバート・ボッシュ社と提携^[17]し、株式の10%を割り当てた。1954年4月には技術習得のため技師2名をドイツへ派遣^[18]し、同年8月にボッシュの技術者2名が刈谷へ着任^[19]した。検査は厳しく、『作り上げた製品をドイツに送り検査を受ける』^[引用元]ことを繰り返し、『かくすること3回もあってようやく合格する』^[引用元]状態が続いた。1954年にカーヒーターの製造を始め^[20]、1955年2月には噴射ポンプと点火プラグを提携品目に追加^[21]し、1957年にカーエアコンへ広げた^[22]。1957年に点火栓生産のため愛知電装を設立^[23]し、1959年に吸収合併した。

日本電装の販売先はトヨタ自動車工業に限らず、1956年時点でトヨタ向けは5割から6割^[24]、残る4割から5割は一般の需要に応じていた^[25]。系列外のメーカーへ売るには品質で納得させる必要があり、日本電装は創業直後から社内に技能者養成所を設けて技能工を自前で育て^[26]、ボッシュから受け取った品質管理の手法^[27]を全社の作業へ落とし込んだ。1961年には自動車部品メーカーとして初めてデミング賞を受賞^[28]し、技術移転を受ける立場から自ら品質を設計する立場へ移った^[29]。『ここ3〜4年のうちには『日本のデンソー』から『世界のデンソー』への飛躍がなされるであろう』^[引用元]という評価を受けた1967年、トヨタ自工とトヨタ自販向けは57.1%を占め^[30]、日産自動車を除く各社へ軒並み供給していた^[31]。