デンソー の歴史

デンソーの源流は、1933年7月に豊田喜一郎氏が^[1]自動車の国産化を目的として豊田自動織機製作所内に設けた自動車部の電装部門にある。1937年8月に自動車部がトヨタ自動車工業として分離独立^[2]した際も、電装部門は刈谷町にとどまって同社の刈谷工場となった。戦後の日本では1948年まで乗用車の製造が禁じられ^[3]、解禁後も各社は何の援助もなく細々と生産を続けていた。トヨタ自動車工業は1949年11月に企業再建整備計画の認可を受け^[4]、12月に刈谷北工場を日本電装、中川工場の琺瑯部門を愛知琺瑯、翌1950年5月に刈谷南工場を民成紡績^[5]として分離独立させた。豊田自動織機製作所の石田退三社長は財閥指定を避けて^[6]豊田関係の会社を分割し、自動織機製作所以外の全社の社名を変えた。日本電装は資本金1500万円で発足し、電装工場長だった林虎雄氏^[7]が社長に就任、ラジエータ部門から引き継いだ1.4億円の累積赤字を借入金として承継した。

1949年に始まったドッジ・ラインの金融引き締め^[8]は自動車業界を直撃した。親会社のトヨタ自動車工業も基礎物資の値上がりによるコスト高が重なって1950年に人員整理^[9]へ踏み切り、2か月にわたるストライキに発展した。日本電装も設立3か月後の1950年3月に資金繰りが行き詰まり、従業員約1400名のうち473名を解雇する再建案を発表し、同年5月に3割に及ぶ人員整理を含む企業整備^[10]を実施した。6月の朝鮮戦争の勃発が転機となり^[11]、トヨタ自動車工業は7月以降に車両4679台の特需を受注^[12]、日本電装の社業も好調に転じた。日本電装は1950年以降、老朽機械の更新と専用機械の据え付けを進め、国有賠償機械も取得^[13]して設備を拡充し、電装品の生産高で全国の4割を占める^[14]に至った。

日本電装は設立当初から技術面の向上について独自の研究を重ね、欧米各国の自動車工業界を数次にわたって視察^[15]したうえで、1953年に世界有数の電装品メーカー^[16]であるドイツのロバート・ボッシュ社と提携^[17]し、株式の10%を割り当てた。1954年4月には技術習得のため技師2名をドイツへ派遣^[18]し、同年8月にボッシュの技術者2名が刈谷へ着任^[19]した。検査は厳しく、「作り上げた製品をドイツに送り検査を受ける^[20]」ことを繰り返し、「かくすること3回もあってようやく合格する」（ダイヤモンド 1956/10/9）状態が続いた。1954年にカーヒーターの製造を始め^[21]、1955年2月には噴射ポンプと点火プラグを提携品目に追加^[22]し、1957年にカーエアコンへ広げた^[23]。1957年に点火栓生産のため愛知電装を設立^[24]し、1959年に吸収合併した。

日本電装の販売先はトヨタ自動車工業に限らず、1956年時点でトヨタ向けは5割から6割^[25]、残る4割から5割は一般の需要に応じていた^[26]。系列外のメーカーへ売るには品質で納得させる必要があり、日本電装は創業直後から社内に技能者養成所を設けて技能工を自前で育て^[27]、ボッシュから受け取った品質管理の手法^[28]を全社の作業へ落とし込んだ。1961年には自動車部品メーカーとして初めてデミング賞を受賞^[29]し、技術移転を受ける立場から自ら品質を設計する立場へ移った^[30]。「ここ3〜4年のうちには『日本のデンソー』から『世界のデンソー』への飛躍^[31]がなされるであろう」（ダイヤモンド 1967/9/18）という評価を受けた1967年、トヨタ自工とトヨタ自販向けは57.1%を占め^[32]、日産自動車を除く各社へ軒並み供給していた^[33]。

1982年、日本電装は売上高1兆円計画を策定し^[34]、エレクトロニクス、海外、カーエアコンを三本柱に掲げた^[35]。利益の大半を稼ぐカーエアコンは乗用車への装着率が9割に迫り^[36]、成長の余地が尽きかけていた。戸田憲吾社長は「自動車向けだけでは2ケタ成長を維持することは無理^[37]であり、将来は非自動車の新分野で売り上げの1割を占めるようにしたい」（日経ビジネス 1985/1/21）と語り、1兆円のうち1000億円を非自動車で稼ぐ目標^[38]を置いた。収益の実態は、売り上げの4割弱を占める冷暖房機器部門^[39]が「利益の大半を稼ぎ出している」（日経ビジネス 1985/1/21）状態だった。北米では日系メーカーの現地生産が始まる中、1978年に取得したミシガン州バトルクリークの用地で1985年春の新工場着工^[40]を決めた。

1989年、トヨタは愛知県豊田市に広瀬工場を新設し^[41]、電子制御装置やセンサーの生産と車載ICの研究開発に着手した。電子部品の技術とコストを自ら把握するため^[42]だった。トヨタ内部には「日本電装などとの価格交渉が進めにくい^[43]」という不満があり、「日本電装が巨大になりすぎたことに対するイラ立ち^[44]」もつのっていた（日経産業新聞 1988/8/6）。石丸典生社長は「巷で言われているトヨタ離れなんて、とんでもない話だ^[45]」（日経ビジネス 1991/8/26）と応じ、トヨタは1996年末までに部品価格を15%下げるよう全取引先に求め^[46]、日本電装には20%を示した。2015年に就任した有馬浩二社長は「距離を縮めて開発しないといけない^[47]」（週刊東洋経済 2015/7/24）と述べた。2020年4月、デンソーはトヨタから広瀬製作所を譲り受けた^[48]。

1960年代以降、日本電装は刈谷本社工場の拡張余地が尽きたため^[49]、隣接する西三河地区に製作所を順次開設した。1965年に池田工場^[50]、1967年に安城製作所^[51]、1970年に西尾製作所^[52]、1974年に高棚製作所^[53]と、愛知県内に量産拠点を新設してカーエアコンや電装品の増産に応じた。カーエアコンの開発を担った石丸氏^[54]は、この事業をのちに世界シェア4分の1まで育てた。カーエアコンは「自動車を上回る成長商品^[55]」であり、「装着率の伸びの分だけ、トヨタ自工より電装の成長力が高くても当然」（日経ビジネス 1979/12/3）と評された。カーエアコンを含む冷暖房機器の売上高は1975年度に770億円と電装品の741億円を上回り^[56]、1980年度には2024億円へ達して電装品1532億円^[57]との差を広げた。

海外展開は1971年の米国法人設立に始まり^[58]、1985年のニッポンデンソー・アメリカ^[59]、1993年のメキシコ現地生産へ広がった。1993年12月の『日経産業新聞』は「色あせる『超優良』岐路に立つ日本電装^[60]」（日経産業新聞 1993/12/20）と見出しを立てた。岡部弘社長は1996年10月に社名を日本電装からデンソーへ改めて^[61]「日本」を外した。GMからデルファイ、フォードからビステオンが分かれて^[62]部品会社が独立していく中で、岡部社長は「もう系列なんていうことを言っている時期ではない^[63]」（日経ビジネス 1998/1/19）と語った。2003年に中国統括会社^[64]、2007年にタイのアジア統括会社を設けた^[65]。深谷紘一社長は「世界の一部地域でのデンソー^[66]」でしかないと述べ、三河の発想から抜け出すと掲げた（週刊東洋経済 2003/9/27）。2008年のトヨタグループ向け売上比率は49%^[67]だった。

経済産業省などは約3万点ある自動車部品のうち約4割にあたる約1万1000点がEV化で不要になる^[68]と試算し、内燃機関向けの比率が高い部品会社ほど株式市場の評価を下げた（週刊東洋経済 2017/10/21）。デンソーは2017年10月31日に「デンソーグループ2030年長期方針」^[69]と「デンソーグループ2025年長期構想」を定め、電動化・自動運転・コネクティッド・非自動車事業の4分野に注力し、2025年度に売上収益7兆円、営業利益率10%^[70]を掲げた。電動化を担当する篠原幸弘常務役員^[71]は「電動化で必要な熱マネジメントも含め車両全体のシステムを提案できるのはデンソーくらいだ」と述べ、プリウスで積んだハイブリッド車の基幹部品と制御技術はEVでも使えると見ていた（週刊東洋経済 2017/10/21）。2017年11月に富士通テン^[72]の出資比率を10%から51%へ引き上げ、既保有持分を含む取得対価は205億円^[73]だった。

競争軸はコストダウンの技術から、ソフトウェアやサービスを含むプラットフォーム提供力^[74]へ移った（日本経済新聞 2016/8/11）。有馬社長は「ソフトでできないものがあれば、自前だけでなく外の力も借りていく^[75]」と述べ、電子プラットフォームの構築を掲げた（週刊東洋経済 2018/1/27）。2020年4月には車載半導体を開発するミライズ テクノロジーズがデンソー51%出資^[76]で発足した。インバータとモータージェネレータの設計・製造を共通化し、EVには大電流化したパワー半導体、HVには昇圧機能^[77]を入れた。機能を抜き差しして動力系の構成の振れに対応する設計を「デンソー流マルチパスウェイ」と呼ぶ^[78]（デンソー 決算説明会 2024/10/31）。有馬社長は2019年9月、「変われなければ破綻する」と語った^[79]（日本経済新聞 2019/9/11）。

2020年3月、デンソー製燃料ポンプの不具合でトヨタ自動車が北米を中心に世界で約322万台のリコール^[80]を届け出た。部品単価は数千円にとどまる一方^[81]、交換費用はそれをはるかに上回った。連結の製品保証引当金は2020年3月末に2543億円、2021年3月末に2304億円^[82]を計上した。2024年2月には品質引当金1518億円を追加計上^[83]し、2024年3月期の営業利益予想を4950億円へ引き下げた^[84]。デンソーは決算説明会で、「品質のデンソー」を掲げてきたがこれが揺らいでいる自覚を強く持つとし、原点に立ち戻って信頼と信用を取り戻す^[85]ことを第一に置くと説明した（デンソー 2024年3月期第3四半期決算説明会 2024/2/8）。

2023年末から2024年初頭にかけてダイハツ工業と豊田自動織機の認証不正^[86]が表面化した。デンソーはダイハツ工業向けの出荷停止で、第4四半期の約170億円を含む約190億円の売上減^[87]を織り込んだ。経営陣はトヨタグループビジョンを「極めて厳粛に受け止めています」^[88]と述べ、「意識」「知識」「風土」の三つで品質を立て直す^[89]と説明した（デンソー 2024年3月期第3四半期決算説明会 2024/2/8）。燃料ポンプモジュール事業を愛三工業へ^[90]、点火プラグなど2事業を日本特殊陶業へ譲渡する一方、電動化関連の2030年度売上高を2022年度比約2.8倍の1.7兆円^[91]へ引き上げ、半導体に5000億円を投じる計画^[92]を掲げた（週刊東洋経済 2024/1/6）。2024年3月に林新之助社長がCEOを兼ねた^[93]。2023年3月期のトヨタグループ向け売上収益は3兆1588億円^[94]で、連結売上収益6兆4013億円の49%を占めた。