赤井電機の歴史|ラジオ部品から輸出型の音響機器への発展
赤井電機は、1924年に赤井舛吉氏が東京で始めたソケットラジオ部品の製造を母体とする音響機器メーカーである。1951年にテープレコーダーへ参入して輸出網を築いたが、2000年に民事再生手続の開始を申請し、AKAIの商標だけが残った。
沿革:出来事を知る
- 1924年〜1969年赤井電機製作所の創業とテープレコーダー輸出15件の沿革詳細
- 1970年〜1988年円高による収益悪化と三菱電機の第三者割当増資7件の沿革詳細
- 1989年〜2000年1026億円の最終赤字と民事再生手続の申請9件の沿革詳細
沿革の全文31件
創業期
1924年〜赤井電機製作所の創業とテープレコーダー輸出
- 赤井電機製作所を個人創業
- 赤井電機を設立[1]
- 自動車電装・モーター・ラジオ部品の製造を開始[1]
- 赤井電機(2代目)を創業
- 本社を移転[1]
- 汎用モーター・電蓄用小型モーターの製造を開始[1]
- 縦型テープレコーダーで輸出
- 赤井商事を設立[1]
- テープメカニズム AT-1 を発売[1]
- ステレオテープレコーダー MS-60 を発売[1]
- 第4次工場拡張で4階建組立工場を増築[1]
- 4階建プレス組立工場を新築[1]
- クロスフィールドヘッド付テープレコーダー M-7 を発売[1]
- 第5次工場拡張で本社工場7階建を新築[1]
- 東京証券取引所第2部に株式上場
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
赤井電機1969年11月期売上高142億円売上高経常利益率20.0%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 1947年 | 赤井三郎 | 社長 |
低迷期
1970年〜円高による収益悪化と三菱電機の第三者割当増資
- 東京証券取引所第1部に指定替え[2]
- 赤井三郎氏が社長在任中に急逝
- ビデオ参入とVHS後発合流
- 三菱銀行が経営支援
- 三菱電機との提携を全面強化[3]
- 三菱電機と資本業務提携[4]
- 三菱電機からオーディオ製品の開発・生産を移管[5]
低迷期
1989年〜1026億円の最終赤字と民事再生手続の申請
- AV機器の北米向け輸出を停止[6]
- FY1994/11決算で経常赤字23億円を計上[7]
- セミテックグループが経営支援[8]
- ジェームス・H・ティン会長氏が社長兼務、種田公二社長が退任[9]
- 主力VTRの国内生産から撤退する方針を決定[10]
- 香港グランデ・グループの子会社に[2]
- 1026億円の最終赤字を計上し債務超過に転落[2]
- 親会社アカイ・HDが香港で清算決定[2]
- セミ・テックの傘下入り[2]
業績:数字を知る
歴史詳細:文脈を知る
経営判断:転機を知る
2000年セミ・テックの傘下入り
セミ・テックの傘下入り輸出特化構造の為替脆弱性とVHS規格競争での薄利で採算が崩れ、三菱グループに代わる香港資本の下で大量リストラと国内生産撤退による延命をはかったが、資金繰りが破綻して民事再生に至った再建策
業績の推移1990年三菱電機と資本業務提携
三菱電機と資本業務提携プラザ合意後の円高で輸出採算が崩壊し、単独再建が困難になった赤井電機が、メインバンク三菱銀行に加えて三菱電機の資本・事業支援を全面的に受け入れ、系列企業として再建を図った判断
業績の推移1975年11月ビデオ参入とVHS後発合流
ビデオ参入とVHS後発合流テープ駆動技術の親和性に依拠して家庭用ビデオへ参入したが、VHS対ベータマックスの規格競争に後発で合流し、規格の主導権を掌握できないまま量産販売に依存する第2の柱を抱えた判断
業績の推移1974 1975 1980 売上高(億円) 247 290 778 経常利益率(%) 5.3 5.2 1.4 1956年縦型テープレコーダーで輸出
縦型テープレコーダーで輸出国内でテープレコーダーの需要が薄いなか、商社を通さず現地代理店と直接契約する代理店制を敷き、輸出特化で高い利益率を確保した判断
業績の推移
設立から現在に至る系譜
歴代社長:経営者を知る
1947年2026年