赤井電機の歴史

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沿革

1924年に赤井舛吉氏が東京で始めたソケットラジオ部品の製造が起源。

1951年にテープレコーダーへ参入し、商社を通さず海外代理店と直接契約する輸出網を敷いた。輸出比率約95%の音響機器メーカーだったが、2000年に民事再生手続の開始を申請し、AKAIの商標だけが残った。

1924年1951年1968年1975年1986年1995年1999年2000年赤井電機製作所1924年個人創業テープレコーダー1951年参入・輸出に特化決断株式上場1968年東証2部に上場ビデオに参入1975年VTRへ決断再建計画1986年三菱電機と提携強化決断三菱電機1986年第三者割当増資セミテックグループ1995年経営支援赤井電機1999年グランデの子会社にセミテックグループ1999年経営支援赤井電機2000年民事再生を申請決断
インベストメント 22(2)(132) 1969年5月、日本経済新聞、日経産業新聞、帝国データバンク 赤井電機株式会社レポート
赤井電機
歴代社長と長期業績（敬称略）
1984年11月期
単体
売上高
801億円
売上高純利益率
0.9%
出所：会社年鑑
赤井岡田ティン
売上高247億円売上高801億円純利益率2.9%純利益率0.9%1965/111969/111974/111979/111984/111989/111994/111999/112004/112009/112014/112019/112024/112029/11
創業期

1924年〜赤井電機製作所の創業とテープレコーダー輸出

  1. 赤井電機製作所を個人創業創業
  2. 赤井電機を設立[1]
  3. 自動車電装・モーター・ラジオ部品の製造を開始[1]
  4. 赤井電機（2代目）を創業創業
  5. 本社を移転[1]
  6. 汎用モーター・電蓄用小型モーターの製造を開始[1]
  7. 縦型テープレコーダーで輸出海外進出・現地生産
  8. 赤井商事を設立[1]
  9. テープメカニズム AT-1 を発売[1]
  10. ステレオテープレコーダー MS-60 を発売[1]
  11. 第4次工場拡張で4階建組立工場を増築[1]
  12. 4階建プレス組立工場を新築[1]
  13. クロスフィールドヘッド付テープレコーダー M-7 を発売[1]
  14. 第5次工場拡張で本社工場7階建を新築[1]
  15. 東京証券取引所第2部に株式上場
第1章電蓄用モーターから高級テープレコーダー輸出への特化
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
赤井電機1969年11月期売上高142億円売上高経常利益率20.0%
就任年社長氏名役職名
1947年赤井三郎社長
低迷期

1970年〜円高による収益悪化と三菱電機の第三者割当増資

  1. 東京証券取引所第1部に指定替え[2]
  2. 赤井三郎氏が社長在任中に急逝
  3. ビデオ参入とVHS後発合流隣接領域への展開
  4. 三菱銀行が経営支援
  5. 三菱電機との提携を全面強化[3]
  6. 三菱電機と資本業務提携[4]資本提携・政策保有
  7. 三菱電機からオーディオ製品の開発・生産を移管[5]
第2章VHS後発参入の薄利から三菱電機による資本再編へ
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
赤井電機1984年11月期売上高801億円売上高経常利益率1.0%
就任年社長氏名役職名
1947年赤井三郎社長
1986年岡田眞代表取締役社長
低迷期

1989年〜1026億円の最終赤字と民事再生手続の申請

  1. AV機器の北米向け輸出を停止[6]
  2. FY1994/11決算で経常赤字23億円を計上[7]赤字転落
  3. セミテックグループが経営支援[8]
  4. ジェームス・H・ティン会長氏が社長兼務、種田公二社長が退任[9]
  5. 主力VTRの国内生産から撤退する方針を決定[10]
  6. 香港グランデ・グループの子会社に[2]
  7. 1026億円の最終赤字を計上し債務超過に転落[2]赤字転落
  8. 親会社アカイ・HDが香港で清算決定[2]
  9. セミ・テックの傘下入り[2]外資傘下入り・対内M&A
売上高
  • 売上高
赤井電機売上高—
就任年社長氏名役職名
1986年岡田眞代表取締役社長
1995年ジェームス・H・ティン取締役会長兼社長
最新の適時開示
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
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出典・参考10件
出典・参考
  • [1]インベストメント 22(2)(132), 1969年5月
  • [2]帝国データバンク 赤井電機株式会社レポート
  • [3]日本経済新聞 1985年10月23日
  • [4]日経産業新聞 1986年6月17日
  • [5]日本経済新聞 1987年3月20日
  • [6]日経産業新聞 1988年12月27日
  • [7]日本経済新聞 1995年1月14日
  • [8]日経産業新聞 1995年1月27日
  • [9]日経産業新聞 1995年7月17日
  • [10]日本経済新聞 1995年7月13日

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最終改定: 2026年10月