1927年9月、蓄音機市場の拡大を見据えた米ビクターが対日直接進出として日本ビクター蓄音機を設立した。外資系現地法人として横浜に工場を構え、蓄音機の製造・販売体制を構築した。1928年には米RCAが日産財閥に株式を譲渡し、外資系から国内資本へと資本構成が変化した。

1943年には戦時統制下で外資色の排除を迫られ、東芝が日産から株式を取得して日本ビクターを傘下に組み込んだ。1945年に商号を日本ビクターに変更した。戦後は経営難に陥り銀行管理下での再建を模索するなか、1954年に松下電器と資本提携を締結した。松下電器の支援のもとでV1計画による事業再構築を進めたが、家電市場では松下電器やシャープなど大手との競争で苦戦が続いた。

家電市場での苦戦が音響分野への特化を促し、日本ビクターは高品質なオーディオ機器の開発に経営資源を集中させた。1960年に東京証券取引所に上場し、1961年にはオーディオ生産拠点を新設して音響機器の量産体制を整えた。蓄音機メーカーとしての出自を活かし、レコードプレーヤーやアンプなどの音響製品で独自の地位を築いた。

しかし1975年3月期には競争激化による減益に直面し、オーディオ市場そのものの頭打ちが経営課題として浮上した。米ビクター、日産財閥、東芝、松下電器と親会社が4度にわたり変遷するなかで、日本ビクターは自社の技術と製品で市場を切り開く独自路線を模索し続けた。その結果として到達したのが、1970年代後半のVHS規格の開発であった。

オーディオ市場の頭打ちを受けて、日本ビクターは家庭用ビデオの規格開発に注力した。ソニーが先行してベータマックスを投入するなか、日本ビクターは独自のVHS規格を開発し、1976年に松下電器がVHSの採用を決定した。松下電器の量産力と販売網がVHS陣営に加わったことで規格の標準化が進み、ベータマックスとの規格競争は1980年代半ばにVHSの勝利で決着した。

VHSの普及に伴いビデオデッキとVHSテープの需要が急拡大し、日本ビクターの売上高は7000億円超に達した。1981年には国内生産拠点を新設してVHS関連製品の大増産に対応した。VHS規格の提唱者としてロイヤリティ収入も得られ、日本ビクターの業績を押し上げる構造が形成された。

1987年に高画質規格S-VHSを発売し、VHS標準化後の価格下落に歯止めを図った。VHSが普及して競合メーカーが量産体制を確立すると、ビデオデッキの価格は急速に低下した。S-VHSは高画質を訴求する上位規格として価格下落の影響を緩和する狙いがあったが、規格の進化だけでは収益悪化を止められなかった。

円高による輸出採算の悪化も重なり、VHSで急成長した事業構造は1990年代に入ると急速に縮小に転じた。1993年3月期には最終赤字430億円を計上し、VHSテープの需要消失とデジタル化への対応遅れが経営を直撃した。VHS規格の勝利という成功体験が、次世代技術への投資判断を遅らせた側面がある。

1993年の430億円赤字以降、日本ビクターは主力事業の消失に直面した。1995年にはシンガポールにアジア統括拠点を設立して海外事業のテコ入れを図り、2002年には「躍進21計画」を策定して事業構造の転換を目指した。しかしVHSに代わる収益の柱を確立できず、松下電器の子会社としての制約もあって、大胆な事業再編は進まなかった。

デジタルビデオカメラやオーディオ機器への展開を試みたものの、ソニーやパナソニックとの競争で差別化が困難であった。2008年3月期には売上高6584億円に対して475億円の最終赤字を計上し、単独での経営継続が限界に達した。VHS規格の開発という技術的偉業を成し遂げた企業が、その成功の代償として次世代への転換を果たせなかった帰結であった。

2008年10月、日本ビクターは同じく業績が低迷していたケンウッドと経営統合し、持株会社JVCケンウッドを設立した。松下電器が保有していた日本ビクター株式はJVCケンウッドに移管され、日本ビクターは独立した上場企業としての歴史に幕を下ろした。2011年には旧川崎本社工場を売却し、日本ビクターの物理的な拠点も消滅した。

米ビクターの日本法人として1927年に蓄音機製造で出発し、4度の親会社変遷を経て音響機器メーカーとなり、VHS規格の開発で世界的な名声を獲得した日本ビクターは、約80年の歴史をJVCケンウッドの一部門として終えた。VHS規格の勝利は日本の映像産業史に刻まれる成果であったが、その後の事業転換に失敗したことで企業としての独立性を維持できなかった。