アルプスアルパインの歴史

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沿革

1948年に片岡勝太郎氏が東京都大田区に設立した片岡電気が起源。

1967年に米モトローラとの合弁で完成品へ参入し、1981年には世界初のカーナビゲーションシステムを共同開発した。売上高1兆194億円の電子部品メーカーで、売上の半分を車載のモビリティが占める。

1948年 1964年/1967年 1978年 2003年 2019年 2024年 2026年 片岡電気 1948年設立 アルプス電気 1964年商号変更 アルプス・モトローラ 1967年設立 アルパイン 1978年商号変更 CIRQUE 2003年買収・タッチパッド アルプスアルパイン 2019年統合・商号変更 アルプス物流 2024年株式を完全売却
アルプスアルパイン 有価証券報告書「沿革」
創業期

1948年〜片岡電気の設立とバリコン・VHFチューナー

  1. ロータリースイッチの製造販売を開始[16]
  2. 製品第一号に「アルプス」のブランド名を採用[16]
  3. 片岡電気の設立[5]
  4. バリコンの製造開始と秋葉原での販売[16]
  5. 大阪出張所を開設[16]
  6. テレビ時代への対応──VHFチューナーの製造開始
  7. ボリュームの生産を開始[16]
  8. 横浜工場が稼働[16]
  9. FMチューナーの生産を開始[16]
  10. 株式を東京店頭市場に公開[5]
  11. 東京証券取引所第二部に上場[5]上場
  12. UHFチューナーの生産を開始[16]
  13. ニューヨーク事務所を設置[16]
  14. 関西支店を開設[5]
  15. 合弁会社ケル・コンポーネントを設立[16]
  16. 東北アルプス設立──地方生産拠点の展開開始
  17. アルプス電気に商号変更[5]商号変更
  18. 片岡勝太郎氏が社長に就任社長交代
第1章片岡電気の創業から商標アルプスへの社名転換
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
アルプスアルパイン1964年3月期売上高38.3億円売上高当期純利益率7.6%
急成長期

1965年〜1974年の大量希望退職と売上高3,551億円への拡大

  1. 涌谷工場を開設[1]
  2. 東京証券取引所第一部に上場[16]上場
  3. アルプス・モトローラの設立[5]
  4. 渡駒（後のアルプス物流）に資本参加[5]
  5. 大阪証券取引所と名古屋証券取引所の市場第一部に上場[5]上場
  6. 角田工場を開設[5]
  7. いわき事業所を開設[5]
  8. 中央研究所を開設[5]
  9. 不況下の大量希望退職──片岡社長が一人一人に面接
  10. タクトスイッチ（TACT Switch）の製造開始[16]
  11. 米国法人ALPS ELECTRIC （USA）を設立[6]
  12. 小名浜工場を開設[5]
  13. アルプス・モートローラの株式をモトローラより譲受し100％子会社化[5]買収
  14. アルパインに商号変更商号変更
  15. 欧州法人を設立[6]
  16. 売上高1,000億円を突破
  17. 世界初のカーナビゲーションシステムを共同開発[16]
  18. 長岡工場を開設[5]
  19. 売上高3,114億円──5年で3倍以上に成長
  20. 現地生産を本格化
  21. ALPINE ELECTRONICS OF AUSTRALIAを設立[5]
  22. ALPS ELECTRIC KOREAを設立[5]
  23. アルパインが東京証券取引所市場第二部に上場[5]上場
  24. アイルランドにALPS ELECTRIC (IRELAND)を設立[5]
  25. 片岡政隆氏が社長に就任社長交代
  26. ALPS ELECTRIC (MALAYSIA)を設立[5]
  27. ALPS ELECTRONICS TAIWANを設立[5]
  28. 平工場を開設[5]
  29. 売上高3,551億円──アルプス電気のピーク
  30. ALPS ELECTRONICS HONG KONGを設立[5]
  31. ALCOM ELECTRONICOS DE MEXICOを設立[5]
第2章2,400人の希望退職を経たアルパインの分離独立
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
アルプスアルパイン1992年3月期売上高4,613億円売上高当期純利益率1.6%
就任年社長氏名役職名
片岡政隆
低迷期

1993年〜大規模リストラとリーマンショックの265億円営業赤字

  1. 中国・生産拠点NINGBO ALPSを設立[6]
  2. 大規模リストラと事業本部制への転換
  3. DALIAN ALPS ELECTRONICSを設立[5]
  4. ALPINE ELECTRONICS (CHINA)とDALIAN ALPINE ELECTRONICSを設立[5]
  5. HDD用MRヘッドの生産を開始[16]
  6. 自社ブランド・マイクロドライプリンター発売
  7. WUXI ALPS ELECTRONICSを設立[5]
  8. ALPS (CHINA)を設立[5]
  9. アルプス物流が東京証券取引所二部に上場[5]上場
  10. チェコにALPS ELECTRIC CZECHを設立[5]
  11. 北原工場（現 古川第2工場）を開設[5]
  12. ハンガリーにALPINE ELECTRONICS MANUFACTURING OF EUROPEを設立[5]
  13. ALPINE ELECTRONICS HONG KONGを設立[5]
  14. ALPS (SHANGHAI) INTERNATIONAL TRADINGを設立[5]
  15. アルパインマーケティングを設立[5]
  16. ALPS COMMUNICATION DEVICES TECHNOLOGY (SHANGHAI)を設立[5]
  17. TAICANG ALPINE ELECTRONICSを設立[5]
  18. CIRQUE社を買収──タッチパッド技術の獲得買収
  19. 東北アルプスより営業の全部を譲受[5]
  20. DANDONG ALPS ELECTRONICSを設立[5]
  21. ALPS ELECTRIC (THAILAND)を設立[5]
  22. DONGGUAN ALPS ELECTRONICSを設立[5]
  23. リーマンショックで265億円の営業赤字赤字転落
  24. 産業革新機構との業務提携でアルプス・グリーンデバイスを設立[1]
  25. ALPS ELECTRIC (INDIA)を設立[5]
  26. 創業家外初の社長就任と車載・スマホへの事業構造転換社長交代
  27. ALPS DE MEXICOを設立[5]
  28. ALPINE SALES OF MEXICOを設立[5]
  29. ALPS ELECTRIC VIETNAMを設立[5]
  30. アルプス・グリーンデバイスを吸収合併[2]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
アルプスアルパイン2016年3月期売上高7,740億円売上高当期純利益率5.0%
就任年社長氏名役職名
片岡政隆
栗山年弘
転換期

2017年〜アルパイン統合とオアシスの委任状争奪戦

  1. アルパインスタイルのカスタマイズカー販売を開始[16]
  2. オアシスと合併比率対立アクティビスト・株主提案対応
  3. Faitalと資本提携を開始[5]
  4. フリービットと包括的提携を締結[16]
  5. アルプスアルパインに商号変更[5]商号変更
  6. 東海理化とHMI領域製品の共同開発に基本同意[16]
  7. アルパインの全事業を吸収分割で承継[5]
  8. 日本精機と資本業務提携契約を締結[16]
  9. IDECとの合弁会社IDEC ALPS Technologiesを設立[16]
  10. クアルコムと先進的な車室内空間に向けて協業[16]
  11. テイ・エステックと次世代車室内空間の開発で業務提携[16]
  12. アルプス物流とその子会社を持分法適用会社に変更[5]
  13. NTTデータ・ゼンリンと地域社会課題の解決に向けて協業[16]
  14. フリービットと資本業務提携契約を締結[16]
  15. タタ・エレクシーと戦略的長期契約を締結[16]
  16. 仙台開発センター（古川）のR&D新棟を開所[16]
  17. 第2次中期経営計画を中止──経営構造改革に転換
  18. 宇都宮営業所を移転し宇都宮事業所に名称変更[5]
  19. アルプス物流の株式を完全売却──KKRがTOBで取得買収
  20. いわき開発センター内にEMCテストラボ新棟が竣工[16]
  21. アルプス物流に対する持分の一部を売却[5]
  22. 売上高1兆円突破の見通し
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
アルプスアルパイン2026年3月期売上高10,195億円売上高営業利益率4.1%
就任年社長氏名役職名
栗山年弘
泉英男
最新の適時開示
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
テルモCSL Plasmaとの原料血漿採取の協業
ボードルアベインキャピタルと組むMBO
塩野義製薬米IntraBioを買収
福山通運第6次中計で政策保有株式を縮減
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出典・参考 16件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第83期（2016年6月23日）
  • [2]有価証券報告書 第84期（2017年6月23日）
  • [3]アルプスアルパイン 有価証券報告書 第86期（2019年3月期）【企業結合等関係】
  • [4]アルプスアルパイン 有価証券報告書（2024年3月期）【沿革】
  • [5]有価証券報告書（2025年6月24日）
  • [6]有価証券報告書
  • [7]経済春秋社『企業の歴史・明治百年』「アルプス電気」（経済春秋社, 1968年）
  • [8]会社年鑑（長期業績系列）
  • [9]証券アナリストジャーナル 1969年7巻2号 片岡勝太郎
  • [10]日経ビジネス 1974年1月21日号
  • [11]日経ビジネス 1975年9月15日号
  • [12]日経ビジネス 1987年6月22日号 編集長インタビュー
  • [13]日経ビジネス 1989年5月15日号増刊号
  • [14]日経ビジネス 1991年1月14日号
  • [15]通信工業 1974年 随想「わが職業記」片岡勝太郎
  • [16]アルプスアルパイン 公式サイト「沿革」（2026年10月）

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最終改定: 2026年10月