1948年
11月
片岡電気株式会社を設立
終戦直後の1948年11月に東京都大田区雪谷大塚にて、片岡電気株式会社を設立。創業者は片岡勝太郎氏であり、片岡家の一族が出資。創業時の従業員数は23名であった。起業の経緯は、元上司の不遇であった。片岡勝太郎氏は、戦時中はに野無線隊に所属しており、終戦に伴って東芝で勤務した。しかし、信頼していた上司が亡くなってしまい、片岡勝太郎氏はこれにショックを受けて、独立を決意したという。
創業時の製品は電子部品のロータリースイッチであリ、創業翌年の1949年にはバリコンの製造を開始した。主な販売先は秋葉原の電気街であり、ラジオ部品などに利用された。
アルプス電気は戦後に創業された後発の電子部品メーカーであったが、終戦直後のラジオの普及により販売を拡大。需要に応じて生産体制を増強し、1952年には従業員数100名を突破。ラジオ市場の勃興とともに、急速に成長を遂げた。
1948年
11月
片岡電気株式会社を設立・ロータリーの生産開始
1949年
11月
バリコンの生産開始
1951年
3月
大田区の本社工場を増設(+41坪)
1954年
4月
大田区の本社工場を増設(+310坪)
1957年
9月
大田区の本社工場を増設(+680坪)
国際分業の花形 : 片岡電気, 1963年
1954年
4月
TV用チューナーの生産開始
1959年
12月
ボリュームの生産開始
1960年
9月
横浜工場を新設
1961年
10月
東京証券取引所第2部に株式上場
1961年
10月
東京証券取引所第2部に株式上場
1967年
8月
東京証券取引所第1部に株式上場
1962年
モトローラ社と取引開始
1959年から米国の大手家電メーカーであるモトローラ社との取引交渉を開始。アルプス電気としては、モトローラが米国で自動車向けラジオで40%のシェアを確保している点に着目し、ラジオ部品の供給を目論んだ。1962年にアルプス電気はモトローラ社に対してチューナー17万台を納入し、取引を開始した。
1964年
12月
商号をアルプス電気株式会社に変更
1964年
8月
東北アルプス電気を設立
1964年
8月
東北アルプス電気を設立
1964年
9月
古川工場を新設(宮城県)
1966年
6月
涌谷工場を新設(宮城県)
1966年
6月
角田工場を新設(宮城県)
1967年
5月
米モトローラ社と合弁会社を設立(アルパイン)
1967年
5月
アルプスモトローラを設立
ロイヤリティ支払 6 %
1978年
8月
アルプスモトローラを完全子会社化
1978年
11月
アルプスモトローラの商号をアルパインに変更
1988年
3月
アルパインが東証第2部に株式上場
1991年
9月
アルパインが東証第1部に株式上場
2018年
12月
アルパインが株式上場を廃止
1967年
6月
渡駒に資本参加(のちのアルプス物流)
1967年
6月
株式会社渡駒に資本参加
1970年
3月
渡駒の商号をアルプス運輸株式会社に変更
1987年
4月
アルプス運輸からアルプス物流に商号変更
1995年
9月
アルプス物流が東証2部に株式上場
2004年
10月
アルプス物流とTDK物流が合併
1970年
7月
中央研究所を新設(宮城県)
1970年
7月
小名浜工場を新設
1974年
12月
希望退職者を募集
1984年
1月
長岡工場を新設(新潟県)
1986年
9月
東南アジアでの現地生産を本格化
1986年
9月
シンガポールに ALPS ELECTRIC(S)を設立
1987年
2月
韓国に ALPS ELECTRIC KOREAを設立
1989年
4月
マレーシアに ALPS ELECTRIC(MALAYSIA)を設立
1989年
5月
台湾に ALPS ELECTRONICS TAIWANを設立
1991年
5月
香港に ALPS ELECTRONICS HONG KONGを設立
1993年
4月
中国にへ現地法人を新設
1993年
6月
希望退職者を募集
1998年
5月
古川第2工場を新設
2003年
1月
米CIRQUE社を買収
2007年
6月
タイに現地法人を設立
2013年
8月
メキシコに現地法人を設立
2015年
8月
ベトナムに現地法人を設立
2019年
1月
アルパインを完全子会社化・商号をアルプスアルパインに変更
2023年
9月
投資ファンド(エスグラント)がアルプス電気の株式を取得
2023年9月にエスグラントコーポレーション(およびN氏)が大量保有報告書を提出。アルプスアルパインの株式を合計7.40%を保有していることを公表し、同社への重要提案行為を行うことを示唆した。
2024年
5月
アルプス物流の株式を完全売却
2022年
6月
アルプス物流の株式を一部売却
2024年
5月
アルプス物流の株式を完全売却(KKRがTOBにより取得)
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