1930年、東京工業大学の加藤与五郎博士と武井武博士が世界初の酸化物磁性体フェライトを発明した^[1]。独創性のある工業こそが工業だという加藤博士の信念に共鳴した齋藤憲三は、1935年12月7日に資本金2万円を携えて東京市芝区に東京電気化学工業を設立した^[2]。鐘淵紡績の津田信吾社長が私財10万円を提供したことで量産への道が開け、1937年に蒲田工場を新設してフェライトコアの製品化に世界で初めて成功した^[3]。1940年には平沢工場も稼働させ、^[4]終戦までに同社はフェライトコアをのべ500万個ほど軍民向けに出荷する規模に達した。初代社長の山崎貞一は当時を「この偉大なる発明品もさっぱり売れない」（経済往来 1963/5）と回想し、1940年に「松下電器によって初めて採用された」（経済往来 1963/5）と語った^[5]。

戦後は連合国軍総司令部のスーパーヘテロダイン令で、フェライトコアが中間周波トランスの中核部品として不可欠となり、^[6]同社はラジオ部品メーカーとして伸びた。1959年の経済時代は「戦後、特にスーパー受信機が発達し、いわゆる無線時代の波が押し寄せた」「平沢工場は電子工業部門の本命とされる磁性材料フェライト生産工場」（経済時代 1959/11）と伝えた^[7]。1951年に目黒研究所を開設して基礎研究体制を整え、^[8]1952年10月に東京・清水工場で磁気録音テープの生産を開始、^[9]翌年3月には秋田県の琴浦工場に磁器コンデンサの全生産設備を集約した^[10]。フェライトという単一の素材技術から、セラミックコンデンサと磁気テープの二領域を同時並行で切り拓き、材料技術を事業の原点に据える経営スタイルが同社の背骨となった。

1961年6月に事業部制を採用し、^[11]同年9月に東京証券取引所へ上場した^[12]。1965年に米国ニューヨークに現地法人TDKエレクトロニクス・コーポレーションを設立して海外展開の礎を築き、^[13]1967年に「創造によって文化と産業に貢献する」という社是を明文化した。1965年に読売新聞が集積回路を「電子計算機の歴史に技術的な革命をもたらした」（読売新聞 1965/9/7）と伝えたように、^[14]半導体の台頭は同社の事業基盤を揺るがしかねない変化だった。しかし山崎貞一は「ICの出現によっても当社はほとんど影響を受けない」（証券アナリストジャーナル 1966/10）と断じ、^[15]記憶装置用のメモリ・フェライトと磁気テープで記憶分野に主軸を残す方針を示した。1969年12月に長野県佐久市に千曲川工場を竣工して磁気テープ生産を本格化させ、^[16]1970年6月に静岡県相良町の静岡工場でマグネット生産も立ち上げた^[17]。

1966年に国産第一号のカセットテープを生産し、^[18]1968年に世界初の音楽用カセットテープ「SDカセット」を発表した^[19]。1977年9月の週刊東洋経済は「磁気テープが利益下支え」（週刊東洋経済 1977/9/10）と伝え、^[20]磁気テープが石油不況期の利益を支える柱に育ったと指摘した。オーディオ用カセットテープで月産1千万巻の世界首位に立った同社に、1977年4月、松下寿電子工業の稲井隆義社長からビデオテープ5万巻の緊急要請が舞い込んだ。月産3千巻に満たない生産能力しかなかったにもかかわらず、大歳寛専務は「責任はオレがとる」（永田清寿『TDK世界一の秘密』）と即座に受注を決断し、^[21]休日返上の昼夜兼行体制を敷いて夏場までに全量を納入した。不況期に投資で先行する姿勢を素野福次郎社長は「みんなの反対やってきたということじゃないの」（日経ビジネス 1977/6/6）と語った^[22]。

1977年末には月産10万巻に達し、翌年50万巻、翌々年100万巻と4年連続で倍増に近いペースを維持した。1982年10月に大分県日田市の三隈川工場を竣工して磁気テープ量産を立ち上げ、^[23]秋田工場と合わせた大量生産体制を築いた。同年、磁気テープの世界シェア3割強を獲得して首位に立ち、^[24]テープの売上構成比は1970年の約2割から1982年に約5割へ伸びた。売上高営業利益率は1979年に2割を超えて過去最高を記録し、^[25]1982年6月にはニューヨーク証券取引所にも株式を上場するなど、^[26]国際的な資金調達基盤も前後して整った。磁気テープの世界市場での優位と厚い財務基盤が相乗効果を生み、国際的な電子部品メーカーとしての地位を決定づけた時期である。

1983年3月に社名をTDK株式会社へ改め、^[27]同年5月にロンドン証券取引所にも上場した^[28]。磁気テープで世界首位に立った1983年5月、日経ビジネスは「テープに次ぐ高収益商品をTDKは用意しているのだろうか」（日経ビジネス 1983/5/16）と問い、素野福次郎会長は「蒔いたタネの実はすべて刈り取ってしまった。いまから捲くタネは育ってもあまり太い幹になりそうもない」（日経ビジネス 1983/5/16）と答えた^[29]。1985年1月には国内初の「完全無担保普通社債」を発行するなど、^[30]財務基盤の厚さは国内メーカーのなかでも際立って評価された。1982年11月に山梨県甲西町に甲府南工場を竣工して磁気ヘッドの生産に着手し、^[31]磁気テープで得たキャッシュフローを次世代の磁気応用製品への設備投資へ振り向ける事業入替の布石が打たれた。

1980年代半ば以降、コンパクトディスクや光磁気ディスクの台頭でオーディオカセットの需要が鈍化し、磁気テープ事業の成長にも限界が見え始めた。同社は1986年8月に香港の磁気ヘッド製造会社SAEマグネティクス香港を買収してハードディスクドライブ用磁気ヘッド事業に本格参入し、^[32]記録メディア市場の成熟に先手を打った。磁性材料の知見をハードディスク用ヘッドの薄膜形成技術へ転用する素材レベルでの技術応用であり、後年の電池事業参入にまで通じる事業入替手法の原型がここで形を取った。磁気テープ事業で稼いだ資金を磁気ヘッドへ振り向ける手法そのものが、成長期のうちに次の柱を仕込む思想を具体化した。

平成不況下の1992年度は売上高が前期比1割減、経常利益が4割強の減少と減収減益に見舞われた。第五代社長の佐藤博は「重点分野への集中」を掲げ、磁気抵抗効果ヘッド、光ディスク、高周波部品、半導体応用製品の四事業を戦略分野に選定した。1990年5月に千葉県成田市に基礎材料研究所を新設し、^[33]同年9月に市川テクニカルセンターも立ち上げて研究開発基盤を強化した^[34]。材料技術をキーワードに、次世代事業の仕込みと既存事業の取捨選択を同時並行で進める方針が、この頃からなった。バブル崩壊後の厳しい事業環境のなかで、技術の連鎖を頼りに次の成長領域を探索する独自の経営が、輪郭を帯びる転換点でもあった。

1997年に黒字子会社シリコンシステムズを632億円で売却し、その売却代金を磁気抵抗効果ヘッドへ集中投資した。この意思決定は3期連続の二桁成長をもたらし、記録デバイス部門は連結売上高の3割近くを占めるまでに伸びた。2000年3月には米国の磁気ヘッド製造会社ヘッドウェイ・テクノロジーズも買収し、ハードディスク用磁気ヘッド事業の技術基盤を米国側にも広げた^[35]。テープ一辺倒からの脱却と磁気応用製品への主力交代という事業ポートフォリオ転換が形を取った。黒字子会社の売却代金を次世代事業へ振り向ける思い切った資金配分は、以後の同社のM&A戦略の基本型となった。

2000年末のインターネットバブル崩壊は、同社に深刻な打撃を与えた。通信市場の縮小とハードディスク用ヘッド需要の落ち込みで、2001年度は上場来初の営業赤字437億円規模へ転落し、^[36]構造改革費用300億円強を計上して853名の人員削減を実行した^[37][38]。第六代社長の澤部肇は「経営者として恥ずかしいことだけど、赤字にしなかったよりもしてよかったと思う」（日経ビジネス「挑戦する魂を鍛え直す」）と語り、損益分岐点の引き下げとチャレンジ精神の再生という二段階の構造改革路線に着手し、全社の意識改革を牽引した。単なるリストラにとどまらず組織文化の立て直しまで射程に収めた点に、澤部改革の際立った特徴がある。

澤部が危機感を抱いたのは業績悪化だけではなく、社内に蔓延した安全志向の空気そのものだった。「昔はそこに肉を一枚置くと、皆、がばっと取りに行った。でも今は、誰かがやるかなと様子を見ている」（日経ビジネス「挑戦する魂を鍛え直す」）と組織の変質を嘆き、営業利益率二桁への回復を全社目標として繰り返し掲げた。2003年10月に国内全事業所でゼロエミッションを達成し、同年度に黒字化を果たした^[39]。しかし磁気ヘッドは技術の世代交代が速く、磁気テープも縮小の一途で、新たな成長エンジンの確保が喫緊の経営課題として重みを増した。黒字化を達成したその先に広がる構造的な危機こそが、次なる買収の必然性を経営陣に突きつけた。

2005年5月、同社は香港のリチウムポリマー電池製造販売会社ATL（アンペレックス・テクノロジー）を約87億円で買収した^[40]。電池の正極材料にはセラミックコンデンサの焼成技術との共通性があり、フェライト以来の材料技術を活かせる領域という判断に基づく選択である。同年10月には英国インベンシス社から電源事業ラムダパワーグループも取得し、^[41]電力の貯蔵と変換の両面で事業基盤を築いた。2007年に米国で発売されたiPhone以降スマートフォン市場が拡大し、買収した電池会社はスマホ向け電池で世界シェア5割台を握る最大手の一角へ伸びた。87億円規模の案件が後の買収を支える金の成る木に化けた意味は小さくない。

2007年8月にはTDKブランドの記録メディア販売事業を米国イメーション社に譲渡し、^[42]消費者向け事業からの撤退を始めた。同年11月にタイのハードディスク用サスペンションメーカー、マグネコンプ・プレシジョン・テクノロジーを買収し、^[43]翌年3月にデンセイ・ラムダを完全子会社化するなど、^[44]電子部品分野でのM&Aを畳みかけた。2013年10月には磁気テープの生産そのものから完全撤退し、磁気テープ事業の60年の歴史に幕を下ろし、^[45]企業向け電子部品メーカーへの転換を確かなものとした。過去の看板事業と訣別しつつ新しい柱を育てる難事業をやり遂げた。イメーションへの譲渡では、TDKブランド自体は契約でライセンス供与を続け、製品の製造販売は他社へ委ねる形態へ切り替わった。

2008年10月、同社はドイツの電子部品会社EPCOSを約1,700億円で買収した^[46]。TDK史上過去最大の買収であり、携帯電話向け高周波部品の事業基盤を取得して受動部品事業を強化した^[47]。香港の電池会社から生み出されるキャッシュフローが、この買収の原資となった。TDKにとってEPCOSは、コンデンサ・インダクタ・フィルタ・サージアブソーバなど受動部品を手掛ける欧州屈指の事業基盤であり、自動車・産業機器・通信分野の顧客基盤を取り込む戦略的な意義を持った。2009年10月に会社分割でTDK・EPC株式会社を設立し、受動部品事業の運営体制を刷新した^[48]。EPCOSはTDKエレクトロニクスAGに社名変更され、^[49]欧州を軸とする受動部品の生産販売拠点として同社グループの収益基盤を支えた。

2013年4月に本社機能を東京都港区芝浦に移転し、新たな経営体制の象徴とした^[50]。記録メディアから撤退する一方で、受動部品・磁気応用製品・エナジー応用製品という3セグメント体制を明確化し、セグメント区分の再編も前後して行った。2014年3月に子会社メディアテックを清算して磁気テープ事業の残務処理を完了し、^[51]記録メディアメーカーから電子部品メーカーへの転換を名実ともに終わらせた。87億円規模に過ぎなかった電池会社の買収が、その後のM&Aを支える財務基盤となる好循環が、この時期から回り始めた。小さな種銭を育てて次の種銭を生む連鎖的な成長モデルが、ここに完成の兆しを見せた。

2016年3月にスイスの磁気センサ開発製造会社ミクロナス・セミコンダクター・ホールディングを買収し、TDKミクロナスとして磁気センサ事業の基盤を築いた^[52]。2017年2月に米国クアルコムとの合弁会社RF360ホールディングス・シンガポールへの高周波部品事業の移管を完了し、受動部品事業における選択と集中を行った^[53]。同年5月には米国のセンサ事業会社インベンセンスを約1,400億円で買収し、MEMSセンサを核とするセンサ応用製品の新たなセグメントを立ち上げた^[54]。受動部品と電池に続く第三の柱としてセンサ領域を位置づける構想が、ここで形を帯び始めた。車載向けの各種センサと受動部品、電池の組み合わせで、自動車の電動化・自動運転化という新需要を取りに行く戦略の素地が揃った。

2018年11月に本社を東京都中央区日本橋に再び移転し、^[55]2019年9月に先述のRF360ホールディングスの持分を売却して高周波部品事業の再編を一段落させた^[56]。2020年7月にTDK・EPCをTDK本体に吸収合併させ、グループ経営体制を簡素化した^[57]。受動部品・センサ応用製品・磁気応用製品・エナジー応用製品という四つのセグメント体制が整い、2024年度末時点では連結子会社147社、持分法適用関連会社6社を擁するグローバル電子部品メーカーの陣容となった^[58]。世界各地の生産販売拠点を軸に、素材から完成部品までを一気通貫で手掛ける体制が、全体像として見えてきた時期である。セグメント別の資本効率と事業の耐用年数を同じ物差しで把握するグループ管理の仕組みが整ったのも、この再編期の副産物だった。

2022年度に連結売上高が初の2兆円超となる2兆1,808億円を達成し、^[59]1935年の創業以来の事業ポートフォリオ入替が数字のうえでも示された。2024年度にはエナジー応用製品セグメントが売上高1兆1,765億円、すなわち全体の5割強を占め、受動部品がおよそ2割5分、磁気応用製品が約1割という事業構成に変わった。フェライトで創業し、磁気テープで世界一となり、リチウムイオン電池で2兆円企業へ成長する事業ポートフォリオの大胆な入替を、創業から90年かけて完了した歴史の結実である^[60]。主力事業を幾度も入れ替えながら連続的に成長を遂げてきた点にこそ、同社ならではの持続性の秘密が潜む。

エナジー応用製品が売上の過半を占める現在の事業構成は、磁気テープが売上の約5割を占めた1982年当時の構造とよく似る。スマートフォン市場の成熟や電気自動車向け電池市場での競争激化は、ここから先の構造的なリスクとなり得る。同社は過去にテープからヘッドへ、ヘッドから電池へと主力事業を入れ替えたが、電池会社買収に続く次の柱をどの領域に築くかが経営課題として浮かび上がっている^[62]。2024年度の連結売上高は2兆2,048億円、営業利益は2,242億円となり、同社はちょうど創業90周年を迎えた^[61]。次の10年でどのような事業構成へ移るか、その成否が同社の次なる試金石となる。