1930年、東京工業大学の加藤与五郎博士と武井武博士が世界初の酸化物磁性体フェライトを発明した。独創性のある工業こそが真の工業だという加藤博士の信念に共鳴した齋藤憲三は、1935年12月7日に資本金2万円を携えて東京市芝区に東京電気化学工業を設立する。鐘淵紡績の津田信吾社長が私財10万円を提供したことで量産への道が開け、1937年には蒲田工場を新設してフェライトコアの製品化に世界で初めて成功した。1940年には平沢工場も稼働させ、終戦までに同社はフェライトコアをのべ500万個ほど軍民向けに出荷する規模に達していた。大学発の磁性材料研究を民間資本と工場労働とで世界初の工業製品へと昇華させたこの成功は、戦前日本の材料工学の到達点のひとつである。

戦後は連合国軍総司令部のスーパーヘテロダイン令によって、フェライトコアが中間周波トランスの中核部品として不可欠となり、同社はラジオ部品メーカーとして伸長した。1951年には目黒研究所を開設して基礎研究体制を整え、1952年10月に東京・清水工場で磁気録音テープの生産を開始、翌年3月には秋田県の琴浦工場に磁器コンデンサの全生産設備を集約した。フェライトという単一の素材技術から、セラミックコンデンサという受動部品と磁気テープという記録メディアの二領域を同時並行で切り拓き、材料技術を事業の原点に据える経営スタイルが、この段階で同社の背骨となった。戦後復興の電子機器需要を追い風に、素材技術を核とする事業横展開の雛形が整う時期であった。

1961年6月には事業部制組織形態を採用し、同年9月に東京証券取引所へ上場を果たした。1965年には米国ニューヨークに現地法人TDKエレクトロニクス・コーポレーションを設立して海外展開の礎を築き、1967年には創造によって文化と産業に貢献するという社是を明文化している。1969年12月には長野県佐久市に千曲川工場を竣工して磁気テープ生産を本格化させ、1970年6月には静岡県相良町の静岡工場でマグネット生産も立ち上げた。受動部品、磁気テープ、マグネットの三領域にまたがる生産基盤が、この時期に積み上がっていった。国内上場と海外現地法人設立が同時並行で進み、後年の国際資本市場進出や大型買収を支える経営体力の基礎も、この頃に築かれた。

1966年に国産第一号のカセットテープを生産し、1968年には世界初の音楽用カセットテープ「SDカセット」を発表した。オーディオ用カセットテープで月産1千万巻の世界首位に立った同社に、1977年4月、松下寿電子工業の稲井隆義社長からビデオテープ5万巻の緊急要請が舞い込んだ。月産3千巻に満たない生産能力しかなかったにもかかわらず、大歳寛専務は「責任はオレがとる」と即座に受注を決断し、休日返上の昼夜兼行体制を敷いて夏場までに全量を納入してみせた。この即断即決こそが、その後の記録メディア事業における大規模拡大路線の起点になったと同社史は記している。経営陣の機動力と現場の突破力が噛み合い、世界のトップへ駆け上がる好機を掴む転機となった。

1977年末には月産10万巻に達し、翌年50万巻、翌々年100万巻と4年連続で倍増に近いペースを維持した。1982年10月には大分県日田市の三隈川工場を竣工して磁気テープ量産を立ち上げ、秋田工場と合わせた大量生産体制を確立する。同年、磁気テープの世界シェア3割強を獲得して首位に立ち、テープの売上構成比は1970年の約2割から1982年には約5割へと伸びた。売上高営業利益率は1979年に2割を超えて過去最高を記録し、1982年6月にはニューヨーク証券取引所にも株式を上場するなど、国際的な資金調達基盤も前後して整った。磁気テープの世界市場での優位と分厚い財務基盤が相乗効果を生み、国際的な電子部品メーカーとしての地位を決定づけた時期であった。

1983年3月には社名をTDK株式会社に改め、同年5月にはロンドン証券取引所にも上場を果たした。1985年1月には国内初の「完全無担保普通社債」を発行するなど、財務基盤の厚さは国内メーカーのなかでも際立って評価されていた。1982年11月には山梨県甲西町に甲府南工場を竣工して磁気ヘッドの生産にも着手しており、磁気テープで得た潤沢なキャッシュフローを次世代の磁気応用製品への設備投資に振り向ける事業入替の布石が、この時期から打たれ始めていた。黄金期の絶頂にあっても次の柱を仕込むという経営感覚は、以後の同社の事業ポートフォリオ入替の歴史を貫く基本姿勢と言える。創業者以来の材料技術へのこだわりが、次の大型買収を準備する余力を生んでいた。

1980年代半ば以降、コンパクトディスクや光磁気ディスクの台頭でオーディオカセットの需要が鈍化し始め、磁気テープ事業の成長にも限界が見え始めた。同社は1986年8月に香港の磁気ヘッド製造会社SAEマグネティクス香港を買収してハードディスクドライブ用磁気ヘッド事業に本格参入し、記録メディア市場の成熟に先手を打った。磁性材料の知見をハードディスク用ヘッドの薄膜形成技術へ転用する素材レベルでの技術横展開であり、後年の電池事業参入にまで通じる事業入替手法の原型がここで形づくられた。磁気テープ事業で稼いだ資金を磁気ヘッドへ振り向ける手法そのものが、成長期のうちに次の柱を仕込むという思想を具体化していた。

平成不況下の1992年度には売上高が前期比1割減、経常利益が4割強の減少と減収減益に見舞われた。第五代社長の佐藤博は「重点分野への集中」を掲げ、磁気抵抗効果ヘッド、光ディスク、高周波部品、半導体応用製品の四事業を戦略分野に選定する。1990年5月には千葉県成田市に基礎材料研究所を新設し、同年9月には市川テクニカルセンターも立ち上げて研究開発基盤を強化した。材料技術をキーワードとしつつ、次世代事業の仕込みと既存事業の取捨選択を同時並行で進める方針を、この頃から打ち出していった。バブル崩壊後の厳しい事業環境のなかで、技術の連鎖を頼りに次の成長領域を探索する独自の経営が、より鮮明な輪郭を帯び始める転換点でもあった。

1997年には黒字子会社シリコンシステムズを632億円で売却し、その売却代金を磁気抵抗効果ヘッドへ集中投資する大胆な資源配分を断行した。この意思決定は3期連続の二桁成長をもたらし、記録デバイス部門は連結売上高の3割近くを占めるまでに伸びている。2000年3月には米国の磁気ヘッド製造会社ヘッドウェイ・テクノロジーズも買収し、ハードディスク用磁気ヘッド事業の技術基盤を米国側にも広げた。テープ一辺倒からの脱却と磁気応用製品への主力交代という事業ポートフォリオ転換が、この時期に形を取っている。黒字子会社の売却代金を惜しげもなく次世代事業へ振り向ける思い切った資金配分は、以後の同社のM&A戦略の基本型となった。

2000年末のインターネットバブル崩壊は、同社に深刻な打撃を与えた。通信市場の縮小とハードディスク用ヘッド需要の落ち込みにより、2001年度には上場来初の営業赤字400億円規模に転落し、構造改革費用300億円強を計上して800名を超える人員削減を迫られた。第六代社長の澤部肇は「経営者として恥ずかしいことだけど、赤字にしなかったよりもしてよかったと思う」と語り、損益分岐点の引き下げとチャレンジ精神の再生という二段階の構造改革路線に着手し、全社の意識改革を牽引した。単なるリストラにとどまらず組織文化の立て直しまで射程に収めた点に、澤部改革の際立った特徴があったと言える。

澤部が危機感を抱いていたのは業績悪化だけではなく、社内に蔓延しつつあった安全志向の空気そのものにあった。「昔はそこに肉を一枚置くと、皆、がばっと取りに行った。でも今は、誰かがやるかなと様子を見ている」と組織の変質を嘆き、営業利益率二桁への回復を全社目標として繰り返し掲げた。2003年10月には国内全事業所でゼロエミッションを達成し、同年度には黒字化も果たしている。しかし磁気ヘッドは技術の世代交代が速く、磁気テープも縮小の一途であり、新たな成長エンジンの確保が喫緊の経営課題として重みを増していった。黒字化を達成したその先に広がる構造的な危機こそが、次なる大型買収の必然性を経営陣の胸中に刻み込んでいった。

2005年5月、同社は香港のリチウムポリマー電池製造販売会社ATL（アンペレックス・テクノロジー）を約87億円で買収した。電池の正極材料にはセラミックコンデンサの焼成技術との共通性があり、フェライト以来の材料技術を活かせる領域という判断に基づく選択であった。同年10月には英国インベンシス社から電源事業ラムダパワーグループも取得し、電力の貯蔵と変換の両面で事業基盤を築いている。2007年に米国で発売されたiPhoneを契機にスマートフォン市場が拡大し、買収した電池会社はスマホ向け電池で世界シェア5割台を握る最大手の一角へ伸びていった。僅か87億円規模の案件が後の大型買収を支える金の成る木に化けた意味は小さくない。

他方、2007年8月にはTDKブランドの記録メディア販売事業を米国イメーション社に譲渡し、消費者向け事業からの撤退を開始した。同年11月にはタイのハードディスク用サスペンションメーカー、マグネコンプ・プレシジョン・テクノロジーを買収し、翌年3月にはデンセイ・ラムダを完全子会社化するなど、電子部品分野でのM&Aを畳みかけた。2013年10月には磁気テープの生産そのものから完全撤退し、磁気テープ事業の60年の歴史に幕を下ろして、企業向け電子部品メーカーへの転換を確かなものとした。過去の看板事業と訣別しつつ新しい柱を育てるという難事業を、この時期にやり遂げた意味は小さくない。

2008年10月、同社はドイツの電子部品会社EPCOSを約1,700億円で買収した。TDK史上過去最大の買収であり、携帯電話向け高周波部品の事業基盤を獲得して受動部品事業を強化することに成功する。香港の電池会社から生み出される巨額のキャッシュフローが、この大型買収の原資となっている。TDKにとってEPCOSは、コンデンサ・インダクタ・フィルタ・サージアブソーバなど幅広い受動部品を手掛ける欧州屈指の事業基盤であり、自動車・産業機器・通信分野での顧客基盤を一挙に取り込む戦略的な意義を持った。2009年10月には会社分割によってTDK・EPC株式会社を設立し、受動部品事業の運営体制を刷新する。EPCOSはその後TDKエレクトロニクスAGに社名変更され、欧州を軸とする受動部品の生産販売拠点として同社グループの屋台骨を支える存在となっていった。

2013年4月には本社機能を東京都港区芝浦に移転し、新たな経営体制の象徴とした。記録メディアから撤退する一方で、受動部品・磁気応用製品・エナジー応用製品という三本柱を明確化し、セグメント区分の再編も前後して進めている。2014年3月には子会社メディアテックを清算して磁気テープ事業の残務処理を完了させ、記録メディアメーカーから電子部品メーカーへの転換を名実ともに終わらせた。わずか87億円規模の買収に過ぎなかった電池会社が、その後の大型M&Aを支える財務基盤となる好循環が、この時期から本格的に回り始めた。小さな種銭を大きく育てて次の種銭を生むという連鎖的な成長モデルが、ここに完成の兆しを見せた。

2016年3月にはスイスの磁気センサ開発製造会社ミクロナス・セミコンダクター・ホールディングを買収し、TDKミクロナスとして磁気センサ事業の基盤を築いた。2017年2月には米国クアルコムとの合弁会社RF360ホールディングス・シンガポールへの高周波部品事業の移管を完了し、受動部品事業における選択と集中を加速した。同年5月には米国のセンサ事業会社インベンセンスを約1,400億円で買収して、MEMSセンサを中核とするセンサ応用製品の新たなセグメントを立ち上げた。受動部品と電池に続く第三の柱としてセンサ領域を位置づける構想が、ここで形を帯び始めていった。

2018年11月には本社を東京都中央区日本橋に再び移転し、2019年9月には先述のRF360ホールディングスの持分を売却して高周波部品事業の再編を一段落させた。2020年7月にはTDK・EPCをTDK本体に吸収合併させ、グループ経営体制を簡素化している。受動部品・センサ応用製品・磁気応用製品・エナジー応用製品という四つのセグメント体制が整い、2024年度末時点では連結子会社147社、持分法適用関連会社6社を擁するグローバル電子部品メーカーとしての陣容となった。世界各地の生産販売拠点を軸に、素材から完成部品までを一気通貫で手掛ける体制が、全体像として見えてきた時期に当たる。

2022年度には連結売上高が初の2兆円超となる2兆1,800億円規模を達成し、1935年の創業以来の事業ポートフォリオ入替が数字のうえでも結実した。2024年度にはエナジー応用製品セグメントが売上高1兆1,700億円規模、すなわち全体の5割強を占めるに至り、受動部品がおよそ2割5分、磁気応用製品が約1割という事業構成に変わっている。フェライトで創業し、磁気テープで世界一となり、リチウムイオン電池で2兆円企業へ成長するという事業ポートフォリオの大胆な入替を、創業から90年かけて実現した歴史の結実と言える。主力事業を幾度も入れ替えながら連続的に成長してきた点に、同社ならではの持続性の秘密が潜んでいる。

エナジー応用製品が売上の過半を占める現在の事業構成は、磁気テープが売上の約5割を占めた1982年当時の構造とよく似ている。スマートフォン市場の成熟や電気自動車向け電池市場での競争激化は、ここから先の構造的なリスクとなり得る。同社は過去にテープからヘッドへ、ヘッドから電池へと主力事業を入れ替えてきたが、電池会社買収に続く次の柱をどの領域に構築するかが、経営課題として浮上してきている。2024年度の連結売上高は2兆2,000億円規模、営業利益は2,200億円規模となり、同社はちょうど創業90周年を迎えた。次の10年でどのような事業構成へ移行していくのか、その成否が同社の次なる試金石となる。

2024年度末時点でエナジー応用製品セグメントは売上高1兆1,700億円規模と全社の半分超を占め、同社の収益構造は香港電池会社買収以降の小型リチウムイオン電池に大きく依存する形となっている。スマートフォン向け電池の成熟と中国系電池メーカーとの競争激化は、ここから先の10年を見据えたときの構造的な経営リスクとして意識されつつある。同社は過去にフェライトコアからテープへ、テープから磁気ヘッドへ、磁気ヘッドから電池へと主力を入れ替えてきた経験を持つが、次の主力候補をセンサ応用製品や車載電池、受動部品の高付加価値領域から見定める段階に入ってきている。成長期のうちに次の種を仕込むという経営サイクルが、次の10年を決する局面に差し掛かっている。

素材・材料レベルの技術を隣接分野に応用する「技術の横展開」と、成長期のうちに次の柱を仕込み成熟期に売却・撤退するという事業入替の手法が、同社の歴史を一貫して規定してきた基本思想と言える。フェライトの焼成技術からセラミックコンデンサへ、磁性材料から磁気テープへ、テープのコーティング技術からハードディスク用磁気ヘッドへ、さらにセラミック焼成からリチウムイオン電池へと連なる技術の連鎖こそが、事業ポートフォリオ入替を可能にした基盤を成す。この手法が今後も電気自動車、データセンター、各種センサなど新領域で機能するかが、創業100年に向けた同社の持続的成長を左右する最大の論点となっていく。