GSユアサの歴史

沿革

1895年に二代目島津源蔵氏が島津製作所で始めた蓄電池の製作が起源。

1908年から「GS」の商標で蓄電池を販売し、2004年には日本電池とユアサコーポレーションが統合して80年続いた国内二強を一社にまとめた。自動車電池を主力に、車載用リチウムイオン電池も手がける。

1895年1917年1918年2004年2009年2016年2026年島津源蔵1895年鉛蓄電池の国産化日本電池1917年株式会社を設立湯浅蓄電池製造1918年設立ユアサコーポレーション2004年経営統合GSユアサ2004年経営統合で設立決断株式上場2004年東証一部に上場ブルーエナジー2009年ホンダと合弁で設立決断パナソニックの鉛電池2016年事業を譲受決断
GSユアサ 有価証券報告書「沿革」
GSユアサ
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
6,090億円
売上高純利益率
6.9%
岡田坂田依田村尾阿部
売上高448億円売上高2,434億円売上高3,656億円売上高6,090億円純利益率2%純利益率0.2%純利益率2.5%純利益率6.9%1967/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1895年〜島津源蔵の鉛蓄電池国産化と「GS」商標での標準型販売

  1. 島津源蔵が京都で鉛蓄電池の国産化に着手[1]
  2. 日本海海戦に際し海軍へ供出した蓄電池を軍艦の無線電信機の電源に採用[1]
  3. 標準型の在庫販売と「GS」商標の使用を開始[1]
  4. 蓄電池工場（新町今出川）を建設[2]
  5. 湯淺七左衛門氏が金属の電解科学に関する研究を開始[2]
  6. 湯淺鉄工所内に湯淺蓄電池製造所を設け、蓄電池の生産に着手[2]
第1章学校用理化学器械の島津製作所と、物理書をもとにした蓄電池の試作
売上高
  • 売上高
GSユアサ売上高—
創業期

1917年〜日本電池・湯浅蓄電池製造の設立と島津式鉛粉製造法

  1. 電気自動車「デトロイト号」を2台アメリカから輸入[2]
  2. 日本電池を設立
  3. 湯浅蓄電池製造を設立
  4. 自動車用蓄電池の製作・販売を開始[2]
  5. 大阪府三島郡（現高槻市）に新工場完成[2]
  6. 島津源蔵が島津式鉛粉製造法を発明し特許を出願[1]
  7. 乾電池の研究に着手、翌年生産販売を開始[2]
  8. 米国USL社へ島津式亜酸化鉛粉製造法の特許権を譲渡[1]
  9. 鉛粉塗料（現大日本塗料）を設立[2]
  10. 国産初の電気バス（YKN型）に蓄電池を提供[2]
  11. 日本フォード・日本ゼネラルモータースへ自動車用電池の納入を開始[1]
  12. ガラス製水銀整流器の製造開始[2]
  13. 日本輸送機を設立[2]
  14. アルカリ電池の製造開始[2]
  15. 高槻乾電池新工場完成[2]
  16. 超高圧水銀灯を開発[2]
  17. 小田原蓄電池新工場完成[2]
  18. 京都西大路工場完成[2]
売上高
  • 売上高
GSユアサ売上高—
安定成長期

1946年〜山岡景範体制と藤沢工場での自動車用電池一貫生産

  1. 島津源蔵氏が社長を辞任し山岡景範氏が社長に就任[1]社長交代
  2. 再建整備計画に基づき湯淺乾電池を分離独立[2]
  3. 湯淺蓄電池製造と湯淺乾電池を合併、湯浅電池として新発足[2]創業
  4. 日本電池ビル完成（東京支社）[2]
  5. 山岡景範氏が会長、岡田辰三氏が社長に就任[1]社長交代
  6. Yuasa Battery (Thailand)を設立[2]
  7. Yuasa Battery (America)を設立[2]
  8. 藤沢工場が竣工し自動車用電池の一貫生産工場として操業を開始[1]
  9. Siam GS Battery（タイ）を設立[2]
  10. 日本で初めて完全即用式液別電池を発売[2]
  11. P.T.GS Battery（インドネシア）を設立[2]
  12. 超薄膜ユミクロンセパレーターによる高性能ユミクロン電池を発売[2]
  13. 京都長田野工場完成[2]
  14. Yuasa Battery (Indonesia)を設立[2]
  15. 岡田辰三氏が会長、坂田基重氏が社長に就任[3]社長交代
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
GSユアサ1974年5月期売上高414億円売上高当期純利益率2.4%
就任年社長氏名役職名
岡田辰三
1975年坂田基重取締役社長

1976年〜日本電池・ユアサの二社体制

  1. GS Battery (U.S.A.)を設立[2]
  2. 群馬工場完成[2]
  3. Yuasa Battery (UK)を設立[2]
  4. ニカド電池の製造・販売会社ジーエス・サフトを設立[2]
  5. CIを導入、企業理念・経営理念を制定[2]
  6. オーストラリアにCentury Yuasa Batteriesを設立[2]
  7. ミニUPSの製造・販売会社ジーエス・イーイーを設立[2]
  8. 天津統一工業（現天津杰士電池）を設立[2]
  9. 湯浅電池がユアサ コーポレーションに商号変更[2]商号変更
  10. 角型リチウムイオン電池を開発[2]
  11. オートバイ用鉛蓄電池の天津湯浅蓄電池を設立[2]
  12. 産業用鉛蓄電池の山東華日電池を設立[2]
  13. 産業用鉛蓄電池の広東湯浅新力蓄電池を設立[2]
  14. リチウムイオン電池の製造・販売会社ジーエス・メルコテックを設立[2]
  15. GS Battery Vietnamを設立[2]
  16. 超薄型リチウムイオンポリマー二次電池を開発[2]
  17. 自動車用鉛蓄電池の湯浅蓄電池(順徳)を設立[2]
  18. 膜事業部を分社、ユアサ メンブレンシステムを設立[2]
  19. 欧州統括会社Yuasa Battery Europe（英国）を設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
GSユアサ1984年5月期売上高670億円売上高経常利益率1.8%
就任年社長氏名役職名
1975年坂田基重取締役社長
転換期

2004年〜GSユアサ発足とリチウムエナジージャパンの合弁設立

  1. 日本電池・ユアサ統合[4]合併・経営統合
  2. 東京証券取引所一部・大阪証券取引所一部に上場[4]上場
  3. Tata AutoComp GY Batteriesを合弁設立[4]
  4. 第1回無担保転換社債型新株予約権付社債を発行[4]
  5. 依田誠氏が社長に就任[5]社長交代
  6. 三菱商事・三菱自動車と合弁でリチウムエナジージャパン（LEJ）を設立[4]
  7. 本田技研とブルーエナジー設立[4]隣接領域への展開
  8. PT. Trimitra Baterai Prakasaへ増資、持分法適用非連結子会社に[4]
  9. LEJ第一工場棟を建設・生産開始[4]
  10. Siam GS Batteryへ増資、連結子会社化[4]買収
  11. 2019年満期ユーロ円建転換社債型新株予約権付社債を発行[4]
  12. 村尾修氏が社長に就任[5]社長交代
  13. トルコInci Akuを持分法適用関連会社化（Inci GS Yuasaに商号変更）[4]商号変更
  14. Siam GS BatteryがYuasa Battery Malaysiaの株式を取得、連結子会社化[4]買収
  15. パナソニック鉛電池事業を譲受[4]連続買収・ロールアップ
  16. 第1回無担保社債を発行[4]
  17. ハンガリーにGS Yuasa Hungaryを設立[5]
  18. GSユアサ エナジーの株式を14.9％取得、出資比率を100％に[4]
  19. 第2回無担保社債を発行[4]
  20. サンケン電気の社会システム事業を譲受（GSユアサインフラシステムズ）[4]
  21. 東京証券取引所プライム市場へ移行[4]
  22. Inci GS Yuasaの株式を追加取得、連結子会社化[4]買収
  23. GSユアサがGSユアサ インフラシステムズを吸収合併[4]
  24. 「GYカーボンニュートラル2050」を発表[6]
  25. ホンダと合弁でHonda・GS Yuasa EV Battery R&D（HGYB）を設立[5]
  26. 天津杰士電池と湯浅蓄電池(順徳)を連結除外、持分法適用に[4]
  27. 一般募集と第三者割当で増資、資本金を52,841百万円に[4]
  28. GSユアサがLEJの事業を譲受[4]
  29. 阿部貴志氏が社長に就任[7]社長交代
  30. リチウムエナジー ジャパンの清算手続きが結了[4]
  31. 第3回無担保社債としてサステナビリティ・リンク・ボンドを発行[4]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
GSユアサ2026年3月期売上高6,090億円売上高経常利益率9.6%
就任年社長氏名役職名
1975年坂田基重取締役社長
依田誠
村尾修
阿部貴志
最新の適時開示
大林組MWH機軸の積極M&A
アートネイチャーバングラデシュに製造子会社ANBD社を設立
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
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出典・参考7件
出典・参考
  • [1]産業フロンティア物語（日本電池, 1967）
  • [2]GSユアサ 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]日本企業要覧 1976年版
  • [4]有価証券報告書（2025年6月25日）
  • [5]有価証券報告書
  • [6]会社IR「GS YUASA REPORT 2024」（2024年）
  • [7]IR

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最終改定: 2026年10月