オムロンの歴史

更新：

沿革

1933年に立石一真氏が大阪市でレントゲン写真撮影用タイマの製造を始めた立石電機製作所が起源。

1960年に世界初の無接点近接スイッチを開発し、1967年には阪急北千里駅で世界初の無人駅システムを稼働させた。制御機器を主力とし、血圧計では世界首位に立つ。

1933年 1962年 2003年/2004年 2015年 2017年 2019年/2021年 2023年 2026年 立石電機製作所 1933年大阪で創業 株式上場 1962年上場 オムロンヘルスケア 2003年分社 日立オムロンTS 2004年ATM等を承継 Delta Tau 2015年子会社化 Adept Technology 2015年子会社化 センテック 2017年子会社化 Microscan 2017年子会社化 車載電装部品事業 2019年ニデックへ譲渡 MEMS事業 2021年ミツミ電機へ譲渡 JMDC 2023年子会社化
オムロン 有価証券報告書「沿革」
オムロン
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
7,674億円
売上高純利益率
3.7%
出所：有価証券報告書
立石一真立石孝雄作田山田辻永
売上高64億円売上高773億円売上高5,252億円売上高6,268億円売上高8,336億円売上高7,674億円純利益率6.6%純利益率-1.9%純利益率2.8%純利益率5.7%純利益率5.7%純利益率3.7%1961/31966/31971/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
創業期

1933年〜立石一真の立石電機製作所創業と世界初の無接点近接スイッチ

  1. 立石一真が大阪で立石電機製作所を創業[1]創業
  2. 工場を新設移転[1]
  3. 御室に疎開工場を開設[2]
  4. 工場を移転[1]
  5. 株式会社に改組[1]
  6. プロデューサ・システム（分権型生産子会社方式）を創案[1]
  7. 販売部門と研究部門を分離独立して立石電機販売と立石電機研究所を設立[3]
  8. 商標「OMRON」を制定[1]
  9. 無接点近接スイッチで転換[4]祖業・主力事業の転換
  10. 中央研究所を竣工[1]
  11. 京都・大阪証券取引所市場第二部に上場[1]上場
  12. 工場専務制を実施[2]
  13. 世界初の電子式自動感応式信号機を開発[4]
  14. 立石電機草津製作所などの生産子会社を西京電機立石製作所に吸収合併[1]
  15. 立石電機販売と西京電機立石製作所を吸収合併[1]
  16. 東京証券取引所市場第一部と名古屋証券取引所市場第一部に上場[1]上場
  17. 阪急北千里駅の無人化[1]隣接領域への展開
  18. オムロン太陽を設立[1]
  19. オムロンの血圧計1号機を開発[4]
  20. 大阪証券取引所の特定銘柄に指定[1]
  21. オムロン京都太陽を設立[1]
  22. 綾部工場が竣工[1]
  23. 創業者の三男の立石義雄氏が社長に就任[5]社長交代
  24. 東京支社を東京本社に昇格し二本社制に移行[1]
  25. 北米地域統轄会社を設立[1]
第1章九尺二間から京都へ ── 創業・戦災・33人の谷
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
オムロン1985年3月期売上高2,704億円売上高当期純利益率3.4%
就任年社長氏名役職名
立石一真
立石孝雄
転換期

1990年〜オムロンへの改称とカンパニー制の導入

  1. 社名を「オムロン」に変更[1]商号変更
  2. 管理職に端末を1人1台持たせる情報システム「MINE」を導入[6]
  3. 創業者の立石一真氏が死去[6]
  4. 本社を移転[1]
  5. 製品価格を5〜15%引き上げ[5]
  6. 1993年3月期に7年ぶりの減収と2期連続の減益[7]
  7. 初の独資生産会社オムロン大連有限公司が稼動[1]
  8. 部品の国際調達を強制的に実行する「アクションプラン」を発表[7]
  9. 中国に地域統轄会社OMRON（CHINA）を設立[1]
  10. 事業部制を廃止しカンパニー制を導入[1]
第2章ゴールデンナインティーズの1兆円からROE経営へ
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
オムロン1999年3月期売上高5,552億円売上高当期純利益率0.4%
就任年社長氏名役職名
立石孝雄
転換期

2000年〜純損失291億円と車載電装部品事業のニデックへの譲渡

  1. 本店と本社事務所をオムロン京都センタービルに移転[1]
  2. OMRON（CHINA）を中国本社に変更[1]
  3. リレー事業部門とオムロン熊本を経営統合してオムロンリレーアンドデバイスを設立[1]
  4. 京阪奈イノベーションセンタを開設[4]
  5. ヘルスケア事業を分社しオムロンヘルスケアを設立[4]
  6. 北京北大方正集団公司と社会システム事業分野で提携[1]
  7. BITRONを子会社化し車載電装部品事業を拡大[4]買収
  8. 共同新設分割でATM等の情報機器事業を日立オムロンターミナルソリューションズへ承継[4]
  9. 生体計測技術を持つコーリンメディカルテクノロジーを子会社化[1]買収
  10. セーフティ技術を持つSCIENTIFIC TECHNOLOGIESを子会社化[1]買収
  11. 野洲セミコンダクターの半導体事業用資産を譲受[1]
  12. オムロンセミコンダクターズを吸収合併[1]
  13. リーマンショックで純損失▲291億円を計上[4]赤字転落
  14. 事業別分社化を推進[4]
  15. スイッチ事業を分社してオムロンスイッチアンドデバイスを設立[1]
  16. 山田義仁氏が代表取締役社長に就任[4]社長交代
  17. 東京の事業拠点を品川フロントビルへ移転統合[1]
  18. インド地域本社を設立[1]
  19. 上海オムロン制御電器の新工場が開所[1]
  20. オムロンオートモーティブエレクトロニクスがオムロン飯田を吸収合併[1]
  21. 米Delta Tau Data Systemsを子会社化[1]買収
  22. Adept Technologyを子会社化[4]買収
  23. オムロンコーリンの全株式をフクダ電子に譲渡[1]
  24. 韓国地域本社を設立[1]
  25. 産業用カメラメーカーのセンテックを子会社化[4]買収
  26. 米Microscan Systemsを子会社化[4]買収
  27. 世界初のウェアラブル血圧計を発売[4]
  28. 研究会社オムロン サイニックエックスを設立[1]
  29. オムロン直方の株式80％をアドバンテックに譲渡[1]
  30. 車載電装部品事業をニデックへ譲渡[4]
  31. AliveCorを持分法適用会社化[1]
  32. 日立オムロンターミナルソリューションズ株式を日立に譲渡[1]
  33. MEMS事業を分社しミツミ電機に譲渡[4]
  34. 医療統計データのJMDCと資本・業務提携を実施[1]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
オムロン2022年3月期売上高7,629億円売上高当期純利益率8.0%
就任年社長氏名役職名
立石孝雄
作田久男
山田義仁
低迷期

2023年〜JMDCの子会社化と大幅減益からの構造改革

  1. 辻永順太氏が代表取締役社長CEOに就任[4]
  2. キリンテクノシステムに出資して子会社化[1]買収
  3. JMDCを子会社化[8]買収
  4. データソリューション事業本部を設立[9]
  5. NEXT 2025で2000人削減[4]リストラ・構造改革
  6. データソリューション事業ののれん減損損失を計上[10]損失計上
  7. DMB事業を新会社へ吸収分割[10]
  8. 電子部品事業のカーライルへの譲渡事業売却・撤退
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
オムロン2026年3月期売上高7,674億円売上高営業利益率6.9%
就任年社長氏名役職名
山田義仁
辻永順太
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
The社史トップページに戻る
出典・参考 10件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年6月23日）
  • [2]立石電機株式会社社史編纂委員会『立石電機の30年 : 1933-1963』「立石電機および組織の変遷」（立石電機社史編纂委員会）（1963年）
  • [3]有価証券報告書 第81期（2018年6月20日）
  • [4]有価証券報告書
  • [5]日経ビジネス「編集長インタビュー・立石義雄」（1992年7月13日）
  • [6]日経ビジネス「オムロン 情報共有化は管理職の権利と義務」（1991年4月22日）
  • [7]日経ビジネス「国際調達を強制するオムロン 部品絞り込み取引先も半減」（1994年1月31日）
  • [8]会社IR「20250508_presentation_j_発表のポイント」（2025年）
  • [9]有価証券報告書 第87期（2024年6月21日）
  • [10]臨時報告書

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月