ニデックの歴史

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沿革

1973年に永守重信氏が京都市西京区で資本金200万円で設立した日本電産が起源。

1979年にHDD用スピンドルモータの開発に着手して世界シェア約9割に達し、以後は不振企業を買収して再建するM&Aを成長の主軸とした。現在の主力は家電・商業・産業用モータで、国内向けは売上の15%にすぎない。

1973年1988年1989年1998年/2003年2006年/2010年2014年/2019年2021年2023年2026年日本電産1973年京都で創業決断株式上場1988年京都証に上場信濃特機1989年買収・HDD用コパル1998年資本参加・精密三協精機製作所2003年資本参加Valeoモータ事業2006年買収・車載Emersonモータ事業2010年買収・産業用ホンダエレシス2014年買収・車載電子エンブラコ2019年買収・家電圧縮機三菱重工工作機械2021年譲受・工作機械ニデック2023年商号変更決断TAKISAWA2023年TOBで子会社化
ニデック 有価証券報告書「沿革」
ニデック
歴代社長と長期業績（敬称略）
2026年3月期
連結
売上高
27,087億円
売上高純利益率
-20.8%
永守吉本関小部岸田戒田
売上高120億円売上高753億円売上高5,368億円売上高11,782億円売上高27,087億円純利益率4.8%純利益率7.6%純利益率7.6%純利益率-20.8%1974/31976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
成長期

1973年〜米国経由の信用と精密小型モータによるHDD市場の独占

  1. 精密小型モータで創業[1]技術・R&D起点の攻勢
  2. 精密小型ACモータの製造・販売を開始[2]
  3. 本社事務所を京都市中京区大宮に移転[2]
  4. 亀岡工場を開設[1]
  5. 直流ブラシレスモータの生産開始[2]
  6. 米国日本電産を設立[1]
  7. ファンメーカーのトリン社と日本電産トリンを設立[2]
  8. HDD向けスピンドルモータの開発に着手[3]
  9. 峰山工場を新設[2]
  10. 軸流型ブラシレスDCファンの本格的生産を開始[2]
  11. 本社事務所を京都市中京区烏丸御池に移転[2]
  12. トリン社の軸流ファン部門を買収[2]買収
  13. 滋賀工場を新設[2]
  14. 京都証券取引所・大阪証券取引所市場第二部に株式を上場[1]上場
  15. 信濃特機を買収（HDD向けモータ）[3]買収
  16. 現地生産を本格化
  17. シンガポール日本電産を設立[1]
  18. タイ日本電産を設立[1]
  19. 米国日本電産が電源装置メーカーのパワーゼネラルを買収[2]買収
  20. 日本電産（大連）有限公司(現 ニデックモータ（大連）有限公司)を設立[1]
  21. 台湾日電産股份有限公司を設立[2]
  22. 欧州日本電産を設立[1]
  23. 本社事務所を京都市右京区西京極の自社ビルに移転[2]
  24. 真坂電子を買収[2]買収
  25. 日本電産（香港）有限公司を設立[2]
第1章国内で得られなかった信用の、米国市場からの調達
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニデック1993年3月期売上高699億円売上高当期純利益率0.3%
就任年社長氏名役職名
永守重信
転換期

1994年〜1995年の最終赤字とトーソク・コパル買収による多角化

  1. HDD用モータへの集中[4]選択と集中
  2. 共立マシナリに資本参加[1]
  3. 無段変速機のシンポ工業の第三者割当増資を引き受け[2]
  4. 最終赤字に転落。HDD向け需要が一時的に減少赤字転落
  5. フィリピン日本電産を設立[2]
  6. トーソクへの資本参加[1]連続買収・ロールアップ
  7. リードエレクトロニクスに資本参加[2]
  8. 京利工業に資本参加[2]
  9. トーソクと共同出資で日本電産トーソク・ベトナムを設立[2]
  10. コパルとコパル電子に資本参加[1]
  11. 東京証券取引所市場第一部に上場[2]上場
  12. 芝浦メカトロニクス・東芝と3社合弁で芝浦電産を設立[2]
  13. シンガポール日本電産がコパルのマレーシア子会社に資本参加[2]
  14. タイ日本電産精密を設立[2]
  15. 日本電産芝浦（浙江）有限公司を設立[1]
  16. 韓国日本電産を設立[2]
第2章世界首位の主力が抱えた、単一市場への依存
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
ニデック1999年3月期売上高1,325億円売上高当期純利益率4.2%
就任年社長氏名役職名
永守重信
安定成長期

2000年〜三協精機・Valeo買収と車載への中核事業の転換

  1. 安川電機の子会社ワイ・イー・ドライブに資本参加[1]
  2. ニューヨーク証券取引所に上場（2016年5月まで）[1]上場
  3. 日本電産（浙江）有限公司を設立[1]
  4. 日本電産（上海）国際貿易有限公司を設立[1]
  5. 三協精機の買収[4]救済型M&A・支援受け入れ
  6. ベトナム日本電産を設立[1]
  7. 日本電産自動車モータ（浙江）有限公司を設立[1]
  8. Valeo S.A.のモータ＆アクチュエータ事業を買収[5]買収
  9. Brilliant Manufacturingを買収[1]買収
  10. 日本サーボに資本参加[1]
  11. 流体動圧軸受で世界シェア70%確保
  12. ACCの家電モータ事業を買収して日本電産ソーレモータを設立[1]買収
  13. Emerson Electric Co.のモータ・コントロール事業を買収[6]買収
  14. インド日本電産を設立[7]
  15. 三洋電機の子会社の三洋精密に資本参加[1]
  16. Nidec Precision Malaysiaを設立[1]
  17. SC Wado Component(Cambodia)を設立[1]
  18. 日本電産サンキョーが三菱マテリアルシーエムアイを買収[1]買収
  19. ホンダエレシスを買収[2]買収
  20. Geräte- und Pumpenbau Dr. Eugen Schmidtを買収[1]買収
  21. E.C.Eを買収[1]買収
  22. Emerson Electricのモータ・ドライブ事業と発電機事業を買収[1]買収
  23. グループ会社のコーポレートブランドロゴをNidecに統一[8]
  24. 生産技術研究所を設立[1]
  25. 吉本浩之氏が代表取締役社長執行役員最高執行責任者に就任[9]
  26. Systeme + Steuerungenを買収[1]買収
  27. エンブラコ社を買収[7]買収
  28. 関潤氏が社長執行役員兼COOに就任、永守重信氏は代表取締役会長最高経営責任者を継続[10]
  29. Secop Austriaのデルタ型コンプレッサー事業を取得[1]
  30. セルビアにNidec Electric Motor Serbiaなど2社を設立[1]
  31. 三菱重工工作機械を譲受け、日本電産マシンツールを設立[1]
  32. OKKに資本参加[1]
  33. 小部博志氏が代表取締役社長執行役員兼COOに就任[10]
第3章流体動圧軸受の量産と、ニューヨーク上場を経て傘下に入れた三協精機
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 当期純利益率
ニデック2022年3月期売上高19,181億円売上高当期純利益率7.1%
就任年社長氏名役職名
永守重信
吉本浩之
関潤
小部博志
不祥事

2023年〜TAKISAWAへの同意なき買収提案と会計不正の発覚

  1. PAMAを買収[1]買収
  2. ニデックに商号変更、国内連結子会社もニデックを冠した商号に変更[11]商号変更
  3. TAKISAWAの子会社化敵対的・同意なき買収
  4. 岸田光哉氏が社長就任[12]トップ交代・承継
  5. 岸田光哉氏が社長執行役員最高経営責任者に就任、小部博志氏は取締役会長へ[13]
  6. Linear Transfer Automationと関連会社2社を買収[1]買収
  7. 牧野フライスへのTOB撤回敵対的・同意なき買収
  8. 会計不正の発覚[14]不祥事・信頼回復
  9. 中間期に契約損失引当金・減損損失などを計上[15]損失計上
  10. 永守重信氏が代表取締役グローバルグループ代表・取締役を辞任、非常勤の名誉会長へ[16]
  11. オアシスの株式取得[17]アクティビスト・株主提案対応
  12. 岸田光哉氏が代表取締役社長を辞任[15]
  13. 2026年3月期に減損損失などを計上[15]損失計上
  14. 岸田光哉氏の社長辞任と戒田理夫氏への継承トップ交代・承継
  15. ニデックコンポーネンツの全株式譲渡を決定[15]
  16. ニデックコンポーネンツのカーライルへの売却事業売却・撤退
第4章営業利益899億円への減少と、ニデックへの商号変更
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • その他費用
  • 営業利益
  • 営業利益率
ニデック2026年3月期売上高27,087億円売上高営業利益率-19.2%
就任年社長氏名役職名
小部博志
岸田光哉
戒田理夫
出典・参考17件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2025年9月26日）
  • [2]ニデック 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [3]日経ビジネス「時間と闘うハードワーカー 永守重信［日本電産社長］」（日経BP社）（1989年3月27日）
  • [4]日経ビジネス「企業買収で技術と歴史を得る ムダの多い会社ほど買い得」（日経BP社）（1997年11月17日）
  • [5]日本電産 有価証券報告書 第34期（2007年3月期）【沿革】（2007年3月）
  • [6]日本電産 有価証券報告書 第38期（2011年3月期）【沿革】（2011年3月）
  • [7]有価証券報告書 第47期（2020年6月18日）
  • [8]日本電産 有価証券報告書 第44期（2017年3月期）【沿革】（2017年3月）
  • [9]日本電産 有価証券報告書 第45期（2018年3月期）【役員の状況】（2018年3月）
  • [10]有価証券報告書
  • [11]ニデック 有価証券報告書 第51期（2024年3月期）【沿革】（2024年3月）
  • [12]ニデック お知らせ「社長交代および代表取締役の異動等に関するお知らせ」（2024年2月14日）
  • [13]ニデック 有価証券報告書 第51期（2024年3月期）【役員の状況】（2024年3月）
  • [14]ニデック「第三者委員会調査報告書」の公表に関する会見プレゼンテーション資料（2026年3月3日）
  • [15]臨時報告書
  • [16]ニデック 臨時報告書（代表取締役の異動）（2025年12月22日）
  • [17]オアシス・マネジメント ニデック株式会社に係る大量保有報告書（2026年3月11日提出・報告義務発生日）（2026年3月4日）

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最終改定: 2026年10月