住友金属鉱山の歴史

1691年に住友家は愛媛県において大規模な銅鉱脈を有する「別子鉱山」を発見し、幕府からの許可を得て採掘事業を開始した。別子銅山は住友家の中核事業として以降200年以上にわたり稼働を続けたが、長期間の採掘に伴い明治時代までに高品位な鉱脈が漸減し、産出効率の低下という課題に直面した。この状況に対し、住友家では広瀬氏が中心となって別子銅山の機械化投資を推進し、採掘および精錬の双方において西洋技術を導入することで鉱山の産出量を増加させるに至った。

明治時代以降の住友家は、別子銅山の採掘事業から得られる収益を原資として事業の多角化を推進した。鉱山機械（住友機械工業）、化学肥料（住友化学）、銅加工（住友電工）、植林（住友林業）、金融（住友銀行）など多岐にわたる事業分野に相次いで参入し、住友財閥を形成するに至った。別子銅山は住友グループ全体の事業基盤を支える収益の源泉として機能し、1920年代まで住友本社の直轄事業として運営が続けられていた。

1927年7月、住友家は1691年以来236年にわたり住友本社が直轄で経営してきた別子鉱山について、住友別子鉱山株式会社を設立して法人による経営体制に移行した。それまで別子銅山は住友財閥の統括組織である住友本社の直営事業として運営されており、事業上の意思決定は住友本社が担ってきた。住友別子鉱山の設立により、別子銅山の事業運営は住友本社から法人格を有する株式会社に移管された。

住友別子鉱山株式会社は、住友家が江戸時代から直営で手がけてきた鉱山事業を承継する法人として発足した。住友の事業は別子銅山の採掘を起点としており、鉱山は住友財閥の中で最も長い歴史を持つ原点的な事業であった。住友別子鉱山の設立は、この原点事業を住友本社の直営から独立法人に切り離す転換であり、住友本社による直轄管理の体制に区切りをつけるものとなった。

高度経済成長期の九州南部には小規模な金鉱山が点在しており、三井金属が串木野において金鉱山を経営していた。その一つである鹿児島県の山田鉱山（のちの菱刈鉱山）について、1969年に住友金属鉱山の子会社に対して1000万円での鉱区売却が打診された。山田鉱山では戦前に小規模な金の産出実績があったが、採掘に伴い温泉が噴出する鉱区であり、排水技術への投資がボトルネックとなって開発が断念されていた。

鉱区売却が打診された時点で大規模な金鉱脈は発見されておらず、住友金属鉱山の経営陣は買収に消極的であった。しかし、国内鉱山の相次ぐ閉鎖によって消沈気味であった技術陣が鉱区の取得に前向きな姿勢を示したことで、最終的に菱刈鉱区の取得が決定された。技術陣にとって菱刈鉱区は、国内鉱山が閉鎖に向かう局面の中で新たな鉱山開発の可能性を追求できる案件であった。

ただし、1970年代を通じて住友金属鉱山は別子・鴻之舞といった主力鉱山の閉鎖に経営資源を投下しており、菱刈鉱区における本格的な探査に資金を充てる余裕がなかった。鉱区取得から10年以上にわたり自社での探査は進まず、菱刈鉱区は住友金属鉱山の保有資産として維持されるにとどまっていた。この状況を打開する契機となったのが、日本政府が出資する金属鉱業事業団による地質調査であった。

金属鉱業事業団が菱刈鉱区における地質調査に着手し、1980年から3本のボーリング調査を実施した。1本目のボーリングで高品位の金鉱脈が発見され、当初は偶然の発見と見られた。しかし、その後1982年までに合計18本のボーリング調査を行った結果、すべてが金鉱脈にあたり、菱刈鉱区における金鉱脈の存在が確定した。18本の全数が鉱脈に到達した調査結果は、菱刈鉱区が大規模な金鉱床であることを裏付けるものであった。

金鉱脈の存在が確定したことを受けて、住友金属鉱山は菱刈鉱山の大規模な開発を決定した。鉱区取得から16年を経て、ようやく本格的な鉱山開発に踏み切ることとなった。調査の過程で金鉱脈が60度の温泉の中に存在することも判明し、鉱山開発にあたっては温泉の排水処理と並行して鉱区の開発を進める必要があった。

1985年7月に住友金属鉱山は菱刈鉱山における出鉱を開始した。出鉱開始時の実績として、4000トンの鉱石から金162グラム・銀125グラムの品位を記録し、年間7〜8トンの産金量が期待された。当時の金価格に換算すると、年間の売上高は約140億円に相当する規模であり、国内鉱山の閉鎖が相次ぐ中で菱刈鉱山は異色の金山として注目を集めた。

1991年の時点で菱刈鉱山における推定埋蔵量は250トンと見込まれ、佐渡金山が江戸時代以降に累計で産出した76トンと比較して3倍以上の規模が期待された。日本の鉱山史においても菱刈鉱山はトップクラスの埋蔵量を有する金鉱山と位置づけられ、国内では鉱山閉鎖が相次ぐ中、商業生産ベースで稼働する数少ない鉱山として存在感を示した。

住友金属鉱山は菱刈鉱山において、開山以降一貫して年間約6トンの金を産出し、100億円から240億円の収益を安定的に確保してきた。金価格の変動に伴い収益額は年度ごとに異なるが、菱刈鉱山は住友金属鉱山の事業ポートフォリオにおいて安定的な収益源として機能し続けている。2024年時点においても菱刈鉱山は国内唯一の商業生産ベースで稼働する鉱山であり、住友金属鉱山の事業において独自の地位を占めている。

また、菱刈鉱山は住友金属鉱山における鉱山技術者の育成拠点としても活用されてきた。国内唯一の稼働鉱山として、採掘・製錬・排水処理といった実地経験を積む場を提供し、グローバルな資源開発プロジェクトに携わる技術人材を輩出する機能を担っている。菱刈鉱山は金の産出による収益貢献にとどまらず、海外鉱山の開発・運営に不可欠な技術者育成の基盤として住友金属鉱山の事業を支えている。

2011年に住友金属鉱山と住友商事は、ポーランドの鉱業会社KGHMインターナショナル社が保有するシエラゴルダ銅鉱山（チリ北部）の権益を共同で取得した。権益比率はKGHMが55%、住友金属鉱山が31.5%、住友商事が13.5%とされ、KGHMが過半の権益を持つ運営体制のもとで鉱山の開発が進められた。シエラゴルダ銅鉱山はチリ北部に位置する大型の銅鉱山であり、住友金属鉱山にとって海外資源開発の一環として位置づけられた。

2015年7月にシエラゴルダ銅鉱山は生産を開始し、住友金属鉱山は持分法適用会社を通じて同鉱山の操業に参画した。権益取得から約4年を経ての操業開始であったが、フル操業への移行タイミングは国際的な銅価格の下落局面と重なることとなった。2014年から2016年にかけて銅の国際価格は大幅に下落しており、シエラゴルダ銅鉱山が本格稼働に入った時期は銅鉱山にとって厳しい市況環境にあった。

操業開始のタイミングが銅価格の下落と重なった結果、シエラゴルダ銅鉱山における事業採算が悪化した。2016年2月に住友金属鉱山はシエラゴルダの開発プロジェクトに関連して、持分法による投資損失689億円を計上。2016年3月期の持分法投資損失は全体で732億円、翌2017年3月期には同859億円に達し、その大半がシエラゴルダ関連の損失によるものであった。

全社業績への影響も大きく、2017年3月期に住友金属鉱山は連結ベースで185億円の最終赤字に転落した。経営陣はシエラゴルダ銅鉱山における損失の責任を明確にするため、役員報酬の減額を実施した。シエラゴルダ銅鉱山は住友金属鉱山にとって海外資源開発の主要案件であったが、操業開始と銅価格の市況下落が重なったことで大規模な損失計上を余儀なくされる結果となった。

2020年10月に住友商事と住友金属鉱山は、シエラゴルダ銅鉱山の権益売却の検討を開始し、対外的に売却の意向を表明した。売却検討の背景には、鉱山の生産量が安定しないことに加え、非鉄金属の国際市況が高騰して権益の売却価値が上昇していたことがあった。操業を継続して採算改善を目指すよりも、市況の好転を捉えて権益を売却する方針が選択された。

2021年10月に権益の売却が成立し、売却先はオーストラリアの資源会社South32 Limitedであった。2022年3月期に住友金属鉱山は子会社売却益として745億円を計上した。シエラゴルダ銅鉱山への参画は、権益取得から約10年を経て売却による撤退という帰結をたどり、操業期間中に計上した投資損失と売却時の745億円の回収は、資源開発における市況変動の影響の大きさを示すものとなった。