JFEHDの歴史

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沿革

2002年に川崎製鉄と日本鋼管が経営統合したことが起源。

1970年の新日本製鐵の誕生以来の序列を統合で崩し、2023年に京浜地区の高炉を休止した。売上の6割を鉄鋼が占め、粗鋼の規模で日本製鉄を追う鉄鋼大手である。

1896年/1912年 1950年 2002年 2003年 2026年 川崎造船所 1896年設立 日本鋼管 1912年設立 川崎製鉄 1950年川崎重工から分離 JFEホールディングス 2002年株式移転で設立 決断 日本鋼管 2002年合流 株式上場 2002年上場 JFEスチール 2003年鉄鋼事業を承継 JFEエンジニアリング 2003年エンジ事業を承継 決断
JFEホールディングス
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上収益
45,393億円
売上高純利益率
1.5%
出所:有価証券報告書
下垣内數土馬田林田柿木北野
売上高30,983億円売上高34,317億円売上収益45,393億円純利益率10.5%純利益率1%純利益率1.5%2003/32006/32011/32016/32021/32026/3
  1. 両社がティッセン・クルップ・スチールと自動車用鋼板分野で三社業務提携契約を締結[1]
  2. 経営統合契約書を締結[2]
  3. 川崎製鉄とNKKの統合[3]合併・経営統合
  4. 東京・大阪・名古屋証券取引所市場第一部に上場[4]上場
  5. 日立造船との共同出資会社ユニバーサル造船へ造船事業を営業譲渡[1]
  6. 日本鋼管ライトスチールと川鉄建材の対等合併(JFE建材)で合意[5]
  7. JFEスチールの代表取締役社長に數土文夫氏を内定[6]
  8. 両社の会社分割契約書締結を承認[4]
  9. 事業会社をJFEスチール・JFEエンジニアリング・JFE都市開発・JFE技研に再編[4]
  10. 広州鋼鉄と合弁生産[7]海外進出・現地生産
  11. 川鉄商事とエヌケーケートレーディングが経営統合で基本合意[8]
  12. 數土文夫が代表取締役社長に就任[9]社長交代
  13. 日立造船とJFEエンジの保有株式取得によりユニバーサル造船を子会社化[4]買収
第1章株式移転で発足したJFEホールディングスと、江本寛治氏・下垣内洋一氏の共同CEO
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
JFEホールディングス2008年3月期売上高35,398億円売上高経常利益率14.2%

2009年〜JSWスチール提携と初の当期純損失

  1. JFE技研のエンジニアリング研究機能をJFEエンジへ移転[4]
  2. JFE技研をJFEスチールへ統合[4]
  3. JSWスチールと提携[10]海外進出・現地生産
  4. 馬田一が代表取締役社長に就任[9]社長交代
  5. インドのJSWスチールと出資契約、技術供与契約等を締結[1]
  6. JFEスチールがJFE都市開発を吸収合併し保有不動産活用事業を承継[4]
  7. 初の当期純損失を計上[9]赤字転落
  8. 川崎マイクロエレクトロニクス全株式をメガチップスに譲渡[4]
  9. JFE商事を株式交換により完全子会社化[4]買収
  10. ジャパンマリンユナイテッドを設立[4]
  11. JFEスチール・ガルバナイジング(タイランド)の溶融亜鉛鍍金鋼板製造設備稼働[1]
  12. 林田英治が代表取締役社長に就任[9]社長交代
  13. 中国JJP(嘉興JFE精密鋼管)の生産開始[11]
  14. JFEメカニカルとJFE電制がJFEメカニカルを存続会社として合併[1]
  15. 千葉の第6コークス炉A団が稼働[12]
  16. JFE鋼管と川崎鋼管がJFE鋼管を存続会社として合併[1]
  17. 柿木厚司が代表取締役社長に就任[9]社長交代
転換期

2020年〜1,977億円の最終赤字と倉敷高炉の電炉転換

  1. 最終赤字を計上(純損失▲1,977億円)[9]赤字転落
  2. 第7次中期経営計画を発表[13]
  3. 名古屋証券取引所上場廃止[4]上場廃止
  4. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場へ移行[4]
  5. 商号をジェイ エフ イー HDからJFEHDへ変更[4]商号変更
  6. JFEコンテイナーが上場廃止[14]上場廃止
  7. 倉敷の大型電炉化リストラ・構造改革
  8. 京浜地区の上工程(高炉・製鋼)を休止[15]
  9. JSWと方向性電磁鋼板JV「J2ES」を設立[15]
  10. 北野嘉久が代表取締役社長に就任[9]社長交代
  11. JFEエンジニアリングが笠岡モノパイル製作所を発足[4]創業
  12. 「人財戦略本部」を新設[16]
  13. グループ事業利益倍増の長期ビジョンを公表[15]
  14. 倉敷第3高炉をバンキング(一時休止)[15]
売上高営業利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 営業利益率
JFEホールディングス2026年3月期売上高45,393億円売上高営業利益率2.5%
出典・参考 16件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書 第17期(2019年6月21日)
  • [2]JFEホールディングス 公式サイト「沿革 prehistory」(2026年10月)
  • [3]JFEホールディングス 有価証券報告書(2025年3月期)【沿革】(2025年3月)
  • [4]有価証券報告書(2025年6月25日)
  • [5]日本鋼管ライトスチール・川鉄建材 お知らせ「日本鋼管ライトスチール(株)と川鉄建材(株)との合併について」(2002年10月29日)
  • [6]JFEホールディングス・川崎製鉄・NKK お知らせ「JFEグループ各社の役員人事および組織体制について」(2002年10月29日)
  • [7]JFEホールディングス 有価証券報告書(2004年3月期・連結)(2004年3月)
  • [8]川鉄商事・エヌケーケートレーディング お知らせ「川鉄商事とエヌケーケートレーディングの経営統合について」(2003年12月19日)
  • [9]有価証券報告書
  • [10]JFEホールディングス 有価証券報告書(2010年3月期・連結)(2010年3月)
  • [11]会社IR「28-setumei160129-03_配当について」(2015年)
  • [12]会社IR「インベスターズ・ミーティング」(2017年4月27日)
  • [13]有価証券報告書 第19期(2021年6月25日)
  • [14]コーポレートガバナンス報告書「コーポレート・ガバナンス報告書」(2023年5月16日)
  • [15]IR
  • [16]有価証券報告書 第22期(2024年6月25日)

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