1918
4月

東海電極製造株式会社を設立

東海カーボンの創業

1918年4月8日に寒川恒貞氏が中心となって、東海電極製造(現・東海カーボン)を設立。電炉向けの黒鉛電極の国産化を目的として、東京に本社、名古屋市内(御器所)に工場を設置して発足した。

会社設立時の資本金は50万円、株主数は153名であり、取締役社長に寒川恒貞氏が就任した。

名古屋電燈による電力製鋼への参入

東海カーボンの創業には、(1)名古屋電燈を経営していた福澤桃介氏、(2)名古屋電燈の顧問技術者であった寒川恒貞氏、合計2名が深く関係している。

大正時代までに福澤桃介氏は名古屋電燈(現・東邦)の株式を取得し、木曽川水系に水力発電所を相次いで新設することで、中京地区における有力な電力会社として発展させた。しかし、大正時代において日本国内の電力需要は限定的であり、余剰電力販売のために「電気工業」の展開を模索していた。

そこで、福澤桃介氏は、名古屋電燈の技術顧問であった寒川恒貞氏に対して余剰電気を活用した事業展開を提案。欧米視察から帰国した寒川氏は「(1)電気製鉄・(2)アルミ製造・(3)ソーダ製造」を検討して、電気製鉄の将来性を評価した。

寒川氏の提案を受けて、1913年に名古屋電燈は製鋼部を設置して、電気製鋼の事業を開始。1916年に同部門を電気製鋼所(現・大同特殊鋼)として分離した。

電気製鋼における黒鉛電極の国産化(原価低減を志向)

電気製鋼所において、製造のために消耗品「黒鉛電極」が必要であり、米アチソン社からの輸入品に頼っていたため、高コストの要因となっていた。

そこで、寒川恒貞氏は日本国内における電気製鋼の需要拡大を予想し、黒鉛電極の国産化を決定。外反も考慮し、1919年に電気製鋼所とは別会社として東海電極製造を設立するに至った。

1913年
名古屋電燈が製鋼部を新設
1916年
8月
製鋼部を電気製鋼所として分離
1918年
4月
東海電極製造株式会社を設立
資本金 50 億円
1918年
11月
名古屋市内に工場を新設
証言
東海カーボン65年史

東海カーボン(株)は大正7年4月8日、東海電極製造株式会社の名称で寒川恒貞を中心に創立された。(株)電気製鋼所の創設に参画し、常務取締役として同社の発展に積極的に寄与していた寒川が当社を創立したのは、電気製鋼所が必要とする電極材料の自給を考慮に入れた上、将来の電気製鋼事業の発展を予想して、これを独立の事業として取り上げて、発足したものである。(略)

品質の安定した電極を必要としていたのは電気製鋼所ばかりではなかった。電力を消費する各種の重化学工業を育成する(略)も、炭素工業は欠くことのできない産業であった。このような視点に立って、広く関連業界の要請に応じうる独立した炭素工業を育成すべきである、という寒川の卓見が当社を誕生させることになったのである。

寒川の主張は、当時電気製鋼所社長で、中京財界に重きをなしていた福澤桃介の賛同を得て実行に移された。当社の設立は、福沢の声望を背景としていたので、中京財界人の協力もあり、株式の募集もたちまち満額となった。

1935年7月
第二東海電極を設立(熊本に製造拠点)
1936年1月
九州若松工場を新設
1938年6月
茅ヶ崎工場を新設
1949年5月
東京証券取引所に株式上場
1962年12月
知多工場を新設(カーボンブラック)

自動車向けタイヤ原料として「カーボンブラック」の需要が増大したことを受けて、愛知県に知多工場を新設。投資額は約10億円。この増産投資により、東海カーボンは「黒鉛電極」に次ぐ主力事業として「カーボンブラック」の事業展開を軌道に乗せた。

1971年6月
防府工場を新設(黒鉛電極)
1975年6月
商号を東海カーボン株式会社に変更
1978年7月
石巻工場を新設(カーボンブラック)
1986年7月
富士研究所を新設
1986年1月
田ノ浦研究所を新設
1987年10月
名古屋工場を閉鎖(創業工場)
1987年9月
米国に現地法人を新設
1992年1月
東洋カーボンを合併(+3工場)
2004年4月
中国に現地法人を新設
2005年7月
独ERFTCARBONを買収
2006年12月
独CARBON INDUSTRIE-PRODUKTEを買収
2013年4月
茅ヶ崎工場を閉鎖
2016年1月
長坂社長による構造改革を開始
2015年
2月
長坂一氏が代表取締役社長に就任
2016年
1月
中期経営計画T-2018を策定
2016年
12月
国内設備を中心に減損計上
減損損失 107 億円
2017年
3月
負極材事業部を新設(Lib部材)
2018年9月
米SRC社を買収
2018年9月
韓国現地法人への出資拡大
2018年12月
カーボン需給逼迫により過去最高益

黒鉛電極の原料である「ニードルコークス」について、中国における鉄鋼規制による電炉生産の増加が発生。電炉向けの黒鉛電極の市況が高騰し、加えてニードルコークスが原料となるリチウムイオン電池の負極材も価格が上昇。この結果、東海カーボンは過去最高の営業利益752億円を計上した。

決算
東海カーボンの業績
2018年12月期(連結)
売上高
2313
億円
当期純利益
739
億円
従業員数
2944
営業CF
441
億円
投資CF
-538
億円
財務CF
296
億円
2019年7月
独COBEX社を買収
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