日本電気硝子の歴史

更新：

沿革

1944年に日本電気と岩城硝子が真空管用ガラスの自給のため大津市に設けた会社が起源。

1991年にカラーテレビ用ブラウン管ガラスで国内シェア57%の首位に立ち、2000年にオーバーフロー法で液晶基板ガラスを量産した。液晶基板ガラスで世界第2位に着けた特殊ガラスメーカーである。

1944年 1947年 1949年 1973年 2026年 日本電気硝子 1944年大津に設立 日本電気 1944年共同で出資 岩城硝子 1944年共同で出資 終戦で操業停止 1947年解散を決議 日本電気の全額出資子会社 1949年会社継続・業務再開 株式上場 1973年上場
刊行社史『Process & products 日本電気硝子の40年』（1989）、日本電気硝子 有価証券報告書「沿革」
日本電気硝子
歴代社長と長期業績（敬称略）
2025年12月期
連結
売上高
3,114億円
売上高純利益率
9.5%
出所：有価証券報告書
井筒有岡松本岸本
売上高38億円売上高396億円売上高1,769億円売上高2,686億円売上高3,101億円売上高1,926億円売上高2,511億円売上高3,114億円純利益率1.1%純利益率1.3%純利益率4.7%純利益率3.7%純利益率3.8%純利益率3.1%純利益率3.8%純利益率9.5%1965/121970/121975/121980/121985/121990/121995/122000/122005/122010/122015/122020/122025/122030/12
創業期

1944年〜日本電気の子会社としての設立とブラウン管ガラスへの展開

  1. 日本電気が旭ベンベルグ絹糸の大津工場跡を買収し大津製造所を開設[1]買収
  2. 日本電気（NEC）の子会社として設立
  3. 会社の継続を決議[1]
  4. 日本電気硝子として独立[2]
  5. 管ガラスの自動管引に成功[3]
  6. 粉末ガラスの生産開始[4]
  7. 大型タンク炉によるガラス溶融を開始[4]
  8. 放射線遮蔽用ガラスの生産開始[4]
  9. ガラスブロックの生産開始[4]
  10. 藤沢工場を新設
  11. オーエンズ・イリノイから管ガラス技術を導入[3]
  12. 超耐熱結晶化ガラス「ネオセラム®」の生産開始[3]
  13. ダイオード用ガラスの生産開始[4]
  14. 滋賀高月にCRT工場新設[3]大型設備投資
  15. テレビ用ブラウン管ガラスの製造開始[2]
  16. カラーテレビ用ブラウン管ガラスの製造開始[2]
第1章空襲を避けて大津に移った真空管工場と、資本金300万円で興したガラス会社
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日本電気硝子1970年3月期売上高195億円売上高当期純利益率1.9%
安定成長期

1971年〜能登川工場の新設とガラスファイバへの製品拡大

  1. 能登川工場を新設[3]
  2. 本社を移転
  3. 東京・大阪両証券取引所市場第二部に上場[3]上場
  4. LCD用基板ガラス、耐熱ガラス〈ネオレックス〉の生産開始[4]
  5. ガラスファイバ（強化プラスチック用）の生産開始[3]
  6. 動燃の委託で高レベル放射性廃液ガラス固化技術の研究に着手[4]
  7. 真空式ソーラーコレクタの生産開始[4]
  8. 光コネクタ用ガラスキャピラリーの生産開始[4]
  9. 東京・大阪両証券取引所市場第一部銘柄に指定[3]
  10. シカゴ駐在員事務所を開設[3]
  11. 37インチ超大型CRT用ガラスの生産開始[4]
  12. Dファイバの生産開始[4]
  13. 超LSI封着用低融点粉末ガラスを開発[4]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 当期純利益率
日本電気硝子1985年3月期売上高1,769億円売上高当期純利益率4.7%
転換期

1987年〜TFT液晶用基板ガラスへの主力転換と売上高3683億円

  1. 連続リドロー法による薄板ガラスの量産開始[4]
  2. TFT液晶ディスプレイ用基板ガラスの生産開始[3]
  3. 合弁会社「オーアイ・エヌイージー・ティービー・プロダクツInc.」を設立[3]
  4. 米国の駐在員事務所を子会社化[4]買収
  5. 若狭上中事業場を開設[4]
  6. 子会社「ニッポン・エレクトリック・グラス・マレーシアSdn.Bhd.」を設立[3]
  7. カラーTVブラウン管ガラスで国内シェア1位[2]
  8. 溶融炉に酸素燃焼方式を導入[3]
  9. 電子デバイス用ガラス等でISO9001認証を取得[3]
  10. PDP用基板ガラスの生産開始[4]
  11. 英国でCRT用ガラス事業を開始[4]
  12. インドネシアでCRT用ガラス事業を開始[4]
  13. 全事業場一括でISO14001認証を取得[3]
  14. オーバーフロー法による液晶ディスプレイ用基板ガラスの生産開始[3]
  15. 子会社「日本電気硝子」を設立[3]
  16. 井筒雄三が代表取締役社長に就任[5]社長交代
  17. 台湾に子会社「台湾電気硝子股份有限公司」を設立[3]
  18. 韓国に子会社「坡州電気硝子」を設立[3]
  19. 中国に合弁会社「電気硝子（上海）広電有限公司」を設立[3]
  20. 連結売上高3,683億円・営業利益1,009億円を記録[5]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日本電気硝子2008年3月期売上高3,682億円売上高当期純利益率13.7%
就任年社長氏名役職名
井筒雄三

2009年〜液晶需要の反落とPPGの欧州ガラス繊維事業の買収

  1. 有岡雅行が代表取締役社長に就任[5]社長交代
  2. 化学強化専用ガラス（Dinorex®）の生産開始[3]
  3. ドイツに子会社「ニッポン・エレクトリック・グラス・ヨーロッパ」を設立[3]
  4. 韓国に子会社「電気硝子（Korea）」を設立[3]
  5. テクネグラスがニッポン・エレクトリック・グラス・アメリカの子会社に[3]
  6. 研究開発拠点「P&P技術センター大津」を稼働[3]
  7. 中国に子会社「電気硝子（厦門）有限公司」を設立[3]
  8. 合弁会社「OLED Material Solutions」を設立[6]
  9. ブラウン管用ガラスの成形生産を終了[6]
  10. 連結売上高1,926億円・営業利益52億円[5]
  11. 松本元春が代表取締役社長に就任[5]社長交代
  12. 半導体用サポートガラスの生産開始[3]
  13. 中国の東旭光電科技らが設立した「福州旭福光電科技」に資本参加[3]
  14. 米PPGのガラス繊維事業取得[3]クロスボーダーM&A（日本→海外）
  15. ヨコオとの合弁会社「LTCCマテリアルズ」の事業開始[3]
  16. 営業利益159億円・親会社株主純損失336億円[5]赤字転落
  17. フォルダブルディスプレイのカバーガラス用に世界最薄ガラスを開発[3]
  18. オール酸化物全固体ナトリウムイオン二次電池を開発[3]
  19. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[3]
  20. 岸本暁が代表取締役社長に就任[5]社長交代
  21. 営業損失△104億円・純損失△261億円[5]赤字転落
  22. 次世代半導体パッケージ用ガラスセラミックスコア基板を開発[3]
  23. ガラス製造のカーボンニュートラル技術を提供するエンジニアリング事業に参入[3]
  24. 国内ディスプレイ等で減損損失を計上[7]損失計上
  25. 売上高3,114億円・営業利益341億円・営業利益率11.0%[8]
  26. 低誘電ガラスファイバ「D2ファイバ」の販売を開始[3]
売上高当期純利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 当期純利益率
日本電気硝子2025年12月期売上高3,114億円売上高当期純利益率9.5%
就任年社長氏名役職名
井筒雄三
有岡雅行
松本元春
岸本暁
最新の適時開示
三菱電機三菱電機モビリティ株式50%の鴻海への譲渡
SHIFTSHIFTグロースキャピタル設立
日産化学中期5カ年計画の始動
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
The社史トップページに戻る
出典・参考 8件
出典・参考
  • [1]刊行社史『Process & products 日本電気硝子の40年』（1989年）
  • [2]染色研究 25巻1号長崎準一（日本電気硝子会長）（1981年1月）
  • [3]有価証券報告書（2026年3月26日）
  • [4]日本電気硝子 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]有価証券報告書
  • [6]有価証券報告書 第101期（2020年3月30日）
  • [7]臨時報告書
  • [8]IR

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月